最終更新：2001年7月1日
周知のように、時代区分としての現代史の領域はいつからいつまでなのか、現代がいつからはじまるのかについては諸説がある。まず、それぞれの国・民族の歴史では食い違いがある。また、世界史上の時期区分と一国史上の時期区分もちがっている。さらに、時期区分そのものが時代とともに変化する。
時代区分がそのものが、どのように変わってきたのかを、岩波書店から出されている『岩波講座日本歴史』と『岩波講座世界歴史』を例に見てみよう。
戦後の『岩波講座日本歴史』には３種類ある。1960年代に刊行された旧版、1970年代の新版、そして1990年代の『岩波講座日本通史』である。なお、戦前1930年代半ばに『岩波講座日本歴史』が刊行されていた。これからわかるように、1980年代には刊行されなかった。かわりに前近代のみをあつかい、しかも分野・主題別巻構成をとり、通史的巻編成を意図的に排した『日本の社会史』（1986〜88）が出された。これは社会史中心であることと、近代以降がないという点でそれ以前の講座とも、それ以降の通史ともことなっている。
このことは、70年代版が出された時から『日本の社会史』が出されるまでに、日本史学界に実は大きな変化、変動が生じたことを暗示している。その変動がいちおう固まったので、90年代に通史が出る運びとなったのであろう。なお、『日本の社会史』に遅れて、80年代版講座の近代編にあたる『近代日本と植民地』（1992〜93）が刊行された。日本と周辺アジア諸国との関係史を主眼に、明治のはじめから冷戦と脱植民地化の1960年代までを扱っている。こちらも時代区分の意識は弱い。
まず、４つの岩波講座日本歴史の時代区分がどのように変化していったのかを確認しておく。
総説・古代： 原始時代（古墳時代まで）
上代 上・下：聖徳太子から院政期まで
中世 上・下：保元・平治の乱から室町末まで
近世 上・下：織豊時代〜江戸末まで
最近世： 明治維新〜第一次世界大戦
別編・参考
巻数は原始・古代×４、中世×４、近世×５、近代×４、現代×４
古代：〜院政期
中世：平氏政権〜戦国期
近世：信長政権〜天保期
近代：「開国」〜日清戦争・産業革命
現代：帝国主義成立1900年前後〜第二次世界大戦後1960年まで
近代１は「開国」からはじまり、現代１は20世紀はじめの帝国主義時代・日露戦争からはじまっている。戦後も扱われているが、実質的な歴史記述は敗戦までで終わっている。
巻数は原始・古代×４、中世×４、近世×５、近代×８、現代×２
古代：〜院政・平氏政権
中世：鎌倉幕府〜信長時代
近世：豊臣政権〜幕府滅亡まで
近代：明治維新〜敗戦まで
現代：占領期〜1960年代
これからわかるように、近代と現代の分け方に大きな変更があった。 旧版では、日本が本格的な独占資本主義段階に達し、帝国主義国となった1900年以降を「現代」としていた。 しかし、1970年代の前半に出版された新版では、「現代」の巻は敗戦から1965年の日韓条約までに変更された。少なくとも日本史に関しては、この頃から現代史＝戦後史という区分が有力となり、1980年代には完全に定着した。
巻数は古代以前×１、古代×５、中世×４、近世×５、近代×４、現代×２
古代：弥生時代から11世紀まで（摂関政治期まで）
中世：12世紀から16世紀まで（院政期から戦国時代まで）
近世：16世紀後半から19世紀前半まで（安土・桃山時代から天保時代まで）
近代：1850年代から1940年代まで（「開国」から占領期まで）
現代：1950年代から1990年代まで（講和からバブル破裂まで）
古代と中世の境目のとりかた、近代のはじまりをどこにおくか、近代と現代の区分の３点で1970年代版とは異なる。
以上まとめると、戦後の岩波講座日本歴史の時代区分は、各版で異なり、近代については、開国起点と明治維新起点の両説があり、開国→明治維新→開国と変化してきた。いっぽう、現代は20世紀初頭→敗戦→講和・独立と次第に時期が後ろの方にずれてきたことがわかる。また、一貫して古代、中世、近世、近代、現代の五区分が採用されている。
それでは、世界史のほうはどうであろうか。日本史と異なり、『岩波講座世界歴史』は1970年代版と1990年代版の２種類しか出されていない。
古代×６、中世×７、近代×10、現代×６
近代と前近代では巻の構成がことなっており、前近代は７つの世界＝地域にわけてそれぞれ古代、中世の時期区分をたてている。
古代オリエント世界（シュメールからペルシア帝国）
地中海世界（エーゲ文明からローマ帝国）
南アジア世界（東南アジアを含む）（インダス文明からグプタ帝国）
東アジア世界（黄河文明から唐末まで）、
内陸アジア世界（スキタイから突厥・ウイグル、チベット）
中世ヨーロッパ世界（ローマ帝国末期からルネサンス＝15世紀まで）
西アジア世界（イスラム帝国からオスマン帝国、ティムール朝）
南アジア世界（中世インド（11〜12世紀）、イスラム化とムガール帝国）
東アジア世界（宋代から清代中期＝18世紀まで）
内陸アジア世界（モンゴル帝国以降19世紀まで）
16世紀以降のヨーロッパ史を中心に、非ヨーロッパ地域の植民地化と抵抗の歴史がそれに組み合わされている。
近代１：16世紀
近代２：16・17世紀のヨーロッパ
近代３：非ヨーロッパ地域の植民地化
近代４：18世紀のヨーロッパ
近代５：三大革命
近代６：19世紀前半のヨーロッパ
近代７：19世紀後半のヨーロッパ
近代８：アジアの近代、中国、オスマン・トルコ、インド、日本
近代９：帝国主義時代
近代10：帝国主義時代（非ヨーロッパの抵抗）
第１次世界大戦から第２次世界大戦まで
古代、中世、近代、現代の区分をな くした。その代わりに A：地域ごとに時代を区分（通時的系列）、B：世界史の共時的問題群の２系列にわけた。
第１巻：世界史へのアプローチ（総説）
第２巻：オリエント世界（〜７世紀）
第３巻：中華の形成と東方世界（〜２世紀）
第４巻：地中海世界と古典文明（前1500年〜後４世紀)
第５巻：帝国と支配〜古代の遺産（Ｂ）
第６巻：南アジア世界・東南アジア世界の形成と展開（〜15世紀）
第７巻：ヨーロッパの誕生（４〜10世紀）
第８巻：ヨーロッパの成長（11〜15世紀）
第９巻：中華の分裂と再生（３〜13世紀）
第10巻：イスラーム世界の発展（７〜16世紀）
第11巻：中央ユーラシアの統合（９〜16世紀）
第12巻：遭遇と発展〜異文化への視野（Ｂ）
第13巻：東アジア・東南アジア伝統社会の形成（16〜18世紀）
第14巻：イスラーム・環インド洋世界（16〜18世紀）
第15巻：商人と市場〜ネットワークの中の国家（Ｂ）
第16巻：主権国家と啓蒙（16世紀〜18世紀）
第17巻：環大西洋革命（18世紀後半〜1830年代）
第18巻：工業化と国民形成（18世紀末〜20世紀初め）
第19巻：移動と移民〜地域を結ぶダイナミズム（Ｂ）
第20巻：アジアの＜近代＞（19世紀）
第21巻：イスラーム世界とアフリカ（18世紀末〜20世紀初）
第22巻：産業と革新〜資本主義の発展と変容（Ｂ）
第23巻：アジアとヨーロッパ（1900年代〜20年代）
第24巻：解放の光と影（1930年代〜40年代）
第25巻：戦争と平和〜未来へのメッセージ（Ｂ）
第26巻：経済成長と国際緊張（1950〜70年代）
