第１次世界大戦は「近代帝国主義体制」のもとでの帝国主義競争がもたらした悲惨な帰結であった。しかし、戦争の発火点はバルカン半島であり、主戦場はヨーロッパ大陸であったために、東アジアでは戦争の直接の影響は少なかった。ただ、ヨーロッパの戦争にかかりきりの西洋列強は東アジアに目を向ける余裕を失い、東アジアにおける日本の相対的比重はにわかに高まった。日本は日英同盟にもとづき対ドイツ戦争に参戦し、その海軍基地と租借地のある山東半島に出兵した。狙いはもちろんドイツ権益をわがものにするためであった。さらにこの「権力の空白」を好機とみて、日本は中国における権益の拡張と勢力圏の拡大をめざし、積極的な中国政策を展開した。それは、袁世凱政権に対する21ヶ条要求の突きつけや満蒙独立運動から段祺瑞政権に対する大規模な借款政策まで幅があったが、戦争中に日本が中国において突出した地位を得ようとしているのは明らかであった。
さらに、過酷な世界戦争は日本のパートナーであった帝政ロシアに崩壊をもたらし、資本主義と帝国主義をともに否定し、プロレタリアの解放、民族解放を唱えるソビエト政権の樹立を招いた。帝政ロシアの崩壊は、東アジアにおける「近代帝国主義体制」の力の均衡を大きく変化させ、日本はアメリカ、イギリス、フランスとともにロシアの戦線離脱防止と革命への干渉ためロシアに出兵し、沿海州からシベリアにかけて広大な地域を占領した。また、中国と軍事協定を締結して、ロシアの勢力範囲であった北満州を制圧し、その権益を掌握しようとした。第1次大戦末期の日本はドイツとロシアの権益と勢力範囲をあわせ、中国北部に大きな勢力を築きあげつつあった。
しかしながら、このような状態が永く続くはずはなかった。戦争の終結とともに戦中の事態に対する反作用が生じるのは避けられないことであった。反作用は４つの方向からやってきた。第一は、帝国主義列強間に作用する均衡回復の力であった。世界戦争の結果、列強の力関係は大きく変化し、ドイツ、ロシアは当面は帝国主義たりえない存在となった。また、フランス、イタリアは戦勝国とはいえその弱体化はいなめず、結局東アジアにおいて有力な帝国主義として残ったのはイギリス、日本それに対独参戦によって世界政治を左右する強国として新たに登場したアメリカ、この三国のみとなった。戦争前の東アジアの状況からみると、明らかに日本は一人勝ちの状態にあり、戦勝国間のバランスを回復するには、この三国の間で何らかの再調整が必要だったが、問題はアメリカが日本とは対照的に勢力圏設定主義に批判的な門戸開放・機会均等主義を国是としていた点にあった。イギリスは両者の中間的立場であったが、戦争中に生じたアメリカに対する依存性と次に述べる戦後の国際秩序の構築のために、全体としてはアメリカよりの立場をとった。アメリカの要請でイギリスが日英同盟の解消に同意し、四国条約にかえたことは、戦後の東アジアをめぐる国際政治がもはや古典的な「近代帝国主義体制」のままではありえないことを示すものであった。
第二に、世界戦争はその犠牲の大きさ、悲惨さのゆえに、戦争の原因と目された帝国主義に対する批判の声をまきおこさずにはおかなかった。戦争の再発を防止するために、「近代帝国主義体制」に代わる新しい国際秩序、平和・安全保障体制の必要性が求められたのである。これにひとつの答えを与えたのがアメリカ大統領ウィルソンが提唱した平14ヶ条であり、その具体化としての国際連盟構想であった。なるほどウィルソンのいう民族自決の原則はヨーロッパに限定され、植民地住民と宗主国との間の利害の公平な調整が言われるだけで、植民地支配の現状に大きな変更をせまるものでは決してなかった。その意味で、十分帝国主義的であった。しかし国際的な経済自由主義（門戸開放・機会均等主義）を前提に、加盟国が相互に独立と領土保全を保障しあい、国際平和の維持を目的とする常設の国際機関を設立するとの理念が提出されたことは大きな意義をもつ。提唱国アメリカの孤立主義への復帰によりその加盟はなかったといえ、「現代世界」の国際体制の原型がここにあらわれたのであった。
