優れた研究者の、才気にあふれた書物を読むことは、ある種の快楽にも似た経験を読者に与えてくれるものである。しかも、その書物が、それまで一般に広く本当だと信じられていた定説にたいして、大胆に挑戦し、ある程度まで定説を覆すことに成功している場合には、なおさらそうである。下手な推理小説など足もとにも及ばないほどのスリルを味わうことができる。もっともその際、読み手と書き手とがほぼ同世代であり、かつまた両者の研究領域が近接ないし重複しあったりしていると、その快楽には苦痛と悲哀とが伴わずにはすまないのであるが。それはともかくとして、私が言いたいのは、これから批評しようとする筒井清忠の『昭和期日本の構造−その歴史的社会学的考察−』（有斐閣 １９８４年）が、まさにそのような快楽（と苦痛と悲哀）をたっぷり味わあせてくれた書物だということである。
この書物で筒井が分析の対象においているのは、相異なる二種類の政治集団・勢力である。一方は陸軍官僚制の中枢に位置するエリート集団（＝中堅幕僚将校）であり、もう一方は軍隊の現場をあずかる隊付の青年将校達の運動である。いずれの集団もともに陸軍にその政治的基盤をもち、ある時期までは互いに行をともにしたこともあったのだが、のちに決定的な敵対関係におちいり、ついには武力抗争を惹き起すまでに到る。世上に流布されている表現を用いれば、前者は統制派、後者は皇道派ということになる。
全体で八つの章からなる本書だが、そのうちの三つの章、すなわち「三 昭和の軍事エリート」、「四 昭和陸軍の原型」、「七 昭和軍事史の断面」が前者を、これに対して「一『日本ファシズム』の再考察」、「五 日本型クーデターの抗争と瓦解」、「六 日本型クーデターの政治力学」、「付章 昭和超国家主義の断面」の四つが、後者を、それぞれ主として考察の対象としている。
残るは第二章の「戦間期における平準化のプロセス」だが、これは、一九二〇年代に日本においても大衆社会状況が端緒的に成立するが（その結果「平準化」なる現象が生じるのである―）、それにともなって新たに登場してきた諸政治思想集団、具体的にはアナキズム、マルクス主義、超国家主義、社会民主主義、陸軍総力戦派、革新官僚の六集団をとりあげて、それぞれの特質を比較し、いくつかのインデックスを用いてそれらを一つの図表の中に配置・分類しようとしたものであるから、私のこのノートの視角からすれば、この時期（戦間期）に固有の政治思想集団の全空間を設定し、そのなかで、先にあげた二つの政治集団すなわち幕僚エリート（＝陸軍総力戦派）と青年将校運動（＝超国家主義）とが、それぞれ、いったいいかなる位相をしめているのか、それを確定せんとした試みだと、解釈することができる。
さて、この二つの政治集団の分析のうち、いずれがより面白いかといえば、それは断然後者（青年将校＝超国家主義）を対象とするほうであろう。なぜなら、まさにこの部分において、広く一般に受け容けられている定説にたいして大胆な挑戦が企てられており、スリリングな内容になっているからである。しかも、私の見る限り、ここで提出されている二・二六事件に関する新しい見方は、従来のそれに修正を迫るに足るだけの説得性を具えているようにみえる。そこで、このノートにおいてもこの部分を中心にして、筒井の議論を検討してみたい。
最後の付章をひとまず除くと、青年将校運動についての三つの論考は、これをさらに大きく二つに分けることができる。すなわち第一章と第五、六章の二つにである。このうち前者は、もはや「古典」の域に属すといってよい丸山真男の日本ファシズム論―あらためて指摘するまでもないが、従来の定説の基礎・土台をなすとともに、現在においてもなお輝きを失わない優れた業績である―への方法論的批判であり、その内容の性格からして、雑誌発表当時かなりのセンセーションを呼んだものである。それに対して後者の方は、二・二六事件に決起した青年将校の行動を分析して、確かに彼らの唱える皇道主義・天皇主義はわれわれの眼から見れば、まったく観念的で、不合理で、ファナティックであるが、彼等の行動そのものは，従来いわれてきたような、「観念的」「非現実的」「無計画」なトッピなものでは決してなくて、反対に当時の日本の政治システム―筒井の言葉では「天皇型政治文化」―の下では、うまくいけば成功する可能性を十分にもっていた、その意味では「現実的」「計画的」なクーデターにほかならなかったことを証明しようとした、意欲的な論文である。前者が筒井の青年将校運動論のいわば＜批判篇＞にあたるとすれば、後者はその＜実証篇＞になるわけだ。
