最終更新：1999年10月10日
(第11回へもどる）
前回述べたように、1960年代になって「明治維新における国際的契機の重視」ということが強調されるようになり、それまでの天保期＝起点説に代わって、世界市場への強制的編入＝「開国」をもって明治維新の起点とする考え方が主流となった。これは学説史的にはかつて1920年代のマルクス主義史学の明治維新史研究の水準に戻ったことを意味し、服部之総の言を真似れば、服部が退けた「ブハーリン主義」が30年後に復活したことになる。しかし、正確には「ブハーリン主義」への復活などではなくて、1960年代には誰の目にも明らかになった「スターリン主義の崩壊」がこのような変化をもたらした真因に他ならない。1930年代〜50年代にかけて正統的とされたマルクス主義の歴史理論の公式の権威がスターリン批判によって大きく揺らいだとき、スターリンの覇権が確立されるより前の解釈にひとまず立ち返るという形で、修正がなされたのである。明治維新研究におけれ「天保期」起点説から「開国」起点説への転換も、大きく言えば、この流れにそうものであった。
このように、1960年代に入って、明治維新の「開国」起点説が定着するに及んで、近代史を叙述するのに「開国」をもってはじまりとする、旧版『岩波講座日本歴史』のような時代区分が登場してくる。しかし、ここからは少し余談になるが、「開国」をもって近代のはじまりとすると一口に言っても、その議論にはじつは二つの異なる解釈がありえるのである。
ひとつは、あくまでも明治維新の過程の起源として「開国」をとらえるものである。すなわち変化の画期としては明治維新こそが近世と近代を分かつ転換点（本来的な意味での「近代のはじまり」）なのだが、その明治維新の起源はさらにさかのぼって「開国」に求められる。そこで「開国」をもって近代の起点とする、というのがこの考え方であって、現行の中学、高校の日本史の教科書の多くが近代編を「開国」からはじめているのは、この考え方に基づいているといえよう。
前回述べたことからもわかるように、この旧講座で「近代史概説」を書いている遠山も同じ立場に立って、近代編を「開国」からはじめているのである（すなわち旧版『岩波講座日本歴史』そのものもこの立場を採用したのである）。というより、現行の日本史教科書が、遠山らによって1960年代〜70年代に確立された、この見解にしたがって書かれているというべきであろう。教科書でも採用されているくらいだから、この解釈はごくまっとうであり、ほとんど誰もが妥当なものとして受け入れるにちがいない。
しかし、考え方としては、これとは別の解釈もありうる。それは時代を分かつ画期としては明治維新よりも「開国」を重視し、べつに明治維新をまたずして、日本は「開国」もってただちに近代に入ったとする考え方である。言い換えれば、資本主義的世界システムの外部にいた日本が「開国」によってその内部に包摂されたことをもって、即「近代」に入ったとする解釈である。この立場に立てば、明治維新は「開国」によって日本が「近代」に入ったために必然的に生じた大きな変革的事件ではあるが、それ自体は日本の「近代化modernizaiton」の起点ではあっても、決して「近代 the Modern」のはじまりを意味するものではないということになる。日本の内部にはほとんど変化がみられないのに、アメリカはじめとする西洋の列強と条約を結んだことによって、いわば「一夜にして」近代に入ると主張するのであるから、まともに考えれば、これはたいへん奇異な解釈に聞こえる。しかし、次のように考えればそれほどおかしいものではないことが納得されるであろう。
「開国」即近代論は、一般的には、大西洋を間にはさんだヨーロッパとアメリカ（新大陸）さらに西アフリカとの広域結合として16世紀に姿をあらわす資本主義的世界システムの誕生をもって世界史的近代のはじまりとし（地球上で最初に「近代に入った」地域は、西ヨーロッパとラテン・アメリカである）、それ以外の個別歴史についてはこの世界システムへ包摂される時点ををもって「近代」に入ると考える時代区分論に依拠した議論といえる。