第27巻：ポスト冷戦から２１世紀へ（1980年代）
第28巻：普遍と多元〜現代文化へむけて（Ｂ）
ここで、B系列の各巻がおかれているのが旧講座の時代の切れ目に該当するものと理解すると、次のように対応させることができそうである。
第2巻〜第4巻が【古代】
（第6巻は古代、中世にまたがる）。
第7巻〜第11巻が【中世】
第13巻〜第14巻が【近世】（アジアのみ）
第16巻〜第21巻が【近代】（西洋近代（第16〜18巻）とアジア、アフリカの近代（第20、21）に二区分）
第23巻〜第27巻が【現代】（20世紀初頭から第二次世界大戦まで（第23、24）と戦後世界（第26、27）に二区分）
こう対応づけをしてみると、旧版世界歴史に比べて、それほど変わっているわけでもない。新しい点は、
・A,Bの２系列にして、時代の切れ目らしいところにＢ系列をはさんだ。
・アジアについては16〜18世紀を分離し、【近世】に相当する部分を入れた（「近世」の名前は使われていないが、結果的には世界史にも近世を設定したのと同様の意味をもつ）。
・現代を1980年代まで伸ばした。
の三点にすぎないとも言える。
それよりも、なぜ古代、中世、近代、現代の時代区分を放逐したのかが問題である。
それを論じているのが第1巻の岸本美緒「時代区分論」（1998年）である。
岸本があげる理由の第一は、歴史研究者の認識あるいはパラダイムの変化である。20年前や30年前には時代区分の問題が日本歴史学界の関心の焦点となっていた。中国史でいえば封建制論争が有名であり、中国の古代と中世の切れ目をどこにおくか、近世を認めるのか、否か、秦・漢時代は奴隷制社会か、唐代の均田制農民は奴隷 か農奴か、 宋代から発展する佃戸制は農奴制か否か、などがその主たる論争点であったが、この時代区分論争が、今日の学界では火の消えたようにすたれてしまった、と岸本は言う。
なぜそうなったかと言えば、かつては「時代区分とは何をすることか」について研究者の間に確固とした共通認識が存在していた。しかし、ある時期以降、そのような共通認識がなくなってしまったことに時代区分論争消滅の原因がある。岸本にしたがえば、その共通の枠組みとは次のようなものであった。
それは、社会というものをある構造をなす一種の実体ととらえ、さらにそれぞれの地域が遅速の差や地域的特色はあれども、かならず所定の段階を踏んで発展するものであり、しかもその発展の度合いを共通のものさしで計ることができるという考え方である。これを岸本は、社会構成体史とそれに基づく発展段階論的な認識と呼んでいる。
この人類社会の発展の度合いを測る共通の物差しを使って、特定の社会を時代区分することが狭い意味での「時代区分」であり、逆に「古代」「中世」「近代」などの時代概念が一定の社会構造と対応づけられることによって明確な意味を持ち、しかもそれらが各地域において継起的に出現する、あるいはすべき社会発展のある段階をさしているとの了解が研究者間に共有されていてはじめて、そのどの段階に当該歴史社会が位置づけられるかによってその社会の時代を認定することが方法として成り立ちうるのである。そのような方法が信じられ、それによってすべての社会に普遍的な時代区分が可能であり、かつそうすることに重大な意味があると、かつては広く研究者間において信じられていた。そのことをさして岸本は「共通の枠組み」と呼んでいるのである。
ところが、この十数年間に日本の歴史学界に大きな変化が起こり、こういった時代区分の前提をなす考え方、すなわち「共通の枠組み」そのものが崩壊してしまった。そのために「時代区分論」そのものの成立基盤が消滅し、「時代区分論」も流行らなくったのである。個々の研究者のレベルでは、そういった問題によせる感心がうすくなり、それを論じることにある種の嫌悪感が先立ち、意図的に回避されるようになった。このようなパラダイムの転換が、90年代版の岩波講座世界歴史が時代区分による巻別構成を排した根本の理由と考えられる。もっとも、 岸本はここではなぜそのような「共通の枠組」みがくずれさることになったのか、その原因と背景については述べていない。また、岸本はそうと名指しをしていないが、岸本のいう「すでに崩壊した発展段階論的な時代区分」とは、ヨーロッパ近代で生まれた近代的な歴史区分法であり、そのもっとも完成された理論としてのマルクス主義の唯物史観をさしていることはあらためて指摘するまでもないだろう。
その上で岸本は、ではまったく時代区分、とくに「古代」、「中世」、「近代」といった伝統的な分け方が完全に意味を失ってしまったかと言うと、必ずしもそうと言い切れない、歴史学から時代区分そのものを無意味なものとして放逐することは、もともと不可能であり、積極的に主張はできないとしても、それを絶滅させることまではできない、そういった中途半端な状態にあるのが、現状だとも言う。
続けて岸本は新旧二つの岩波世界史講座の巻別構成すなわち時代区分法を次のように比較して、旧講座の巻別構成の問題点を指摘する。まず「中世」は、ヨーロッパでは5世紀のローマ帝国の崩壊から15世紀のルネサンスまでとされているが、中国史では10世紀の宋代から18世紀末の清代中期までがそれに該当する。その間に300年から500年のずれがある。そうすると、16〜18世紀のアジア＝中国はいまだ「中世」だけれども、ヨーロッパはすでに「近代」に入っていることになり、社会発展のスピードにおいて、著しい違いがあるのを認めざるをえない。さらに、同じ明・清代の中国が、ヨーロッパとの関係で「近代ヨーロッパのアジア進出」という観点から言及されるときは「近代」編に入り、本来の中国史では「中世」編で扱われ、やや整合性にかける憾みがある、と。
後者のようなことが生じるのは、旧講座では前近代と近代では時代区分の方法がじつは異なっていたからである。先に説明した発展段階論的な考え方による時代区分は主として18世紀以前の時代について適用され、その時期までは各地域の各社会が発展段階論にしたがって歴史的に変化するものと考えて配列されていた。
ところが、19世紀以降は、共時的システムの考え方による時代区分が前面にあらわれてくる。これ以降は、さまざまな発展段階にある諸地域が近代世界・現代世界の一員とされるのだが、そのことから、その社会の内部の発展程度は「中世的」であっても、近代世界・現代世界の中に組み込まれるならば、その時点で「近代」「現代」になったとするのである。つまり、ある時期以降は当該社会の内部的発展段階とは無関係に世界史の「時代区分」を定める方法が採用されているのである。これが岸本が指摘する「共時システム」の考え方である。
旧講座で「時代区分としての現代」を書いている斉藤孝の言葉を借りれば、前近代は「いまだ世界史が成立していない時期の諸地域の世界を同時代的にとらえた世界史」、近代以降は「世界史が成立して以降の世界史」であって、近代と前近代ではじつは世界史の意味がまったく異なっていたのである。そのために時代区分の方法も異なることになった。こういう二種の時代区分法をたてたために、話がややこしくなったともいえる。この前近代と近代以降を明確に区分したところに、旧講座のユニークな点があったのだが、全執筆者にその点がよく理解されていたわけでもなく、異なる時代区分法が混在していることがかえって混乱をおこすことになったのではないかと思われる。