まず、＜批判篇＞から入ることにして、氏の丸山批判の手口（？）をすこし立入って解剖してみよう。おもいきってデフォルメしたうえで言い切ってしまえば、私のみるところ、「丸山の日本ファシズム論はその内容をごくごく突き詰めてしまえば、結局以下のような命題の連鎖に凝縮させることができる」との主張を、筒井は自己の丸山批判の出発点に置いているように思われる。
一．ファシズムは反革命である。（ディミトロフ・テーゼと言い換えてもよい）
二．超国家主義＝青年将校運動はファシズムである。（または超国家主義＝青年将校運動は反革命である。）
ゆえに（？）、
三．超国家主義＝青年将校運動は反革命である。（また超国家主義＝青年将校運動はファシズムである。）
このような分解・還元を前提としたうえで、筒井は上の命題の連鎖の根底に据えられいる、それとも暗黙の前提とされているといったほうがよいかもしれないが、ともかくその背後にある＜革命＞と＜反革命＞とのダイコトミーに、言い換えれば、＜革命（性）＞の概念そのものに、根本的な疑念を提出するのである。丸山の用いている＜革命（性）＞と＜反革命（性）＞の区分が、実は甚だ恣意的な、根拠の薄弱なものにすぎないのだと筒井は主張しているのであって、そうすることによって、上述の命題の連鎖を切断してしまおうというのが、ここで用いられている戦術の基本線なのである。
しかし、どうして丸山の＜革命（性）＞と＜反革命（性）＞の概念区分をもって恣意的なものだということができるのか。これに対する筒井の答えは、こうである。すなわち、丸山は暗黙のうちに＜革命＞の概念を、もっぱらロシア革命を範型とするそれに、また＜革命性＞の概念を共産主義・マルクス主義・ボリシェヴィズムといった文脈の範囲に限定して用いており、それらに特権的・優先的地位を与えているが、それは事実上、＜革命（性）＞の概念を特定の党派立場に、筒井の言葉では「特定の歴史哲学」に、都合の良いように設定していることを意味するのだから、恣意的というほかはないのだ、と。
もちろん、筒井の主張をここまで大胆にデフォルメしてしまうと、論文に含まれている細かいニュアンスはすべて抜けおちてしまう。また、共産主義・マルクス主義こそが＜革命（性）＞にほかならないのだから、丸山が前提としているダイコトミーは正しいものであって、これを恣意的と評価する筒井の論考は、昔から繰り返されてきた右翼的ないし保守・反動的な主張の亜流のようなもので、評価に値しないにちがいないと、判断する人もいるかもしれない（―この点については、後で再びとりあげる―）。さらにまた、丸山の業績に多少とも通じている人ならば、少し変だなと思うかもしれない。なぜなら、周知のごとく、丸山は戦後を代表する政治学者の一人であり、進歩的文化人であるが、自らも認めているように、つねにマルクス主義とは一線を画し、共産党やスターリン主義に対しても批判的立場をとりつづけてきたからである。だから、そのような丸山の理論をとらえて、＜革命（性）＞の概念をマルクス主義とその周辺のみに限定して用いているとするのは、当を得た批判とは言えないのではないかと、首をかしげる者も多いかもしれない。