第三はソビエト政権のレーニンが唱えた世界革命論である。レーニンは世界戦争の根本原因を帝国主義を生みだした資本主義に求め、帝国主義を倒すには、宗主国における社会主義革命と植民地における民族解放の遂行以外に方法はないと主張した。そして国際連盟に対抗すべく社会主義・共産主義者と反帝国主義的な民族主義者の国際的組織としてコミンテルンを創設した。レーニン主義は帝国主義国の労働者階級のみならず、植民地の民族主義者にも歓迎され、瞬く間に世界中に広がり、宗主国や植民地での反資本主義・反帝国主義・反専制主義の運動を勢いづけた。日本国内でも米騒動を機に労働運動、小作運動、部落解放運動が新たな展開をみせ、いわゆる大正デモクラシーのたかまりを見せた。
第四はウィルソン主義やレーニン主義に鼓舞され、世界戦争後の激動の中で植民地にまきおこった民族解放運動の昂揚であった。中国の五・四運動、朝鮮の三・一独立運動、台湾の台湾議会設置請願運動が日本の植民地支配、帝国主義に対する民族的な抵抗として戦われ、とくに朝鮮の運動は植民地支配体制を動揺させ、統治政策の改変を日本政府に余儀なくさせたのであった。すでに述べたように、1次大戦後に軍政主義から民政主義への転換、漸進的内地延長主義の表明がなされたが、同時に「日本化」のための同化政策がより強力に押し進められることにもなった。また、中国の五・四運動は中国革命の進展に新たな段階を画1920年代半ばの第一次国共合作から国民革命へと中国統一にむけて大きなうねりを生みだしていった。
この複雑にからまりあった4つの反作用の働く場で、第1次世界大戦後の東アジアの国際体制が再編された。ワシントン体制と呼ばれるこの体制は、もはや戦前の「近代帝国主義体制」の単純なる復活ではありえなかった。それは次のような三層からなる構造を有していたと考えられる。基底になるのは、戦前からの「近代帝国主義体制」である。ワシントン体制は戦勝国の植民地支配をすべて正当なものとしてそのまま継承した。また、太平洋上の旧ドイツ植民地を国際連盟の委任統治領の形式で戦勝国同士で分割した。ワシントン体制は植民地の住民にとっては旧態依然たる「帝国主義支配体制」の継続にすぎなかった。ただ、ドイツが中国に有していた権益はすったもんだしたあげく中国に返還された。
その上層に中国に関する門戸開放・機会均等主義の相互確認があった（九国条約）。ワシントン体制は、戦勝国がすでに戦前に中国に保持していた既得権益と地位をほとんどすべて正当なものとして容認したが、これ以上の中国の分割、つまり新しい「特殊権益」の発生や勢力範囲の設定については原則としてこれを禁止したのである。また、中国を巨大な不平等条約国として扱い、中国側の条件が整備されたあかつきには、対等条約国として処遇する用意のあることを表明した。この面からいえば、ワシントン体制はアメリカとイギリスの主導にかかわる「現状維持」と「経済競争」の体制であり、それを日本が受け容れることで安定化したイギリス・アメリカ・日本の三国協調体制にほかならなかった。
最後の層は国際連盟と軍縮条約に象徴される国際平和と集団的安全保障システムである。この面で重要なのは、中国が原加盟国として国際連盟のメンバーとなったことであり、これ以降中国の独立と統一を脅かし、その領土と主権を侵害せんとする行為は、国際平和に反する侵略行為と見なされるようになったからであった。
日本は大戦中の突出した地位の維持をあきらめ、イギリスやアメリカとの協調維持の観点から、太平洋上の旧ドイツ領の獲得と中国における既得権益とくに南満州における特殊権益の承認を条件に、この新しい体制をうけいれた。原敬内閣によってレールが敷かれたこの路線はその後満州事変で幣原外交が崩壊するまで日本の対外政策の基本となる。対英米協調路線とよんでよいであろう。この路線は明治期日本が採用した協調＝従属的帝国主義の路線の正統な継承者であり、それを1次世界大戦後の現状に応じて再定義しなおしたものとみなせる。けだし、アメリカ・イギリスに匹敵する軍事力を整備するには日本の経済力ではとても堪えきれないこと、さらに日本の経済そのものが、資源、貿易、金融、投資、技術のあらゆる面でアメリカ、イギリスに依存していたこと、これが対英米協調路線を主流たらしめた要因であった。
