最終更新：2000年10月17日 火曜日
「ブラックリスト計画」は日本の突然の崩壊や降伏に備えた平和的進駐作戦である。この節ではそれとは別に、1945年の2月にCCS（＝the Combined Chiefs of Staff、米英合同参謀長会議）で議題に上がった「ダウンフォール作戦」（日本本土侵攻作戦）の概要とそれに対するマッカーサーの姿勢を述べる。
「ダウンフォール」の暗号名がこの計画に当てられたのは1945年3月29日のJCS（＝the U．S．Joint Chiefs of Staff、統合参謀本部）においてであった。「ダウンフォール作戦」は2つの作戦によって構成されている。1番目の作戦は1945年12月1日に予定された九州上陸作戦で、暗号名は「オリンピック」である。2番目の作戦は「オリンピック作戦」に続く「コロネット作戦」であり、それは1946年3月1日に予定された本州上陸作戦である。オリンピック作戦には既に太平洋に展開している軍隊、コロネット作戦にはヨーロッパ戦域から移転された軍隊が投入されることが提案された。
1945年4月3日、JCSはマッカーサーに1つの指令を下した。「日本における軍事作戦の準備と計画をせよ」。その計画はニミッツ提督とアーノルド大将との協力のもとで作られることになった。
当時米国内では対日戦争終結のシナリオが様々に考えられ、意見対立が起こっていた。大きく分けると、慎重に準備をして海空における包囲と爆撃をすべきだという意見と、日本本土に侵攻して早期に決着をつけるべきだとの意見である。マーシャル大将の質問に対して、マッカーサーは3つの戦略を示して答えている。
（１）連合国による包囲と最大限の航空兵力配備→日本の無力・孤立化に資するが、日本への攻撃が遅れたり、中国での紛争に巻き込まれるの恐れがある。
（２）太平洋に面する基地の制圧と爆撃→人命損失は少ないが戦争を長引かせる。
（３）九州への直接攻撃と本州への航空兵力投入→短期決着、最も望ましい。
なお、マッカーサーを含めた主要指導者の1945年6月18日における立場については、『米国の日本占領政策 下』（五百旗頭真、中央公論社、1985年）に詳しい。特に183ページの表等。
日本本土侵攻の準備が進むのに反して、国際的な交渉は「オリンピック作戦」や「コロネット作戦」は不必要とする考えのもとに行われた。1945年7月17日、ドイツのポツダムで一連の会議が行われた。ポツダム会談である。ソヴィエト参戦が決定されると同時にポツダム宣言が発せられた。以下の記述は五百旗頭前掲書による。
宣言では、最終的に占領の範囲が「日本領土」から「日本領土内の諸地点」に限定された（第7項）。これは日本政府の存続を不可避とするものであり、事実声明が呼びかける相手も、「日本国民」から「日本」または「日本政府」に戻された（第1、4、13項）。民主化改革の主体も「日本政府」と明記された（第10項）。日本占領は全土に直接的な軍政を布き統治するためというよりも、日本人に対し勝利を可視的に示すシンボリックな意味や、日本政府に改革を誠実に実施させるための担保の意味を帯びるものと受け取ることが可能となった。
ここでは前記した『米国の日本占領政策』を参考に「ブラックリスト計画」がどのような経緯のもとで生まれてきたか記す。
JCS機構の中で作戦・戦略部門を担当する機関が統合計画参謀（JPS）であり、その下部にあって作戦の立案に当るのが統合戦争計画委員会（JWPC）であった。1943年5月の設置に際して、JWPCの目的は「統合計画参謀の指示により戦争計画・研究・評価」を準備・立案することと規定された。以後、JWPCはJCS内唯一の常設作戦起案機関として、米軍部のいわば「作戦製造工場」の役割を果すことになる。およそ重要作戦で、JWPCの起案によらないものは存在しないほどである。