しかし、ここで筒井を、というよりはその主張の私なりの要約を言ったほうがよいかもしれないが、一言弁護しておくと、丸山のマルクス主義・共産党批判はいわゆる良心的知識人のそれであって、その批判それ自身が、実は「マルクス主義・共産主義は＜革命（性）＞である。」「＜革命（性）＞はマルクス主義・共産主義である。」というテーゼを暗黙の大前提・自明の公理としてきたことも、また疑うことのできない確かな事実なのである。ここで問題にされているのは、はっきりとした共産主義者・マルクス主義者はもとより、共産党やスターリン主義への批判者でさえもが同じように共有していた公理の自明性そのものにほかならないのである。
さらにまた補足しておけば、非マルクス主義者である丸山の理論が数多くのマルクス主義系の研究者によって支持され、彼らの日本ファシズム論を支える基礎・土台となっているという研究史上の事実も、筒井をして丸山批判に向わしめた理由の一つではないかと推測できる。
それはそれとして、それでは筒井自身はいったい＜革命（性）＞といったものを、どのように理解すべきだと考えているのだろうか。一つの暫定的定義にすぎないと断った上でだが、氏はこれをまったく党派的に中立の概念として、すなわち「既存の体制、伝統的なものへの反逆、挑戦」ならば、ほとんど何でも良いと、たいへん広い意味合いにおいて理解している（ｐ．３３）。つまり、反共産主義的な、あるいは反マルクス主義的な＜革命（性）＞の存在を断固として容認する―念の為に指摘しておくと、必ずしも「支持する」ということではないようである―立場に、筒井は立っているわけである。すぐにわかるように、ひとたびこのような立場に立てば、場合によってはファシズムといえども＜革命＞的でありうるし、青年将校運動についてもファシズムではあるかもしれないが、少なくともア・プリオリに＜反革命＞ということはできない、いや立派な＜革命＞だとの主張に到達するのは、ある意味では極めて当然のことだといえよう。
ただし、読者としては次の点には留意しておくべきであろう。第一に、この丸山批判では「批判」に重点が置かれていることもあって、本書においては筒井自身のファシズム論がポジティブに展開されているのではない、ということ。換言すれば、上述の命題群の中の「青年将校運動は反革命である。」という命題は否定されているが、「青年将校運動はファシズムではない。」という命題のほうは必ずしも積極的に主張されているわけでもないし、論証されているのでもない。第二に、全ての右翼・国家主義が＜革命＞的だったと、いうのでもない。私の見るかぎり、「救済」（？）されているのは、やはり狭い意味での昭和超国家主義すなわち北一輝、大川周明、青年将校運動、血盟団などに限られているようである。
このように見てくると、筒井の丸山批判は明らかに、かつて故橋川文三が「昭和超国家主義の諸相」において展開した議論と接点を有しており、見方によれば、それを継承・発展させたものだということができるだろう。もちろん、両者の間に少なからぬ差があることは、あらためて指摘するまでもない。ことに、筒井の場合、橋川が明示的なかたちでは決して用いようとはしなかった論法を、その丸山批判の武器として使用している点には大いに注目される。
その論法の第一は、次のようなものである。筒井は、丸山があげているファシズム一般および日本ファシズムの本質を規定する諸特徴をとりあげ、なるほどそれらの諸特徴はファシズム（の運動と体制）によくあてはまるが、同時にまた、マルクス主義ないしレーニン・スターリン主義（の運動と体制）にも同じように良くあてはまるとの指摘をし、それゆえ、そのような諸特徴を有するがゆえにファシズムが＜反革命＞とされるのであれば、同じ理由でもって、マルクス主義またはレーニン・スターリン主義も同様に＜反革命＞でなければならないし、逆にあくまでもマルクス主義ないしレーニン・スターリン主義を＜革命＞だとするならば、やはり同様にファシズムも＜革命＞でなければならない、という論法で議論を展開する。すぐわかるように、ここで用いられているのは要するに「ファシズムとマルクス主義、レーニン・スターリン主義との等価性」を強調する論法にほかならない。
