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最終更新：1999年09月29日
(第10回へもどる）
先週紹介した、遠山の近代の「時期区分」論のどの点が、「修正主義」なのか、少し補足説明しておく。
遠山自身が認めているように、明治維新の時点では、未だに日本の経済的社会構成は資本主義以前の段階にとどまっており、江戸時代と同様単純商品生産が主たる生産様式であった。しかも遠山が支持するする講座派の主張に従えば、明治維新の変革はブルジョア革命ではなくて、封建国家の最終期の国家形態である絶対主義であるとされたのである。
近代とは資本主義の時代であるとするマルクス主義の公式にしたがえば、その時点で資本主義的な要素がほとんど存在しない明治維新を以て近代のはじまりとするとの説は受入がたいはずである。しかし、誰が考えても近代の始まりを明治維新の後におくという説こそ実感にそぐわない、奇妙な時代区分論である。ここに、マルクス主義の明治維新論、時代区分論の抱える矛盾があると、遠山は言うのである。この講座の「時代区分論」で遠山がまえおきとして確認しているのは、この矛盾の存在そのものであり、マルクス主義的な時代区分論の「機械的な適用」では日本史の近代の時期区分をうまく解きえないこと、そういった欠陥をもつ歴史理論をひとまず認める（認めざるをえない）ことから筆をおこしているのである。
じつは、この矛盾はすでに戦前において感じ取られていた。それをよく示すのが、服部之総の「幕末＝厳密な意味でのマニュファクチュア時代説」の提唱であった。
この「幕末＝厳密な意味でのマニュファクチュア時代説」は、明治維新史研究において非常に有名な学説であるが、1933年に服部によって提唱された。彼は幕末維新期は単純商品生産段階であったとするそれまでの通説を退け、幕末における日本の資本主義の発展段階は「いわゆる早期資本主義の段階として、だがその相当高度な発展段階」すなわち、『資本論』でいうところの「厳密なる意味におけるマニュファクチュア時代」に達していた（はずである）と主張した。つまり、すでに幕末の段階で日本の社会経済構成は本格的資本主義時代の前夜に到達していたとし、その国内の資本主義の芽の展開が明治維新の変革を産み出したと解釈したのである。ただ、その資本主義を産み出す芽が西欧の諸国に比べ、まだ未熟であったため、明治維新はブルジョア革命とはならずに、絶対主義の成立に終わったと論じた。
この説の立場に立てば、マルクス主義の時代区分論の公式、すなわちすべての人類社会は一定の法則にしたがって歴史的に封建制社会から資本主義社会へと段階的に変化するのであり、しかもその段階移行は、旧い封建制社会の内部にそれを否定する新しい生産様式の萌芽が生まれ、それが拡大発展することによって、最終的に旧い社会が否定されるとする内成説的な移行論に照らしてみても、安心して明治維新を近代の起点とすることができる。なぜなら、すでにそれ以前（ふつうは1840年代の天保期からとされる）から日本でも資本主義の成立に向けて内部的な変化が進行し、その萌芽ともいうべきものが生じつつあって、その発展の結果、明治維新のような大きな政治的変革が生じたと、整合的に説明できるからである。
逆に言えば、もしも幕末期においてまだマニュファクチャ以前の「単純商品生産」の段階にとどまっており、資本主義発展の芽がまったくなければ、明治維新は近代的変革とはいえないし、近代の起点におくことはできない。マルクス主義の歴史理論と明治維新をもって近代と近世の画期とする時期区分とは矛盾することになると、服部が認識していたことを、これは意味する。事実、そう考えなければ、その後の日本の急速な資本主義的発展（と中国・朝鮮とのその後の発展コースのちがい）をうまく説明できないと感じたからこそ、自分はこの仮説を提唱するのであると服部自身明言していたのであった。
ここで、注意すべきは、服部がこの仮説を提唱するにあたって採った方法である。服部は自分自身でまず幕末期の日本の手工業の生産様式を実証的に分析・検討し、現実にマニュファクチュアが存在することを実証したあとで、「厳マニュ論」を提唱したのでは決してなかった。そうではなくて、マルクス主義の歴史理論から演繹される論理的命題としてこれを提唱したのであった。理論にもとづく論理的要請が先に立って出てきた仮説でなのである。実証はその仮説を正当化するためにあとから付け加えられたにすぎない。ともあれ、服部がこれこそがマルクス主義の公式に忠実な立場と自認したように、この説は戦後のマルクス主義史学の明治維新論を大きく拘束することになったのである。
と同時に、結果的には、この説はマルクス主義の歴史理論の公式が歴史の現実にあわないことを逆説的に示す学説ともなった。皮肉なことである。なぜなら、服部説の正しさを証明せんとして、敗戦直後におこなわれた幕末の農村手工業に関する膨大な研究が、服部の予想とは逆にマニュファクチュアの不在を実証する結果に終わったからである。もちろん、その研究史の経過は非常に込み入っており、簡単には説明できないが、大ざっぱな言い方が許されるならば、服部説は実証的には否定される結果となったのである。