こういった不整合と混乱が生じたので、新講座では世界史全体を時期区分することは意図的に行わなかったと、岸本は言う。もっとも、 個々の地域や国家・民族史での時代区分は許されており、意図的に時期区分を排したうえでもなお、そこに自ずと自然な切れ目ができているのも事実であり、「時代概念の枠組みを予め設定することなく、それぞれの専門家にとって自然な括り方はどのようなものか、というところから出発し、大きな重なりや漏れがないように調整していくとこういう結果になった」と述べている。
よくいえば、多数の専門家の研究に立脚した実感に基づいた無理のない区分、悪く言えば没理論的区分となろう。岸本は、そのようなかたちでできあがったものだが、結果的に世界史的に大きな切れ目が存在するのが見えてきたのであり、これは、あらたな歴史の時期区分の可能性を物語るものではないだろうかと述べて、次の二つの大きな切れ目を提示する。
1.東アジアとヨーロッパに共通する3〜4世紀の切れ目（これは東西の古代世界帝 国（ローマ帝国と漢帝国）がほぼ同時に崩壊したことに由来する）。
2.全世界的に見られる16世紀の切れ目 （これは言葉を変えて言えば、アジアに「近 世」を認める考え方でもある）。
ここまでで、岸本の論は終わっている。古い時代区分の枠組みは意図的に排したが、それでも自ずと切れ目が浮かび上がったというのだから、旧講座と比べると時代区分論そのものへの意欲がいちじるしく減退していると言ってよいだろう。ただし、上の二つの切れ目を正しいとするならば、少なくとも東アジア（＝中国）とヨーロッパについていえば、3〜4世紀までが「古代」、それ以降16世紀までが「中世」、そしてヨーロッパでは16世紀以降が「近代」、アジアでは16世紀〜19世紀半ばまでが「近世」とする時代区分が自然に導かれてくることは指摘しておかねばならぬだろう。
なお、岸本その人は積極的にアジアとくに東アジアに「近世」を認める立場にたっている（岸本『東アジアの「近世」』山川出版、 1998年）。ただ、内藤湖南以来の伝統的区分とは異なり16世紀から18世紀（すなわち大航海時代からアヘン戦争まで）を中国の「近世」としている。
次に日本史の時代区分論に目を転じよう。この旧岩波講座で時代区分論を論じているのは、遠山茂樹と永原慶二の二人である（「時代区分論」別巻1）
遠山は、ルネッサンス以来、ヨーロッパ史学には伝統的な三区分法（古代・中世・近代＝近世）が定着し、19世紀にはこれを経済史的な発展段階として編成しなおす試みが生まれ、それが普及するが、こうした発展段階説を社会構成体の発展段階論としてもっとも体系的かつ論理的に理論づけたのが、マルクス＝エンゲルスの唯物史観であると述べ、さらにマルクス＝エンゲルス以降の時代区分論はそれを継承する者も、また批判する者も、ともにこのマルクス主義の歴史理論を前提に時代区分の議論を行ってきたとする。その時代区分とは人間社会の発展段階を原始共産制社会→古代奴隷制社会→中世封建制社→近代資本主義社会の４段階に分けるものである。
もっとも、遠山の言に反して、またマルクス主義の公式に反して、旧版岩波講座は中世と近代の間に近世を設けている。これは明らかに上記の４区分法に反している。「近世」なる時代区分は社会構成体の発展段階区分に固有の位置づけをもたない。日本史では後期封建社会をなぜ「近世」として独立させるうるのかについて、永原も遠山も説得的な説明はしていないのである。これはマルクス主義的な発展段階論がアジア社会の歴史に適用されるときに生じる理論的齟齬の典型例といえるかもしれない。
それはともかくとして、戦後の日本史学界では、原始・古代・中世（封建）・近代・現代の５区分法が共通の時代区分法として受容され、「それは、歴史の変化・発展を、社会構成体の継起的交替と見る唯物史観を前提とするものであるが」、今日（1960年代）では学界の常識となり、文部省の指導要領でさえ基本的にはこれにしたがっていると、遠山は述べている。この考え方が歴史学界のパラダイムとして確立されるのは、1940年代の終わりから50年代のはじめであった。
しかし、このマルクス主義的時代区分論は、1950年代中頃からすでに内部的に難点をかかえるものであることが判明しており、そのままでは維持しえなかった。その崩壊はじつはかなり早くからはじまっていたのである。なぜなら1960年代に書かれた、この遠山の時代区分論のねらいは、唯物史観の正しさを強調するところにあるのではなくて、逆に具体的に時期区分を設定するときに種々の問題点が生じるのを認めたうえで、それでも適当な修正をおこなえば、マルクス主義的な時代区分論はまだまだ十分通用するのだといって、複雑な議論を展開しているからである。言い換えれば、ほころびが目立ちはじめたマルクス主義の時代区分論の修正をめざす試みであった。その点を示すのが次の一節である。
唯物史観史学の提供する発展段階説は、けっしてできあがった理論ではない。その公式を機械的に適用して、具体的な歴史の時代区分が済むものではない。後述するように、理論的な未解決な問題点、意見の対立している問題点を多くかかえている。また、発展段階説が、そのままの形で、世界の諸民族の歴史に一様に実現しているとは考えられない。
かつてのように、マルクス主義の歴史理論の正しさがもはや無条件では信じられていない。修正して理論の正しさを再確認しようというのがここでの遠山の立場であり、護教的修正主義とでもいえようか。もちろん、ここで遠山がふれている「種々の問題点」とは、日本史でいえば、古代は奴隷制社会であったのか、封建制はいつはじまるのか、日本の資本主義化はいつからなのか、といった問題で諸説が分かれて一致しないことを指す。
次に、近代と現代の時期区分であるが、遠山は次のようにわけている。
明治維新がブルジョア革命なら明治維新が近代の起点となって、何の問題も生じない。しかし、それを否定し、明治維新を絶対主義の成立と解釈すると、絶対主義は封建国家の最後とされるので、近代の始まりをいつにするかが明確でなくなってくる。また、日本における産業革命は1890年代であり、それに先行するマニュファクチュア時代は1880年代であった。すなわち明治維新期は経済史的には封建経済崩壊の過程に入っているが。ブルジョア的発展はなおマニュファクチュア時代以前の単純商品生産段階にとどまっており、封建的社会構成体から資本主義的社会構成体への移行が開始される以前の状況にあった。それゆえマルクス主義の公式理論に忠実にしたがえば、明治維新の時点は本来ならまだ「中世」なのである。
しかし、遠山は明治維新をもって近代の起点とすべきであり、それが学問的にも妥当だとする。ここに唯物史観の問題点が如実にあらわれているといえるが、遠山は、明治維新で成立した政治権力は封建権力である幕藩制を解体し、資本主義社会形成の前提条件を用意したがゆえに、それを以て近代の始まりとすべきだと結論づける。
さらに明治維新の過程のはじまりをどこに求めるかについては、二説ありとし、日本の国内的条件・階級対立を重視すれば、天保改革期を起点とする説となり、外的条件を契機とする民族的問題を主にすると、開国期をはじまりとすべきという説になるとする。