JWPCは全体を統括する総務（Directors）と、3つのカラー・チームに分かれて活動した。そのうちの1つ、ホワイト・チーム（陸軍航空部計画担当参謀より派遣されたメンバーにより構成される）が日本占領計画を担当した。1945年4月から5月にかけてとりかかり、5月23日のJPS会議には、日本占領問題についての2つの文書がJWPCから提出され、討議された。「JWPC264／1＝日本の退却・崩壊・降伏に際して占領すべき戦略地点の選定」と、「JWPC264／2＝日本本土の戦略地点占領のための所要兵力」である（「JWPC264／１」、「JWPC264／2」の詳細は前掲書215ページ参照）。
この「JWPC264」シリーズの文書は注目に価する。なぜなら、それは米国軍部が日本の早期降伏の可能性を視界に入れはじめたことを実証するものだからである。日本の「突然の崩壊か降伏が起きた場合」がこのシリーズ文書の共通論題であった。では、45年春という時点で米国軍部は日本の早期降伏の兆候をつかんでいたかというとそうではない。それは実際の証拠からではなく、理論可能性として提出された。
陸軍省作戦部戦略課のグットパスター中佐は、45年春にドイツ崩壊に伴う軍隊のヨーロッパからアジアへの再展開計画を課題として与えられていた。主としてヨーロッパでの戦略を担当してきた中佐は日本打倒戦略の欠落部分が気になった。ドイツについては、第1次大戦時のような早期終戦のケースと、第2次世界大戦がそうであったような最後まで抵抗するケースの双方について米国陸軍は作戦計画を準備していた。ところが日本いついては、「オリンピック」、「コロネット」を中心とする本土侵攻作戦によって日本を制圧する計画が熱心に準備されるばかりで、早期降伏に備える進駐作戦は皆無であった。
ドイツの場合にも早期降伏の際の案は役に立たなかった。日本兵はもっと戦い続けるという当時のワシントンにおける常識からすれば用意しても無益であるかもしれない。しかしその理論的可能性が否定できない以上、やはり用意しておくべきではないかと中佐は考えた。そこで中佐は上司のリンカーン准将に日本の突然の崩壊もしくは降伏に備える作戦計画の樹立を提言した。この中佐の意見が採択された結果生まれたのが「JWPC264」シリーズである。
「JWPC264／2」は太平洋地域のマッカーサーとニミッツに、この文書を参考にしながら日本の早期降伏に備える計画の立案を命ずるよう勧告している。 「JWPC264／１」、「JWPC264／2」については五百旗頭前掲書215ページに表でまとめてある。
ここで1つ気になることがある。前掲書の五百旗頭によると、「日本の突然の崩壊や降伏に備えて日本を占領する計画を作成せよ、とJCSがマッカーサーとニミッツに指示したのは、六月十四日」（222ページ）とのことである。しかし『マッカーサーレポート』には次のように書かれている。“In accordance with instructions from the Joint Chiefs of Staff received early in May 1945，General MacArthur had immediately directed his staff to prepare a plan for a possible peaceful occupation．”JCSからマッカーサーが指示を受けたのがこれによると5月初めということになっている。五百旗頭によれば「JWPC264／１」、「JWPC264／2」の2文書がJPSで討議されたのが5月23日ということになっているから、これとも矛盾するように思われる。
次節では「ブラックリスト計画」の内容について述べる。
以下の記述は「ブラックリスト計画」の詳細を『マッカーサーレポート』を参考にしてまとめたものである。