戦後初期に展開された幕末明治維新史研究のかなりの部分が服部説の正しいことを実証しようとする努力であった。それが実証されれば、たしかにマルクス主義の明治維新論と時代区分論とわれわれが抱く実感とが整合的に説明され、マルクス主義の歴史理論の正しいことが証明されることになるからである。ところが、膨大な実証研究の努力の果てにあらわになった結論は、この仮説は誤りであるというものであった。先週、遠山がその「時代区分論」で「明治維新期は、経済史的には、封建経済崩壊の過程に入っているが、ブルジョア的発展はなおマニュファクチュア時代以前の、単純商品生産（小営業）の枠内に止まっていた時期である。（中略）いわば封建的社会構成体から資本主義的社会構成体への移行が開始される直前である」と述べているのは、もちろんこの戦後の研究の「苦い成果」をふまえたものなのである。
服部が「厳マニュ論」を提唱したのは、幕末の経済社会構成を単純商品生産の域を脱せず、本質的には封建的社会構成体の枠内にとどまるとすれば、どうして明治維新が発生しえたのうまく説明がつかない（当然、明治維新をもって近代の起点とする時期区分も成り立たない）と考えたからであったが、彼がマルクス主義の公式にしがえばこうでなければならないはずであるとして出した仮説が否定されることによって、事態はいわば振り出しに戻ってしまったのである。
あらためて、服部説に代わるマルクス主義に適合的な別の解釈が必要とされるようになった。服部は資本主義的発展をいちばんオーソドックスに経済面すなわち生産様式に求めたが、それではうまくいかないことがわかると、他の形態にが主張されるようになる。単純に経済面だけでなく政治、文化面まで含めた「ブルジョア的発展」がそれに置き換えられたのである。しかし、それは生産様式＝経済の変化をもって社会の段階的移行をもたらす決定因とするそれまでのマルクス主義の立場を明らかに修正するものにほかならない。
遠山自身はこの講座の「時代区分論」では、明治維新のように「封建的社会構成体から資本主義的社会構成体への移行の直前」の「過渡期をどちらに時代に編入するかは、政治的動向から決定するのがよい」として、明治維新で成立した国家権力は封建制社会の政治秩序であった幕藩制を破壊して、中央集権国家を確立し、資本主義の発展を促す諸政策をとった、つまり1880年代から本格的にはじまる資本主義社会形成の前提条件を作った。それゆえ明治維新期はもはや封建制社会の末期ということはできず、近代の準備期としてその冒頭に位置づけることができると、した。
もはや明治維新が国内の何らかのブルジョア的発展の産物であるがゆえに、これを近代の起点とするとはされていない。逆にそこからブルジョア的発展（資本主義的発展あるいは近代化）がはじまり、そのような発展を可能にする枠組み作りの主発点となったがゆえに近代の起点とされるのである。遠山は「もし幕府権力ないし雄藩大名権力が絶対主義に転化したと仮定すれば、その絶対主義国家は中世の末期に位置されることになろう。しかし、新しく作り上げられた天皇政府は、幕藩制的秩序を破壊することによってのみ、自己を中央集権権力に育成することができた。」と書いている。明治維新が近世と近代を画する事件であったか否かを決定するのは、その段階での資本主義の発展程度ではなくて、成立した政権の「政治的性格」であると、主張している。これは歴史の区分における「政治の優位性」を承認したことに他ならず、1950年代までマルクス主義の正統であると信じられてきた歴史理論の実質的な修正にほかならない。
かつて1950年代には、遠山自身がこのマルクス主義の公式に忠実であり、明治維新の過程の起点を天保期に求めていた（遠山『明治維新』1951年）。たしかに服部の「厳マニュ論」を余りに経済主義的として退けた遠山であったが、基本的には同じ発想に立っていたのである。ところが1960年代に書かれたこの「時代区分論」では、「政治の優位性」を認めるとともに、明治維新の起点を「開国」に求め、過去の自説を修正したのである。この修正はじつは上に述べたマルクス主義の修正の別の側面にほかならない。
ところで、近代の始まりを明治維新におくという点では一致していても、明治維新そのものの起点について、じつはマルクス主義史学の中にはもともと二つの異なる解釈をあった。ひとつは、「天保期」起点説であり、もう一つは「開国」起点説である。おおざっぱに言えば、1920年代から30年代のはじめまでは「開国」起点説が優位であり、1930年代に入ってそれを否定する「天保期」説が登場し、1950年代までその優位続く。そして1960年代になって再び「開国」起点説が復活した、とまとめることができるかもしれない。
講座派に立つ研究で、戦前における「開国」起点説の例としては、服部之総『明治維新史』（1928年）や羽仁五郎「東洋に於ける 資本主義の形成」（1932年）があげられよう。羽仁の論文は、アジアにおける資本主義の形成（封建制から資本制への移行）は西ヨーロッパの場合とは異なり、その内部から資本主義の発展が生じるよりも前に、外部の他者である欧米資本主義の力によって資本主義的世界経済へとむりやり編入され、植民地・半植民地ないし後進資本主義として先進資本主義・帝国主義に隷属・従属する形態をとって進行したという世界史的事実を確認することから稿が始められている。インドの植民地化、中国の半植民地化、日本の開国および明治維新は、このような資本主義的世界経済の世界史的法則の必然的なあらわれにほかならぬと論じていることからわかるように、日本の資本主義化（それはマルクス主義では「近代」と同義であるが）そのものの起点に「開国」がおかれているのである。