この旧講座では後者の説が採用され、開国をもって明治維新の過程のはじまりとされている。それゆえ、近代編1の第14巻は遠山が「近代史概説」を執筆し、開国から説きおこしているのである。
ところで、近代の始まりを明治維新におくという点では一致していても、明治維新そのものの起点について、じつはマルクス主義歴史学の中にはもともと二つの異なる解釈があった。ひとつは、「天保期」起点説であり、もう一つは「開国」起点説である。おおざっぱに言えば、1920年代から30年代のはじめまでは「開国」起点説が優位であり、1930年代に入ってそれを否定する「天保期」説が登場し、1950年代までその優位が続いた。そして1960年代になって再び「開国」起点説が復活したのである。
講座派に立つ研究で、戦前における「開国」起点説の例としては、服部之総『明治維新史』（1928年）や羽仁五郎「東洋に於ける 資本主義の形成」（1932年）があげられよう。羽仁の論文は、アジアにおける資本主義の形成（封建制から資本制への移行）は西ヨーロッパの場合とは異なり、その内部から資本主義の発展が生じるよりも前に、外部の他者である欧米資本主義の力によって資本主義的世界経済へとむりやり編入され、植民地・半植民地ないし後進資本主義として先進資本主義・帝国主義に隷属・従属する形態をとって進行したという世界史的事実を確認することから稿が始められている。インドの植民地化、中国の半植民地化、日本の開国および明治維新は、このような資本主義的世界経済が有する世界史的法則の必然的なあらわれにほかならぬと論じていることからわかるように、日本の資本主義化（それはマルクス主義では「近代」と同義であるが）そのものの起点に「開国」がおかれているのである。
服部の『明治維新史』も同様の立場にたち、その第一章は「世界市場の形成過程と明治維新」というタイトルが付され、それに「第二章幕府封建国家とその下における諸対立」「第三章幕末〜維新の政治的諸段階」等々が続くのである。第一章でまず世界市場の形成が述べられるのは羽仁の「東洋における資本主義の形成」と同じであり、中国と日本の「開国」は18世紀以来の壮大な世界市場形成過程の、重要にして最後の一環であり、その圧力のもとに、中国と日本は封建制から資本制への移行を余儀なくせしめられたと指摘した上で、 「鎖国封建国家の資本主義的世界市場への解放は、封建的生産＝および支配の体制を急激に解体し、日本においては、封建的支配体制の編成替えが行われ、さらにただちに上下からのブルジョア革命が進行し、絶対王政を戴く資本主義的帝国経営が進展した」と論じたのであった。
羽仁も服部も、この時点では、日本国内では十分な資本主義的発展が見られない段階で、欧米列強の外的力によって世界市場に強制的に編入される（＝「開国」）ことで、日本の資本主義化と明治維新にいたる政治的変動のプロセスがはじまったと解釈しており、当然ながら、明治維新もしくは近代そのものの起点は「開国」に求められている。「天保期説」が明治維新ないし近代への移行の要因として、日本の「開国」以前に生じていた幕藩制社会内部での資本主義的発展の芽を重視する、いわば「内成説」的立場をとるとすれば、こちらは、世界資本主義が及ぼした外力に着目するという点で、「外成説」と言えようか。
ところが、1933年以降になって、服部はこの1928年の自己の立場を、ブハーリン主義に依拠していたとして自己批判した。服部はこう批判する。自著『明治維新史』は「世界市場の形成過程から維新史分析を出発させる」ところに「最も一般的な方法論上の欠陥」を有しており、「維新変革のための矛盾が内部からでなく外部から与えられることを予想し、内部的諸矛盾の分析の―この基本的事業の―事実上の抛棄に赴かせている」点がブハーリン主義であった、と。
重要なのは、服部が、「開国」起点説は「外成説」である（「維新変革のための矛盾が内部からでなく外部から与えられることを予想」する）がゆえに、誤りであったと自己批判したことである。そして、逆に正しいマルクス主義の方法である「内部的諸矛盾の分析」に忠実な、すなわち「内成説」に立つ明治維新論の要石とすべく、あの有名な「厳マニュ論」を提唱したのであった。つまり、服部の「幕末＝厳マニュ時代論」は当時の「正統マルクス主義」すなわちスターリン主義に忠実な立場から書かれた明治維新論なのである。ソ連社会内で資本主義から社会主義への移行が可能であるとするスターリンの「一国社会主義」論にとって、歴史的発展段階の移行が専ら社会の内的発展によるものとする「内成説」は都合がよく、それに対立する「外成説」は反スターリン的と解釈されたのであろう。
これ以降、多くのマルクス主義の明治維新史が、明治維新の起点を天保期に求め、幕藩体制下の資本主義的発展から論をはじめるとの構成をとるようになる（そのはしりは野呂榮太郎の『日本資本主義発達史』1930年にすでにあらわれているともいえる）。これは服部の「厳マニュ論」を認める、認めないをこえて、 「内成説」的見地こそマルクス主義であるとのスターリン主義的理解が優位に立ったことを意味する。明治維新の起源を天保期に求め、そこから筆を起こす学説は、研究史的に言えば、スターリン主義的な明治維新論ということになるのである。この傾向は1950年代後半のスターリン批判まで続いた。
1950年代のマルクス主義の明治維新史研究を代表する二つの著作、 井上清『日本現代史１ 明治維新』（1951年）と 遠山茂樹『明治維新』（1951年）が、いずれも天保期から説きおこしているところに、それがよくあらわれている。
スターリン批判以後、1960年代になって明治維新における国際的契機の重視ということがいわれるようになり、世界市場への強制的編入＝「開国」を明治維新の起点とする考え方が主流となって、かつての『明治維新史』的な解釈が復活する。研究史的にいえば、服部が退けたブハーリン主義が30年後に復活したのである。遠山の「天保期」起点説から「開国」起点説への転換は、この流れにそうものであった。
このように、1960年代に入って明治維新の「開国」起点説が定着するに及んで、近代史を叙述するのに「開国」をもってはじまりとする、旧版『岩波講座日本歴史』のような時代区分が登場してきたのである。
復活した明治維新＝「開国」起点説は、明治維新の契機として、「世界資本主義による世界市場への編入」すなわち「国際的契機」をより重要視する立場であった。それに対して「天保期」起点説は「封建社会内での資本主義的発展の芽」すなわち「国内的契機」を重視する立場といえよう。ただし、編入そのこと自体よりも、その結果、日本の内部に政治的変動が生じ、資本主義化・近代化をもたらす近代権力が生まれたこと（＝明治維新）をもって時代の画期とする点では変わらないので、「国際的契機」の重視とはいえ、「近代」を考えるにあたって、外部との関係の変容よりも、内部の変化を重視する視点である点に大きなちがいはない。
次に、現代の時期区分に移ろう。既に述べたように、この旧講座では現代は20世紀のはじめに起点をおいていた。なぜそうしたのかを遠山は次のように説明している。