ここでも話を理解しやすいように、思い切り単純化して言ってしまうと、丸山のファシズム論にはもともと論理必然的に「ファシズムとマルクス主義、レーニン・スターリン主義との等価性」にいきつかざるをえない諸命題が内包されている一方、他方では「マルクス主義・レーニン・スターリン主義こそ＜革命＞」、「ファシズムこそ＜反革命＞という二分法が自明の公理とされているために、現在の水準からみると、内部矛盾に逢着せざるをえなくなってしまっている―これが筒井の批判の第一の論法なのである。
もちろん、このような批判は、丸山理論を提唱した時点での丸山に対するものとしてはいささか酷に過ぎるであろう。なぜなら筒井がとりあげている丸山の諸論文は、いずれもすべてスターリン批判以前のもの、すなわちマルクス主義、レーニン・スターリン主義の＜革命（性）＞の減価ぶりが未だ公然たるものになっていない時代の、その＜革命（性）＞が自明の公理として無条件に信じられていた時代の産物だったからである。 このことは、おそらく筒井といえども十分承知しているにちがいない。にもかかわらず、敢て三十年以上も前に発表された丸山の諸論考の批判にこだわるのは、筒井自身はっきりと述べているように、丸山その人が問題だからではなくて、それらの論考が世に出て以来、既にかなりの年月が経過し、しかもその年月の間には丸山理論の前提となっている＜革命＞観に根本的な修正を迫るようなさまざまの出来事が、ことにマルクス主義・レーニン・スターリン主義さらには毛沢東主義の＜革命性＞の著しい減価現象、例えば、スターリン批判、中ソ論争、文化大革命、チェコ事件、ソルジェニツィンの『収容所群島』、四人組裁判、ポル・ポトの「虐殺共産主義」、ベトナム・カンポジア戦争、中越戦争、ソ連のアフガニスタン侵攻、ポーランド革命の圧殺、連合赤軍事件等々が生じているにもかかわらず、丸山理論を「古典化」してしまって疑おうとしない現在の研究者の理論水準の低さ、怠惰さを批判するところに、筒井の真の狙いがおかれているからだと、理解することができよう。
ひとむかし、あるいはふたむかし前であれば、上述のような「ファシズムとマルクス主義、レーニン・スターリン主義との等価性」といった観念をもちだせば、「所有形態の本質的相違、歴史的進歩と反動の相違を無視したまったくの暴論」として一蹴され、「悪質な反共主義者」のレッテルをはられたにちがいない。いや、案外現在でもそうかもしれない。また、その結論がよく似ていることから、理論的には西欧やアメリカの「全体主義論者」に与するものとして扱われるにちがいない。（しかもおあつらえむきなことに、丸山理論批判の論文で筒井は「全体主義論」の議論を「援用」しているとあれば、なおさらである。）
しかし、マルクス主義、レーニン・スターリン主義の＜革命性＞の減価ぶりがこうまで激しくなってしまった現実、もはや否定しえないこの現実を前にしては、このような批判がどこまで有効性をもちうるのか、きわめて疑わしい。歴史的現実の認識の問題としては、ソ連国家なり中国国家が党と官僚を新たな支配階層とする専制的かつ国家資本主義的（？）な「社会主義国」にほかならないことは、今では常識であろう。そしてまた、少なくともソ連国家に関するかぎり、これが巨大な「収容国家」にほかならなかったことは、ソルジェニツィンの『収容所群島』によって明白である。「所有形態の本質的相違」を根拠に「レーニン・スターリン主義とファシズムの等価性」を全面否定することなどまったく不可能であるし、そのような議論でなにかを説明しえたと安心できた時代はとっくの昔に過ぎ去ってしまっているのである。丸山理論の前提となっている＜革命＞と＜反革命＞のダイコトミーがもはや自明の公理たりえないのが、現在の状況なのである。
率直にいえば、現在という時代は、たんにマルクス主義のみならず、あらゆの既存の＜革命（性）＞がすべて減価してしまっている時代、いうなれば「＜革命（性）＞の不在」の時代ともいうべき時代といえよう。過去においては確固として揺ぎなく見えていた＜革命＞と＜反革命＞との間の境界線そのものが、失われてしまったのだといってもよい。だから、筒井のように、過去のダイコトミーを相対化し、＜革命（性）＞の概念の再区分を行おうとする論者が出てくるのも、ある意味では当然とさえいえよう。