さらに言えば、前近代と近現代の間に、「世界構造の転換」という大きな落差を認め、前近代は「多世界の併存」という構造をもつが、近現代は「単一世界」（地球上にただ一つの世界が存在する）であり、このような「多世界の併存」状態がくずれ、「単一世界」が形成されるプロセスがすなわち「近代」であるとのイメージで、「近代」を定義づけようとする時代区分論ともいえる。このような「世界構造の転換」のプロセスそのものが「近代」であり、この「構造転換」をもたらした「力」が「近代世界システム」（世界資本主義）なのである。
この解釈に立てば、ある地域や個別社会が「近代」に入ったかどうかを判別する基準は、その世界の内部的な社会のありかた（マルクス主義的な表現を用いれば「社会構成体」のありかた）ではなくて、外部との関係すなわち「近代世界システム」に包摂されているか、否か、によって定まることになる。それに包摂されれば「近代」であり、それ以前が「前近代」である。
それに対して、明治維新を本質的に「近代」のはじまりとする解釈（そのバリエーションとしての「開国」起点説を含む）は、基本的にその社会の内部の状態がいかに「近代化」されているかによって「近代」か、「近代」でないか、を計測ないし判定する立場といえるであろう。もちろん、社会の経済構成の「資本主義化」の程度によって時代を区分するマルクス主義の方法はこの立場に属する。「社会が「近代化」されていなければ、「近代」とはいえない」。これがこの立場のテーゼである。しかし、「開国」即近代論では「「近代に入る」ことと「近代化」は別のことがらであり、たとえ社会が「近代化」されていなくとも、いくらでも「近代に入る」ことはありうる」と主張されることになる。
ここで話を1960年代の明治維新史研究に戻そう。復活した明治維新＝「開国」起点説は、明治維新の契機として、「世界資本主義による世界市場への編入」すなわち「国際的契機」をより重要視する立場であった。それに対して「天保期」起点説は「封建社会内での資本主義的発展の芽」すなわち「国内的契機」を重視する立場といえよう。ただし、編入そのこと自体よりも、その結果、日本の内部に政治的変動が生じ、資本主義化・近代化をもたらす近代権力が生まれたこと（＝明治維新）をもって時代の画期とする点では変わらないので、「国際的契機」の重視とはいえ、「近代」を考えるにあたって、外部との関係の変容よりも、内部の変化を重視する視点であることにちがいはない。
遠山はその旧版『岩波講座日本歴史』の「近代史概説」で、「開国」の歴史的意義を次のように２点にまとめている。「第一には、日本の歴史過程が、資本主義の世界史的発展の一環にくみこまれたことである。」「第二には、これまで蓄積拡大されながらもなお内訌していた幕藩制の矛盾が、この外圧に触発されて、公然たる、かつ全国的規模での、政治抗争となって爆発したことである。ペリー来航にはじまる欧米資本主義国の開国要求が、古い政治秩序の解体を促すとともに、新しい政治秩序の創出を早急にした」
第一の側面を重視してこれを敷衍していけば、「開国」即「近代」論にむかうことになる。これに対して、第二の側面に着目すれば「開国」起点論にとどまる。遠山自身は「時代区分論」で明らかなように、「開国」起点論の立場に立っていた。そして遠山をしてその立場に止まらせる契機となったのが、公式的なマルクス主義の時代区分論にほかならなかった。「開国」起点説はマルクス主義の「修正」ではあっても、その公式を否定するものではなかったからである。
それをよく示すのが、遠山が別のところ（『明治維新と現代』1968年）で述べている、次のような一節である。