日本の降伏可能性を鑑みて、今や日本への平和的進駐計画の準備を速める必要が生じてきた。JCSからマッカーサーのもとに計画立案を指示するように指令が下ったのが1945年5月初めであり、マッカーサーは早速指示を出した。初版は「ブラックリスト」と呼ばれ、7月16日に発行され、4日後に同様の指示を受けたニミッツの「キャンパス計画」と比較するためグアムで提出された。マッカーサーの計画は、日本内の日本軍全部隊に降伏の約定を履行させる責任と他地域の連合国軍の司令官の要求を実行する責任とが自分に課せられているとの想定に基づいている。
最終版（註1）は連合国軍の行動が様々な計画実行場面で制約されないように、連続的で秩序ある、40と見積もられた日本の主要地域と朝鮮の3〜6地域の占領を要求している。これらの作戦には22の師団とコンバット・チーム2連隊が航空部隊・海軍部隊とともに投入され、太平洋で直ちに集められるだけの合衆国軍も活用される（兵力については五百旗頭前掲書223ページ参照）。
台湾や中国における占領任務が要求するなら、戦域外から追加の軍隊が徴発される。「ブラックリスト計画」は現行の日本の政治・行政組織の最大限の活用を規定する。これらの組織の活用は国民の統制に有利だからだ。機能する政府機構が完全に廃棄されてしまった場合、秩序ある統治をする上での困難は莫大となり、より多くの占領軍が必要となる。五百旗頭によれば、日本国民の協力を取り付ける姿勢を示した反面、マッカーサーは他国軍の日本占領への参加には消極的であった。「米軍であるにせよ、連合国軍であるにせよ」、「全土と全占領軍に対して完全に指揮権を行使することを、マッカーサー将軍は望んでいる」（五百旗頭前掲書223‐224ページ）。
占領の初期場面に関するJCSのはじめのころの意見はニミッツの「キャンパス計画」に描かれた海軍の独立した大規模な上陸作戦の方に概して傾いていた。「キャンパス計画」では、合衆国陸軍の日本への侵入は、先発の海軍作戦部隊が東京湾を急速に占領し、沿岸の重要地点を掌握し、実行可能ならば主要停泊港に近接する、まだ使用可能な空港をも含めて掌握したあとに行われるように規定されていた。
マッカーサーはこの海軍の計画は戦略的に浅はかで危険だと感じた。占領後直ちに合衆国艦隊が前方に出て日本領海の制海権を得て重要拠点を掌握し、水雷除去作業を開始することには賛成したが、これらの段階には起こりうるいかなる抵抗にも完全に対処できる、強力で、共同で行動する陸軍の地上部隊と航空部隊の緊急上陸が必要だと考えた。マッカーサーは地上部隊がまだ残っている（五百旗頭によれば「ブラックリスト計画」では日本本土内の残存兵力は陸軍の106万を中心に総計173万、他に国民義勇隊が321万と算定されていた）敵国の初期占領を実施するのは、海軍だけではできないと信じており、広大な陸上地域の占領は根本的・基本的に陸軍にしかできない作業を含むと主張した。占領は堅実な戦術的ラインに沿って、それぞれの能力に相応しい任務を担当する各部隊によって進められるべきだとマッカーサーは主張した。
マッカーサーは万一軽装の海軍部隊による上陸が認可されても、陸軍部隊は軍隊配備を実施するために同時に上陸すべきだと感じた。連合国軍による占領後一週間、爆撃で弱っていたとはいえ、占領に反対する日本軍隊の抵抗や大きな反撃が起きるかもしれない。ワシントンに向けて放送されるラジオでマッカーサーは次のように宣言した。「私には堅い信念がある…堅実な軍隊の審判は、私立ちの意思を敵に押し付け、深刻な結果をもたらす事件を避けるために、占領が軍隊によって実行されるべきだということを命じる。」
「ブラックリスト作戦」は、それゆえに陸軍地上部隊・航空部隊、そして海軍の共同行動と漸進的であるが確固として統制された占領とを規定していた。8月8日に発行された最終版は継続的な占領を3つの主要な局面（註2）に分けている。（参考；五百旗頭前掲書225ページ）
第1局面：関東平野、長崎―佐世保、神戸―大阪―京都、京城（朝鮮）、青森―大湊。
第2局面：下関―福岡、名古屋、札幌（北海道）、釜山（朝鮮）。
第3局面：広島―呉、高地（四国）、岡山、敦賀、大泊（樺太）、仙台、新潟、群山（金州）