これは私が前々から考えてきたことだが、研究者間に見られる日本ファシズム（これはファシズム一般と置き換えてもよいだろう―）についての理解の不一致は、たしかにファシズムの概念およびファシズムとよばれている対象そのものについての理解の相違（とくに日本の場合には近代天皇制についての見解の相違）に由来するところが大きいとしても、それだけではなくて、そのほかにこの＜現在という時代＞にたいする状況認識の相違によっても、言い換えれば、前述した＜革命（性）＞の減価、＜革命（性）の不在＞といった現在的状況をどのように認識しているかによっても、実は大きく左右されているのではないだろうか。筒井の丸山理論批判を読み返してみて、あらためてその感を深くした。
氏が実際に、このことについてはたしてどのような見解を保持しているのか、それはよく知らないが、その背景に＜革命（性）の不在＞という状況が存在していることを読みとらないで、ただその言説のみを捉えて「右傾化」などと非難してみても、何もはじまらないし、何の解決にもつながらないことは、確かなのである。 ＜革命（性）の不在＞の状況は、日本ファシズム論の土台、基礎となる丸山理論の暗黙の前提、マルクス主義、レーニン・スターリン主義の＜革命性＞という公理の自明性をもはや成り立たせなくさせてしまった。湯浅赳雄の評言を真似れば、「わが国の知識人の多数（いわゆる進歩的文化人、左翼学者）をとらえている」「二〇世紀の神話」が、一個の「妄想」にすぎないことが明らかになってしまっているのである（湯浅『経済人類学序説―マルクス主義批判―』ｐ．１、一九八四年、新評論）。
しかもこのことは、たんに現実の「社会主義体制」やマルクス主義的政治党派の＜革命（性）＞の減価のみにとどまるものではなくて、社会科学の理論としての、あるいは歴史理論としてのマルクス主義にも当然波及せざるをえない。すなわち、マルクス主義の理論そのものの真理性、有効性もまた大きく揺れ動いてしまっていることをも意味しているのである。既に歴史学の分野においても、なしくずし的にではあるが、「マルクス主義離れ」はここ十年程の間に急速に進みつつある。そして、それにともなって歴史的事実の解釈についても様々なかたちでの「書き換え」が進行している。この傾向は、今後一層促進されるにちがいない。昭和史の場合とて決して例外ではない。たとえば、「レーニン・スターリン主義とファシズムとの等価性」を新たな公理として採用すれば、従来の歴史解釈は大幅な修正を迫られることになるだろう。それはともかくとして、筒井のこの書物もそのような「書き換え」作業のひとつとして位置づけることができよう。
しかしながら、純粋に論理的可能性の問題として考えるのであれば、筒井がこの書物で示しているのとはまた違った選択も可能なはずである。＜革命（性）の不在＞という状況の下で、＜革命＞概念を相対化し、あれも＜革命＞、これも＜革命＞というのが、社会科学はザッハリヒに、価値中立的でなければならないと考える筒井の立場であろう。このことそれ自体はよく理解できるし、また筒井とはいささか違った角度からではあるが、私も北一輝や農本主義がある種の＜革命性＞を具えていたことに異論はないのだが、しかし、論理的には筒井の選択にたいして、その対偶を選択することも可能であるとの指摘も成り立つはずである。すなわち、あれも＜反革命＞、これも＜反革命＞という選択がである。こんなことを言えば、価値中立性を重んじる筒井からは、あまりにロマンチックだと笑われるかもしれないが、学問の問題としてではなく、思想の問題としてこれを把えたばあい、埴谷雄高の永久革命者ではないけれども、あり得ない未来から、あるいは＜不在としての革命＞（＝Ｘ）の理念から、現在および過去を透視して、あれも＜反革命＞、これも＜反革命＞と評価することは、論理的には可能なはずである。