明治維新は、世界史の所産である。世界史とは、世界の諸民族の歴史に普遍的な法則が、日本の封建制から資本制への移行過程にも貫徹しているという意味と、世界資本主義、それに引きつづく世界帝国主義の体制の構造と発展法則によってうみだされ規制されたものだという意味と、この二様の意味が、結合した意義においてそうである。前者は明治維新の国内的条件、国内的必然性、後者は国際的条件、国際的必然性といいかえてもよい。明治維新の歴史は、国内的条件と国際的条件の複雑なからみあいのなかで進行する。（中略）アジア諸民族にあっても、自力で近代化する能力がなかったのではなく、開国前夜の封建社会内部にブルジョア的発展の萌芽が育っていたことをみとめようとする動向は、日本の歴史学界でも、戦後にあらわれてきた顕著な特色である。この見地に立つとき、マルクスのいう「社会的革命」が同時に近代の自生的萌芽をおしつぶしたという側面を重視しなければならない。
ここで遠山がマルクス云々といっているのは、マルクスが共産党宣言等で述べている、資本主義世界経済は「総ての国民、最も野蛮な或は最も鎖国的な国民すらをも、資本主義文明の中に引き入れねばやまぬ。彼らの商品の廉価なること、その威力はまさに重砲の威力である。之によって遂に撃破されないものはない。総ての国民はもしも滅亡を欲せぬならば、資本主義の生産方法を習得せねばならぬ」といっていることをさし、このようにして外部の力によって引き起こされた資本主義化を「社会的革命」と呼んでいることをさす。
遠山は、基本的にはどの国や社会でも、あくまでもマルクス主義の発展法則にしたがって歴史は段階的に進歩するはずであるが（国内的必然性）、先に資本主義に到達した国家が作り出した世界的なシステム（世界資本主義）が及ぼす作用（国際的必然性）によって、実際には後進国の資本主義化は法則どおりには進まない、と言う。
言い換えれば、アジアにおいても本来ならばイギリスなどと同じ様な資本主義的発展のコースを歩むはずだったのが、先進資本主義ないし帝国主義の阻害的圧力により、その法則的進化のプロセスが早められたり、遅められたりして、「近代の自生的萌芽がおしつぶされ」、発展が押しとどめられ、歪められた結果、現在のような後進的状態の固定化に行き着いたのであり、それが証拠に日本でもその他のアジア諸国でも、「開国前夜の封建社会内部にブルジョア的発展の芽が育っていた」ことが明らかにされている、と主張しているのである。一口でいえば、世界資本主義による「歪み効果」論である。
こういうかたちで、「開国」起点説に転換後も、マルクス主義の「発展段階論」とそれに基づく「時代区分論」は維持されつづけた。日本やアジアの「近代化」あるいは「資本主義化」がマルクス主義の法則どおりに進まなかったのなぜかという問いに、それは世界資本主義による「歪み効果」のせいだと答えたことになる。さらに言えば、服部の仮説に反して、幕藩制下の資本主義的発展の程度がそれほどでもなかったのに、明治維新を「近代」のはじまりとすることがなぜ妥当でありうるのか、あるいはその後の急激な資本主義的発展がどうして可能であったのか、さらに資本主義の発展にもかかわらず、明治維新で成立した封建的で、絶対主義的に見える天皇制の政治体制がその後もブルジョア革命によって打ち倒されずに存続し得たのは、なぜか。こういったマルクス主義の明治維新論・日本近代史研究が戦前から抱え続けてきた一連の難問に対して、この「開国」起点説はいちおうの回答を与えることができたのである。
なお、「開国」起点説に転換後も遠山がマルクス主義の「発展段階論」を保持し続けたことは、遠山が近代のさらなる時期区分として、井上同様、恐慌を重視する立場を維持している点にもみられる。
遠山は次のように日本の近代をさらに小区分したのであった。
しかし、「本来ならば日本や中国でも「世界史の普遍的な法則にしたがって、封建制の内部にその崩壊の契機＝資本主義への萌芽が生れ、その契機が発展成長していって、ついに封建制を揚棄するにいたる」などといったことは、日本や中国や朝鮮はもちろんのこと、それが一見実現したかのように見えるイギリスにおいてさえ、じつは現実にはとうていありえない現象だったのである。
（第13回につづく）
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