これらの日本と朝鮮の主要戦略地域（註3）は、日本をアジアから孤立させて、敵陸軍の部隊を移動不可能にさせ、頑強に抵抗する部隊に対して行動を起こせるようにするために掌握される。このようにして、計画された占領は2国の政治的、経済的、軍事的組織を閉塞させると考えられていた。また、他地域は任務を遂行する陸軍指揮官が必要に応じて占領するものとされている。
以下の記述は五百旗頭による。
「ブラックリスト作戦」第3版（最終版）はワシントンに全般的に承認され日本占領はこの案に基づいて実施されることになった。しかし修正点がなかったわけではない。8月13日の「JWPC264／9」は、「占領軍の最終的な国別構成と配置、および最終的な管理機構については検討中」と留保しながら、幾つかの修正を提案した。米軍の樺太進駐を止めること、逆に千島列島へ進駐することを指示すべきであると勧告した。樺太進駐については、ロシアとの関係で「好ましくもないし、可能でもない」からであり、千島進駐は、同列島が「シアトルから上海への大圏航路に位置しており、戦後の北方空路の発展の中で、かなりの重要性を持つものと予期される。もしマツワかパラムシロ地域を我が軍によって占領すれば、同地域に戦後の空港開設を求める交渉を支える点で有益であろう」。こうした議論が、既に日本が降伏交渉に入った時点で交わされていたのである。
マッカーサー司令部の作成した「ブラックリスト計画」第3版（最終版）の特徴は、
（１）日本の早期降伏に伴う全面的抵抗のない占領作戦として用意されたということ、
（２）そのうち初期のみを扱い、最終的占領計画についてはオープンのまま残されたこと、
（３）マッカーサー司令官が日本本土全体を単一的且統合的に占領するプランであり、他国軍の自律的役割は排除されていたこと、
（４）日本政府の最高部を解消し、その権力をマッカーサー司令部が奪って、下部行政機構を用いて日本全土を統治することを予定していたこと、
（５）重要地点占領方式をとり、東京、大阪のような日本社会の中枢部と対馬海峡や津軽海峡に面したアジア大陸との交通の要衝を掌握することを最優先としていた、
ことに求められる。
予期していた通り、日本が8月中旬に降伏の意向を明らかにしたことにより、「約3週間のタイム・ラグ」（註4）を持って、マッカーサーの率いる米軍は、日本本土に進駐する。その間、何度かの「占領指令」（Occupational instruction）によって修正が加えられるが、日本進駐は基本的にこの「ブラックリスト計画」をもとにして行われることになるのである。
註1 第3版。JCSが暫定的に指示した次の目的（JCS1275）に沿って作成されたものであった。
（１）日本軍の戦闘停止と速やかな武装解除、
（２）日本政府の全権限の軍司令官への委譲、
（３）日本人官吏と警察による法と秩序の維持、
（４）軍需物資と施設の廃棄、および復員。
（五百旗頭前掲書225ページ）
註2 日本本占領軍の主力を成すのは第6軍と第8軍であり、糸魚川―小田原を結ぶ線以西の西日本を第6軍、東日本を第8軍が担当することになった。陸海空の総兵力は、第1局面において56万人を投入し、第2、3局面で16万人を見込んだ。つまり日本全土を総計72万、他に第10軍が11万の兵力をもって朝鮮に進駐することを予定したので、日本・朝鮮全体を82万余で占領する計画であった。（同上226ページ、内訳は表に詳しい）。
なお「ブラックリスト計画」は米兵捕虜の開放を重要な任務としており、日本全土144箇所の捕虜収容施設を図入りで詳説している。
註3 殆どの主要地域に進駐するのは武装解除のためであり、同時に降伏の事実を日本国民に可視的に示すためであった。（同上225‐226ページ）。
註4 「当時九州上陸作戦を想定して、日本上陸軍の終結を10月に予定しており、したがって、『今後二、三週間のうちに日本が降伏すれば、日本に投入すべき軍隊を集める』のに、『およそ三週間のタイム・ラグ』は避けられない、としている。後の実際の展開にかんがみ興味深い。」（同上223ページ）