社会構成体をもって時代区分をするというマルクス主義歴史学の原則を支持する限り、日本の現代の社会構成体は資本主義的なそれであるのだから、近代に属すのであり、現代という区分をたてる必要がない。それもかかわらず、あえて「現代」という時代を設定するのは、世界史の発展段階を、日本史の時代区分の基準にとりいれる必要があるからである。すなわち日本民族の歴史の展開が、一国内部の条件に規定された発展法則を主軸とする時期から、世界史の発展段階と日本史特有の発展段階の両者によって相互規定された発展法則が主軸となる時期へと質的に転化するのである。この新しい時代では、どの民族も世界史から切り離された独自の歴史をもちえなくなる、と。
1960年代の遠山はスターリン主義的なマルクス主義歴史学を修正し、歴史の発展をそれぞれの社会に内在する発展法則（＝ 内的・一国史的契機）と諸社会の相互作用を通じて実現される世界史の法則（＝外的・国際的契機）との「合力」によって規定されるとする修正理論を採用した。現代史の時期区分はこの修正理論に依拠してなされたのである。すなわち、マルクス主義のいう唯物史観の公式が文字通りあてはまるのが「現代」以前であって、それに対して「日本民族の歴史の展開が、一国内部の条件に規定された発展法則を主軸とする時期から、世界史の発展段階と日本史特有の発展段階の両者によって相互規定された発展法則が主軸となる時期へと質的に転化する」時代が「現代」であると主張したのであった。言い換えれば、遠山のいう「合力」 理論に従ってすべての民族の歴史が展開する時代が「現代」であるというのである。
これは「現代」という時代区分についての「本質規定」と言いうるであろう。もちろん、それ以前の時代ではすべて一国単位の発展法則にしたがって歴史が発展してきたかのように言う主張ははたして正しいのかという疑念はあるが、それはひとまずおいておこう。ともかくも、「現代」については、スターリン主義的な唯物史観の公式がそのままではあてはめることのできない時代として認識されたのである。
しかし、ひとまず遠山の「現代」の「本質規定」を受け入れたとしても、なお次のような疑問点は残るだろう。
遠山はすでに明治維新が上記のような世界史的規定性を受け、一国史的見地からでは説明不可能な歴史現象と解釈していた。「日本民族の歴史の展開が、一国内部の条件に規定された発展法則を主軸とする時期から、世界史の発展段階と日本史特有の発展段階の両者によって相互規定された発展法則が主軸となる時期へと質的に転化する」時代に入ったのは、開国以降、すなわち「近代」であって、「現代」だけの特徴とはいえない。これが第一の問題点。この矛盾は、遠山自身も認識していた。彼は次のように言う。
資本主義が世界市場を構成したとき、真の意味の世界史が成立する。これは19世紀を通じての過程である。どの民族も世界資本主義体制に組み込まれるならば、みずからを資本主義化するか、先進資本主義国に従属する半植民地国・植民地国となるか、いずれにせよ生産様式・政治関係の根本的改変を余儀なくされた。一国の歴史が、世界史からの規定を受けざるをえないことは日本史では明治維新以来一貫していた、と。
それでは、明治維新後を「現代」とすべきなのか。いや、そうではないと遠山は言う。独占資本主義段階に到達していない19世紀後半の時期には、世界資本主義の一国の歴史的発展に及ぼす力はまだ弱く、一国的条件と世界史的条件はからみあいつつも、まだ一国史的条件が主で世界史的条件が従であった。日本が先進資本主義国の植民地・半植民地とならずに独立をたもち、資本主義化に成功し得たのも、そういう世界史的条件があったからである。一国史的条件と世界史的条件の優劣が逆転するのは、先進資本主義国が独占資本主義段階に入り、帝国主義化する1900年前後からである。それ以前は、一国の経済発展段階を基準とする時代区分法が適用できるし、またそうすべきである。
20世紀の帝国主義時代になると、世界史の規定性は産業資本主義の時代とは比較にならぬ力でどの民族の中にも貫徹していく。すでに資本主義的社会構成体に転化した後進国は、帝国主義世界体制のなかで、早熟的に帝国主義国に転化する。いっぽう前資本主義的社会構成体に止まっていた国は、帝国主義国の従属国、植民地国に転落する。この時期には、民族の独立を維持しながら新たに資本主義の成立段階をたどる可能性は極度に狭められ、一国的発展法則を主軸とする民族の歴史の存在条件は失われる。
そのような段階に達したのが、「現代」であると、遠山は言うのである。これは実質的に「帝国主義時代のはじまり」＝「現代」起点説にほかならない。こういう手品ができたのは、遠山が「現代」の「本質規定」を途中で実質的に変更しているからである。最初、19世紀に真の意味の世界市場が成立して以降は、基本的に「一国内部の条件に規定された発展法則を主軸とする時期から、世界史の発展段階と一国史特有の発展段階の両者によって相互規定された発展法則が主軸となる時期へと質的に転化していった」として、これを「現代」であるかのように述べた。しかし、遠山も認めているのよう に、この考え方に従えば、当然19世紀以降（正確には19世紀半ば以降）が「現代」となり、日本では「開国」以降を 「現代」とせざるをえない。しかし、これは誰が考えてもおかしい。
そこで、遠山は「一国史的条件と世界史的条件の優劣」というファクターを導入する。19世紀半ば以降、相互規定性の時代に入るが、世界史的条件が一国史的条件よりも劣る時代がしばらく続き、その間は「現代」とは言えない。世界史的条件が一国史的条件を上まわるようになってはじめて「現代」と言いうる。その条件がそろうのが「帝国主義時代」 すなわち19世紀末から20世紀はじめであり、「現代」はそれ以降とすべきである、というのである。
図式化するとこうなる。
前近代：一国史的法則のみが貫徹する。「開国」以前
近代：一国史的条件に世界史的条件が加わるが、いまだ一国史的条件が主である時期、 この段階では一国の経済発展段階を基準とする時代区分法が適用できる。 「開国」以降1900年頃まで
現代：一国史的条件と世界史的条件の相互作用により歴史が発展するが、世界史的条件が優位となり、一国史的法則はほとんど機能しない。1900年前後以降。これ以降は、一国の経済発展段階を基準とする時代区分法は適用できない。世界史の発展段階が即それぞれの一国史の時代区分となる。
この図式からわかるように、遠山の言う「現代」あるいは「新しい時代」の「本質規定」すなわち「一国・一民族の歴史の展開が、一国内部の条件に規定された発展法則を主軸とする時期から、世界史の発展段階と一国史特有の発展段階の両者によって相互規定された発展法則が主軸となる時期へと質的に転化した時代」とは、「現代」ではなくて、本来は「近代」の「本質規定」であるべきはずのものである。しかし、なぜ遠山はそうしないのか。
その理由は二つある。 第一は、遠山がイギリスの清教徒革命ないしフランス大革命以降を世界史的な「近代」と理解していることに由来する。18世紀の時点では、真の意味での世界市場は未だ存在していなかった。世界市場の成立がなければ、一国の歴史が世界史の発展段階によって規定されることなど論理的にはありえないわけだから、それが成立する以前に成立した「近代」という時代に対して「一国内部の条件に規定された発展法則を主軸とする時期から、世界史の発展段階と一国史特有の発展段階の両者によって相互規定された発展法則が主軸となる時期へと質的に転化した」時代との「本質規定」を与えることはできない。そんなことをすれば論理矛盾におちいることになる。