服部の『明治維新史』も同様の立場にたち、その第一章は「世界市場の形成過程と明治維新」というタイトルが付され、それに「第二章幕府封建国家とその下における諸対立」「第三章幕末−維新の政治的諸段階」等々が続くのである。第一章でまず世界市場の形成が述べられるのは羽仁の「東洋における資本主義の形 と同じであり、中国と日本の「開国」は18世紀以来の壮大な世界市場形成過程の、重要にし て最後の一環であり、その圧力のもとに、中国と日本は封建制から資本制への移行を余儀なくせし められたと指摘した上で、 「鎖国封建国家の資本主義的世界市場への解放は、封建的生産＝および支配の体制を急 激に解体し、日本においては、封建的支配体制の編成替えが行われ、さらにただちに上下からのブル ジョア革命が進行し、絶対王政を戴く資本主義的帝国経営が進展した」と論じたのである。
羽仁も服部も、この時点では、日本国内では十分な資本主義的発展が見られない段階で、欧米列強の外的力によって世界市場に強制的に編入される（＝「開国」）ことで、日本の資本主義化と明治維新にいたる政治的変動のプロセスがはじまったと解釈しており、当然ながら、明治維新もしくは近代そのものの起点は「開国」に求められている。「天保期説」が明治維新ないし近代への移行の要因として、日本の「開国」以前に生じていた幕藩制社会内部での資本主義的発展の芽を重視する、いわば「内成説」的立場をとるとすれえば、こちらは、世界資本主義が及ぼした外力に着目するという点で、「外成説」と言えようか。
ところが、1933年以降になって、服部はこの1928年の自己の立場を、ブハーリン主義に依拠していたとして自己批判した。服部はこう批判する。自著『明治維新史』は「世界市場の形成過程から維新史分析を出発させる」ところに「最も一般的な方法論上の欠陥」を有しており、「維新変革のための矛盾が内部からでなく外部から与えられることを予想し、内部的諸矛盾の分析の―この基本的事業の―事実上の抛棄に赴かせている」点がブハーリン主義であった、と。
ここでなぜ「ブハーリン主義」といった耳慣れない言葉が登場するのか、その説明はひとまずおいておくとして、この言葉が1930年代の初めには「正統でないマルクス主義」すなわち「異端のマルクス主義」の代名詞であったことさえおさえておけばよい（ブハーリンは当時のソ連においてスターリンのとった農業集団化に反対したとして、激しく攻撃されていた）。重要なのは、服部が「開国」起点説は「外成説」である（「維新変革のための矛盾が内部からでなく外部から与えられることを予想」する）がゆえに、誤りであったと自己批判したことである。そして、逆に正しいマルクス主義の方法である「内部的諸矛盾の分析」に忠実な、すなわち「内成説」に立つ明治維新論の要石とすべく、先に紹介した「厳マニュ論」を提唱したのであった。つまり、服部の「幕末＝厳マニュ時代論」は当時の「正統マルクス主義」すなわちスターリン主義に忠実な立場から書かれた明治維新論なのである。ソ連社会内で資本主義から社会主義への移行が可能であるとするスターリンの「一国社会主義」論にとって、歴史的発展段階の移行が専ら社会の内的発展によるものとする「内成説」は都合がよく、それに対立する「外成説」は反スターリン的と解釈されたのであろう。
これ以降、多くのマルクス主義の明治維新史が、明治維新の起点を天保期に求め、幕藩体制下の資本主義的発展から論をはじめるとの構成をとるようになる（そのはしりは野呂榮太郎の『日本資本主義発達史』1930年にすでにあらわれているともいえる）。これは服部の「厳マニュ論」を認める、認めないをこえて、 「内成説」的見地こそマルクス主義であるとのスターリン主義的理解が優位に立ったことを意味する。明治維新の起源を天保期に求め、そこから筆を起こす学説は、研究史的に言えば、スターリン主義的な明治維新論ということになるのである。この傾向は1950年代後半のスターリン批判まで続いたのである。
1950年代のマルクス主義の明治維新研究を代表する二つの著作、 井上清『日本現代史１ 明治維新』（1951年）と 遠山茂樹『明治維新』（1951年）が、いずれも天保期から説きおこしているところに、それがよくあらわれている。参考までに、両著の章分けとタイトルを掲げておく。
スターリン批判以後、1960年代になって明治維新における国際的契機の重視ということがいわれるようになり、世界市場への強制的編入＝「開国」を明治維新の起点とする考え方が主流となって、かつての『明治維新史』的なとらえ方が復活する。研究史的にいえば、服部が退けたブハーリン主義が30年後に復活したのである。遠山の「天保期」起点説から「開国」起点説への転換は、この流れにそうものであった。
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