しかし、その一方で日本が大戦中に獲得した権益を簡単に放棄し、アメリカ・イギリス主導の体制を受け容れたことは、日本の国内に大きな不満を残し、対英米協調路線に対する有力な反対派を産みだした。彼らは、対英米協調路線がイギリス・アメリカとの協調維持を優先するあまり、日本の中国政策が犠牲にされたと憤り、中国における日本の権益の維持拡大を英米との協調よりも優先させるべきだと考えた。さらに、両者の調和が困難な場合には、アメリカ・イギリスとの対決も辞すべきでないとしたのである。また、対英米協調論を生み出す現実的根拠である日本経済の対英米依存構造を解消するため、アジアにおける自給自足圏の構築を要求した。それはただちに中国や東アジアからイギリス・アメリカ勢力を駆逐し、日本の単独支配の樹立を要求するものではなかったが、その論理的な帰結がどこに収斂せざるをえないかは明らかであった。この反対派を江口圭一にならって「アジア・モンロー主義」とよぶことにす(対英米協調主義およびアジア・モンロー主義については江口圭一『日本帝国主義史研究』（青木書店、1998年を参照のこと）。この反対派は当時の日本の政治勢力の内部（政党、軍部、官僚、右翼）に広く分布しており、有力な反主流派を形成していた。
第1次世界大戦後の日本には、以上の二つの勢力の外に、在野の異論がまだ活動できる余地があった。それは大きく、ウィルソン主義と第2インターに親近感をもつ自由主義・社会民主主義勢力とレーニン主義およびコミンテルンに忠実な共産主義勢力とに二分できるが、前者は対英米協調主義と近く、アジア・モンロー主義とは対立的であった。後者は他のすべての勢力を帝国主義およびその手先として否定していた。しかし、このような在野の異論も満州事変後のナショナリズムの急進化の中で圧迫を受け、転向と沈黙により消滅に向かうのであった。
満州事変はアジア・モンロー主義路線によって主導された軍事行動であり、北伐後の中国統一に対する巻き返しにして、第1次大戦中に垣間見た全満州の支配を一挙に実現する行為であった。ただ、古典的な植民地支配とはならず、旧清朝皇帝を頭首にあおぐ傀儡国家の樹立という形式がとられたところに、それが打破しようとしたワシントン体制の刻印が見られるのは皮肉である。満州事変の軍事的成功の前に、対英米協調派は既成事実を追認した。これによりワシントン体制の枠組みを前提とした日・英・米協調路線は放棄されたのである。「満州国」の承認と国際連盟脱退はまさにそれを象徴する事件であった。しかし、それは日本の対外方針がアジア・モンロー主義一色に染まったことを必ずしも意味しない。日本経済のアメリカ・イギリスへの依存構造が厳存する限り、それらとの協調を考慮せよとの主張は常に現実性・説得性を持ち続けるのであり、あらたな形式でアメリカ・イギリスとの協調を模索すべしとする対英米協調派が姿を消すことはなかった。アジア・モンロー主義と対英米協調派の対立と妥協の関係は舞台と背景をかえつつも満州事変後もくりかえし再演されるのである。
「満州国」の設立と日本の国際連盟脱退は日・英・米三国の協調にヒビを入れ、ワシントン体制を機能不全にいたらしめた。しかし、アメリカは「満州国」に対して原則的不承認の立場を貫いたが、日本に対する実効的な制裁措置も中国への支援も行わなかった。いっぽう、イギリスは国際連盟の主導国としては日本の行為を容認できなかったが、日本の国際連盟脱退により連盟の枠にとらわれずに、旧い帝国主義の論理にしたがって、日本と妥協する用意がないわけではなかった。それゆえ、日本が「満州国」の承認を中国側に強要せず、対ソ戦争の準備に専念して「満州国」の開発を進め、当時の中国国民党の「安内攘外」政策に対してイギリスとともに支援を与えたならば、「満州国」はイスラエルのような存在になったかもしれない。しかし、現実の日本がとった政策は「満州国」に接する華北に勢力範囲をひろげる華北分離工作であり、「満州国」の承認を求めて国民党を窮地におとしいれる広田外交であった。