また、世界史的近代をヨーロッパでのブルジョア革命で切る方法は、基本的に「一国史的法則」に基づいて時代区分する方法であり、そこから近代がはじまるとする考え方と、「近代」を「一国史的法則と世界史的規定性の相互作用の時代」とする理解とはじつは両立し得ない。そのことが、遠山をして本来は「近代」の本質規定であるものを「現代」であるかのように曖昧化させた原因と思われる。
これは、「近代」についての遠山理解が大きなぶれを含んでいることに由来するのである。この矛盾は一面において、明治維新すなわち日本の近代について一方で、「世界史的条件」「国際的契機」を云々しながら、他方で「一国の経済発展段階を基準とする時代区分法が適用できる」とする折衷性、あいまいさを生むことになる。「一国の経済発展段階を基準とする時代区分法が適用できる」とすれば、1880年代までは近代でないことになる。朝鮮や中国では近代抜きで現代にいってしまいかねない。
この矛盾の根元は、遠山がヨーロッパ地域の「近代」と非ヨーロッパ地域の「近代」を統一的に論じうる視点をもちえないこと、ヨーロッパでは前近代→近代への移行が一国史的法則の展開として理解される（あるいは一国史＝世界史）であるのに対して、非ヨーロッパでは両者が分裂して現れてくるのは否定しがたい歴史現実であるにも関わらず、マルクス主義の歴史理論ではそれをうまく説明できない、説明しようとすると「アジア的停滞性論」に陥りかねないところに根元がある。
第二には、明示的には示されていないが、遠山が「現代」を以て、世界史的時代区分と一国史的時代区分が一致する時代だと考えていることに由来する。これは「世界市場」の成立によって、地球上のどこでも、「世界史的規定性」のもとに置かれることになれば、当然そのようななるはずであろうから、時代区分に関しての論理的帰結とみてまちがいない。ともかく遠山は「現代」は地球上のどの地域も同時に「現代」であって、どこか特定の地域が「近代」や「前近代」のままであるなどということはありえないと考えていることになる。
このことは、遠山が1900年以前では、「世界史の発展段階をそのまま日本史の発展段階とすることはできない。たとえば世界史的には近代は1640年のイギリス清教徒革命、あるいは1789年のフランス大革命をもって画することができるが、しかしこれをもって日本史近代の始期を画するとすれば、幕藩制社会の時期が近代のなかに位置づけられるという矛盾が生ずる」と述べていることから、逆に裏付けられる。
「近代」においては、まだ世界史の時期区分がそのまま一国史の時期区分に適用できない。しかし、「現代」は先進資本主義国も低開発国も未開国もすべて同時に「現代」という時代を共有しているのであって、どこかの地域が「現代」に属していないなどということはありえない。1900年以前にはそのような条件は成立しえないので、「現代」と言えないわけである。
この本質規定は基本的には正しいように思える。しかし、「現代」についても一国史的時期区分と「世界史的」時期区分とが相違することはありうることである。これは「現代史」の時期区分論がかかえる矛盾である。
以上のような見地から、遠山は世界史が帝国主義時代に入れば一国史的な時代区分は意味をもたなくなり、世界史の区分がただちにその国の時代区分に反映されるようになり、それゆえ世界史的な帝国主義代の初めにあわせて日本史においても20世紀を現代の初めとすべきであると結論したのであった。しかもこの時期には、日本内部においても資本主義的社会構成への転化は完了しており、中国植民地化競争に加わる帝国主義国となったのであるから、その区分で大きな問題が生じることはないと述べて、この旧講座で日本史の「現代」の起点として20世紀初頭をとったかの説明を終えている。
なお、遠山は1900年を現代史の起点とする時期区分について、上のような歴史理論的な説明を与えたあと、つづけて世界史の時期区分としては帝国主義時代という指標以外にも1917年起点説があるとして、旧講座が採用している1900年説とは別に自説を参考意見として紹介している。もちろん、1917年説は、ロシア革命とソビエトの成立によって資本主義世界の構成が崩れ、世界史が質的転換をとげたとする観点から、それ以降を世界史的現代とすべきとする見解である。この説に基づいて遠山が提示している日本現代史の時期区分は1917年起点説の上に立って、1931年の満州事変と1945年の日本の敗戦を二つの大きな区切りとして日本の現代を三つの時期に区分するものである。
この講座で「現代史概説」を担当しているのは井上清であり、1900年起点説を次のように説明している。井上は、社会経済構成によって時代区分するマルクス主義の立場に立つとしても、その区分の指標のとりかたで、４つの説が成り立ちうるとする。
まず、現代を大きく資本主義時代としてとらえた場合、そのはじまりは明治維新＝近代天皇制の出発期におくべきであるとする説（その理由は遠山の明治維新論と同じ）が考えられ、これは近代と現代を区別しない立場といえる。
2番目の説は、資本主義の歴史を独占段階とそれ以前に大きく二分し、独占段階を現代とするものである。純経済的には日本での独占資本主義の成立は、1907年また1920年恐慌を指標とするので、そのいずれかを切れ目とする。
しかし、これでは「歴史の総体の集中的表現としての政治過程の変化が問題にされない」。それを考慮すると、独占資本主義の全体的特質は帝国主義であり、帝国主義時代は19世紀の末20世紀のはじめとするのが世界史的区分であるうえ、日本も日清・日露戦争の間に帝国主義に移行したと考えられるので、1900年を現代の起点とする説が成り立つ。この講座ではこの第3の立場をとっているわけである。
しかし、1945年8月以降、日本は独占資本主義としては連続していても、帝国主義としてはアメリカに従属している現実を考慮すると、同じ帝国主義と言っても、そこに大きな性格の相違が存在する。その点を無視して、1900年以降を一括して現代としていいのかという難点が第3説には残る。この点を重視して1945年を画期とする区分もありうる。また、資本主義と社会主義の両体制の並立、植民地支配体制の崩壊という世界構造の大転換を考慮すれば、世界史的にも帝国主義時代のはじまりでなく、その構造が大きく変化する起点となった第2次世界大戦後を現代とすべきとも考えられる。
このような４つの説をあげた上で、井上はこの講座では「現代」は第2次大戦後とはせずに1900年説をとり、第2次大戦までを主として取り扱うとしている。なぜ第4説をとらずに、第3説にしたのか、歴史理論的な説明としては必ずしも明らかではない。むしろ真の理由は次の点にあったのではないかと思われる。
この講座では、戦後史を扱っているのは、4巻ある現代編の最後の巻に収められた井上清「第二次大戦後の日本と世界」の1 編だけである。同じ巻の犬丸義一「現代史研究解説」も1900年から1945年の時期を対象とする研究を現代史研究と定義したうえで、それについて研究状況を解説しているにすぎない。つまり、この講座が刊行された1960年代では、戦後史についてようやく本格的な研究がはじまったばかりであって、岩波の日本歴史講座に収録できるほどの研究の蓄積がない状態にあり、戦後史を現代と規定してしまっては、きちんとした巻を構成できない研究状況にあったことが大きな理由であったと推測されるのである。
遠山説と井上説どちらに立つにしても、1900年説が過渡的なものであること、とくに近代からの流れで時期区分しようとすると、非常に中途半端な説であることが容易に納得されるが、そのためか1900年説は、1960年代には新説として注目をあび、それなりの広い支持をうけた割には、現在ではほとんど継承されていないと言ってよいだろう。
新版講座日本歴史の別巻で「時代区分論」を担当しているのは安良城盛昭だが、もっぱら前講座でなされた自説批判への反論に終始しており、封建制の成立をどこに求めるかが中心テーマであるので、これについては省略する。
近現代の時代区分論で注目すべきは、大石嘉一郎の「近代史序説」（近代1）のほうである。大石はなぜ、新版は旧版の近代と現代の境界を大きくあらためたのかとの問いに、次のように答えている。
旧版では帝国主義時代の開幕をもって近代と現代を分けた。しかし、新版は敗戦から以降を現代としている。それはなぜか。
まず、旧講座が境界をそこに設定したのは世界史的観点を重視したからであった。ヨーロッパでも第1次大戦後、伝統的な３区分に加えて、Contemporaryすなわち「現代」なる区分がたてられるようになった。これは、近代そのものの行き詰まり感の反映であり、第1次大戦がその行き詰まりを象徴する。また、ロシア革命による社会主義体制の成立によるところも大きい。すなわち、西洋の感覚では、第1次大戦後を現代とするのが歴史感覚としてすでに定着しており、今日の国際歴史学界でも、近代史とは別に20世紀史ないし第1次大戦後を対象とする現代史が一般的にみとめられ市民権を得ている。
いっぽう、社会構成体史の観点（すなわちマルクス主義の立場）からは、資本主義の最高の段階として帝国主義の時代をとらえ、さらにロシア革命以降の時代を資本主義の最後の局面＝一般的危機の時代とみなし、これを「現代」とするのが一般的であった。いずれも世界史的観点を重視した時代区分である。旧講座はこの観点に基づいて1900年の帝国主義時代の開幕をもって「現代」としたのである、と。
このように、旧講座では世界史の時期区分をそのまま日本の現代史の時期区分に適用したのであり、日本社会の内部の変化を時期区分の指標とすることはなかった。
しかし、と大石は言う。現在から見れば、第2次大戦の終結をもって現代と画する方が世界史的にみても、あるいは日本の歴史からしてもより合理的、現実的である。なぜなら、日本史の立場からは、明治維新から第2次大戦までの間に社会構成の質的転換といったほどの大きな変化を見出すのは困難であるが、敗戦とそれに続く占領期の民主主義的改革（新憲法の制定、天皇制の変質、農地改革、労働立法）は、明治維新を起点として展開してきた近代天皇制と軍事的半封建的資本主義を解体し、新たな枠組みをもって資本主義社会を再建したのであるから、ここに社会構成の特質が明確に転換したと言わねばならない。社会構成体の転換をもって時代を区分する立場からすれば、この変革の時期をこそ時代の画期とすべきである、と。
たしかに、誰が見ても、日本社会は敗戦を機に大きく変化した。それゆえ、そこに日本現代史の起点を見出すのはきわめて自然であり、戦前と戦後の変化を身をもって体験した多くの日本人にとっては、実感に即した、理論云々以前に支持できる区分であろう。
しかし、従来のマルクス主義的な議論の枠組みからすれば、そう簡単にことは進まないのである。マルクス主義は社会構成体の変化によって時代を区分するのを鉄則とする。近代は資本主義的社会構成体であり、現代は帝国主義と独占資本主義の社会あるいは帝国主義・独占資本主義社会と社会主義社会が体制的に対峙する時代というのが、マルクス主義的な時代区分であり、旧講座は明らかにその立場をとっていた。
大石が社会構成体史の立場に立って、敗戦と占領改革によって社会構成に転換が生じたと主張するならば、当然それは、いかなる社会構成からどんな社会構成へと転換したのだと、問われざるをえない。戦前の日本は資本主義的社会構成体であり、戦後も資本主義的社会構成であることにまちがいない。さらにいえば、戦前においてすでに日本でも独占資本主義は成立しており、帝国主義段階に到達していたと解するのもマルクス主義歴史学の常識である。であるならば、敗戦によって社会構成体が転換したとは言えないのではないか。ここに公式と実感の矛盾が生じる。
もっとも、同じ資本主義的社会構成であっても、戦前と戦後では大きな違いがある。いかなる資本主義からいかなる資本主義へと転換したのかという問いに、大石自身は「半封建的構成をもつ資本制的社会構成体から新たな構成をもつ資本主義的社会構成体への」転換と答えたのであった。
大石の区分によれば、日本の場合、近代とは「軍事的半封建的資本制社会」であり、現代とは「純資本主義的社会構成」の時代という把握になる。これが、マルクス主義的な「近代」「現代」の時代区分の常識から、いかにかけはれているかは言うまでもないだろう。
なによりも、この近代・現代の区分はきわめて特殊日本的であって、世界史的普遍性をもたない。ふつう世界史では、ブルジョア革命によって「半封建的資本制社会」が一掃されて以降を「近代」といっている。しかし、大石によれば日本ではそれは「現代」とよばねばならないのである。世界史的な「近代」・「現代」と日本史的な「近代」・「現代」 との定義内容に齟齬、ずれが生じてしまう。
旧講座では世界史上の区分をもって日本史の現代を区分した。いわば世界史的な社会構成体の変化を日本史のそれに優先させたのであった。その結果、日本史上では大きな変化がとくに見られない1900年という時代が現代の起点とされた。しかし、この講座では、もっぱら日本史の社会構成の変化を優先させて時代区分がなされた。それは日本人の実感に即したものであった。しかし、その反面、世界史的な社会構成史の段階区分と日本史の時代区分との間に大きな齟齬をきたすことになった。近代と現代の概念が世界史と日本史ではまったくちがう内容となるのである。
敗戦と戦後変革は明治維新とならぶ画期であるのはまちがいない。しかしなぜそれが画期であるのか、そのゆえんを社会構成の転換に求めることに、そもそも無理がある。大石の時代区分論は、はしなくもそのことを明らかにしたと言えるだろう。
いっぽう、大石は世界史の立場からも、第2次世界大戦を「近代」と「現代」の画期とすべきだという。なぜなら第2次世界大戦を画期とする変化は第1次世界大戦による変化よりもはるかに大きいからである。第2次世界大戦を期に世界史は新段階に入る。大石があげる指標は次のようなものである。
・米ソ二極対立の世界構造
・植民地体制の崩壊、広範な諸民族の独立ないし、人民民主主義革命と南北問題の発生。
・資本主義諸国における一般的危機の深化と恒常的国家独占資本主義体制への移行。
このように、第2次大戦後、帝国主義の支配する時代とは別の新しい時代に入った。だから、第2次世界大戦画期とする時代区分は、日本史だけでなく、世界史でも意味をもつのである、と大石は言う。
しかし、日本史とちがって世界史の場合には、社会構成体史的観点は慎重にふせられている。第2次大戦後に世界史が入ったとされる新段階とはどのような社会構成体の時代であるのかという、マルクス主義歴史学ならば当然問題とされなければならない問いが曖昧にされたままである。答えは、資本主義社会を越える社会主義社会（それへの過渡期）ということにならなければおかしいはずだが、それは明示されていない。
そして、かなり異なる方法に依拠してなされる日本史の現代の区分と世界史の現代の区分が何によって架橋されるかと言えば、「日本の敗戦と戦後変革はこうした世界史的再編の一環をなす」との指摘だけにすぎないのである。そのため、日本史の時期区分と世界史の時期区分における以下のような社会構成体の段階のズレというものが必然的に生じざるをえない。
世界史＝近代：ブルジョア革命と純資本主義社会構成の時代 現代：資本主義社会構成から社会主義社会構成 への過渡期
日本史＝近代：ブルジョア革命なしの半封建的資本主義社会構成の時代 現代：ブルジョア的変革による純資本主義社会構成の時期
こういうズレは、昔のマルクス主義であれば大問題となったにちがいない。しかし、大石においては齟齬に関して鈍感ですらある。口では「社会構成体史」と言いつつも、実質的には放棄されているとみるべきであろう。
いずれにせよ、この考えに従えば、ソ連と東欧社会主義政権が崩壊した1990年代前半をもって「現代」は終焉したと言わざるをえない。「現代史の終焉」である。しかし、「現代史」が新たな段階に入ったと考えるなら、第2次大戦後から1990年代までは、「現代史」のある段階とみることもできる。それができるなら、第1次大戦から現代ははじまり、戦間期はその第一段階、第2次大戦後はその第2段階、そして現在はその第3段階に入ったと見ることも可能である。ただ言えることは、「現代史の終焉」は「社会構成体史の終焉」だったということである。
なお、旧講座が近代の始点を明治維新においたのは、大石によれば「社会構成の転換の開始を集中的に表現する国家形態の転換の画期を戊辰戦争から廃藩置県に求めたから」とされる。大石が、日本史の時期区分は、日本社会の内部的な社会構成の変化を基準におこなうべきとの立場に立っているのは、まちがいない。遠山が60年代にあれほど熱をこめて語った「明治維新の国際的契機」なるものが、いとも簡単に無視されたのである。
いや、大石が「時代区分は、社会経済構成の転換を基礎におきながら、歴史の集中的表現としての政治史の変化の画期をもって区切るのが適当である」として、明治維新と敗戦を日本史の二大画期とした時、実質的に「社会構成体史」すなわちマルクス主義歴史理論は終焉したとみてよいのであろう。
新講座で「現代史概説」を担当しているのは藤原彰だが、彼はなぜ1945年以降を現代としたのかについての説明はすでに大石が明らかにしたとして、それにはほとんどふれていない。むしろ注目すべきは、旧講座が1900年を画期としたのは、歴史理論的な根拠にもとづくよりも、 技術的な理由によると読める書き方をしている点であろう。基本的には旧講座でも現代は戦後と考えていたが、第2次世界大戦以後を対象とせず、それに先立つ時代を近代・現代としたので、やむをえずああなったのだと読める書き方をしている。
日本通史別巻で「時代区分論」を担当しているのは、朝尾直弘である。通史はいずれの巻も「通史」の部分と「特論」の部分に分けられるが、前者は時代を100年単位または50年単位で区切る年代記的叙述法をとっており、後者は従来の時代区分的な論説である。この区分けについて朝尾は前者を中世の産物とすれば、後者は近代の所産であり、時代区分に関しては日本通史は折衷的、中間的立場に立つことを自ら認めている。そのうえで、岸本の言う発展段階論的パラダイムの崩壊したあとの過渡期の困難さを訴えている。日本通史は新版世界歴史とはちがって、伝統的な五時代区分を放棄しなかったが、しかし、同様の認識にあったことはこの朝尾の議論からうかがえる。
朝尾とともに日本通史の編集委員であった網野善彦が『日本社会の歴史（下）』（岩波書店、1997年）で、次のように述べているのは、時代区分論に対する日本通史の立場がどのようなものであったのかを示すものといえよう。
本書では「古代」という語は一部に用いたが、「中世」「近世」「近代」などの用語はほとんど使用しなかった。それはこの時代区分が、まさしく日本国の制度上の変化、転換を的確に示しており、その限りにおいては現在もなお、十分に有効な区分といってよいが、琉球国、アイヌの歴史の時代区分がこれと異なることはもとよりいうまでもなく、日本列島における「社会の歴史」を叙述する上では、必ずしも適切とはいい難い、と考えたからにほかならない。
また、ごく最近まで、この区分にアジア的社会（総体的奴隷制）、奴隷制社会、封建社会、資本主義社会などの「社会構成体史」上の時代区分を重ねて考えようとする試みが広く行われてきたが、いまや奴隷とはなにか、封建社会とはなにか、さらに資本主義とはなにかを、あらためて根底的に問い直さなくてはならなくなっているだけでなく、このような社会構成の概念だけで、人類社会のきわめて多様なあり方をとらえうるかが、事実そのものの力によって問われている現在、本来、「日本国」の制度史的区分であるさきの区分に、「社会構成史」的な区分をあてはめようとするこの試み自体、もはや無理というほかない。
ところで、日本通史の時代区分の特徴は、敗戦・占領期を現代ではなく、近代にいれた点であるが、その理由を近代4の由井正臣「１９４０年代の日本」に求めても、積極的な主張は見出し得ない。説明としては次の点をあげうるのみである。
・敗戦・占領期の社会変化よりもより大きな変化が、そのあとの高度成長期に生じた。生活様式、思考様式ともにその変化は明治維新に匹敵するものがある。
・戦後改革は大石が前講座で指摘したほど画期的なものではなかった。戦前と戦後の間には断絶よりもむしろ連続性をみるべきであるので、敗戦・占領期を近代にいれた。
70年代版岩波講座日本歴史で大石は、戦後変革こそ明治維新に匹敵する変化だと主張したが、90年代版ではそれが否定されているのである。1970年代と1990年代では価値意識に大きな変化が生じていることがわかる。それが過去の出来事への評価の大きな変更となって現れたのである。歴史意識が大きく転換し、時代区分論や歴史理論以前の歴史家の実感においての変化がここに表れているといえよう。
以前の「現代史概説」にあたるものは「現代1」の中村政則「1950−60年代の日本」であり、中村は由井よりも積極的な主張をおこなっている。中村の議論は「1960年体制論」と名づけられ1950−60年代に戦後日本の外交・政治・経済の基本的枠組みが形成され、現在（1990年代）はその延長線上にあるとするものである。
60年代版は近代：「開国」と現代：1900年、70年代版は近代：明治維新と現代：敗戦・占領の組み合わせであるが、いずれもそれなりに視点が一貫していた。しかし、通史の組み合わせ（近代：1850年代＝「開国」、現代：1950年代＝講和以降）には、そういった意味での時代区分論的な一貫性を見出すことはできないであろう。
（紀平英作編『ヨーロッパ統合の理念と近現代統合運動の歴史的考察』（平成8‐11年度文部省科学研究費補助金）2000.3に「現代史の時期区分論とその変遷─世界史と日本史」と題して掲載）
Copyright (c) 2000, Kazu NAGAI