次に、筒井の丸山批判の第二の論法に移ろう。それは「非合理性」の評価に関わるものである。筒井はこう述べている。
思想が「非合理的」であったり、「精神主義的」であったりすることと、それが運動に際して「現実的」であるか「非現実的」であるかというのはレヴェルの違う事柄であることを認めなければならない。（……）体系的・論理的「思想」が「運動」の段階では「非現実的」であることも、その逆の場合もありうる。「非合理的」思想→「空想的」運動（「合理的」思想→「現実的」運動）とのみ捉えようとする考え方の背後には「合理的」なものが常に大衆を把むという前提が置かれている。この「前提」を覆えしたのが三〇年代の歴史ではなかった。（ｐ．３４）
つまり、「近代合理主義者」たる丸山真男がもっている「非合理なもの」「狂的なもの」「精神主義的なもの」への強い嫌悪感が、かえって彼をして生の現実において好むと好まざるとにかかわらず重要な役割をはたしている「非合理性」の契機を無視させる結果となり、視野を狭くしているのではないか、と筒井は言いたいのでる。表現を変えていえば、＜西欧近代＞の側から見ればまったく「非合理的」にしか思えないことであっても、視角を変えれば、それなりに「合理的」でありうるのが人間の行為や思考なのであるから（＜野性の思考＞！）、＜異文化＞を探求せんとする人類学者と同じように、それについてアレコレ価値判断を下す前にまずそれを理解せねばならない、というわけだ。
そうはいっても、戦前に猛威を振るった「非合理なもの」「狂気なもの」「精神主義的なもの」から実際に現実的被害を蒙った覚えをもつ丸山としては、それらを相対化できるような余裕はとてもなかっただろう。それどころか、良い悪いは別として、なによりも昭和超国家主義にたいして愛憎の念なくして、あたかも人類学者が＜異文化＞を探求するがごとき姿勢を保ちうる世代の登場してきたこと、おそらくそのことに対して感慨を禁じえないのではなかろうか。近頃の若い奴は何を言っているんだ、ふざけちゃいけない。きっそう思っているにちがいない。もっとも、丸山ほどになれば、その程度のことは先刻お見透しなのかもしれない。最近になって、あらためて「歴史の執拗低音」にこだわりをみせているのは、あるいはこのことと関連があるかもしれない。
しかし、対象にたいして恣意的な価値判断をくだすのではなくて、その真実を明らかにすることが、学問の役割だとすれば、純粋に社会科学者の立場としては、筒井のいうことが正しい。これを逆にいえば、だからこそ学者の言うことは思想的にはツマラナイ場合が多いのである。それはともかく、良い悪いは別として「人間とは非合理なもの、狂気を内にはらんだもの」という認識は、私などがいまさら指摘するまでもなく、いまや人類学から精神分析学にいたる人間諸科学の基本的前提のひとつとなっている。だから、この論法による丸山批判は要するに丸山の「近代主義」への批判であるとみなせるわけで、その意味では決して目新しいものではない。ただ、その批判が、竹内好、橋川文三、松本健一などの系列の批判、すなわち昔流行った表現を用いれば、「土着主義」的なそれとはまた幾分ニュアンスを異にした、いわば＜「西欧近代」そのものを相対化した「西欧」の視点＞とでもいうべき角度からなされているように見える点に、筒井の新しさ、独自性があるといえようか。あるいは同じ「近代主義」ではあるが、丸山や講座派のそれではなく桑原武夫や河野健二などの京大人文研グループの視角により近いといってよいかもしれない。
＜批判篇＞についてはこのくらいにして、次に＜実証篇＞に移りたい。昭和戦前期の政治史の個別実証研究を専門とする者にとっては、＜批判篇＞で提示されている二・二六事件についての新解釈を、巧みな資料操作によって説得的に展開したこの部分こそ、実は本書のなかで最もスリリングな箇所といえよう。前述したように、政治的クーデターとてしはかなりの程度まで成功の可能性を有していた、その意味では「現実的」かつ「計画的」な行動であったということを証明するのが、ここでの筒井の目的であるが、この新説は次のような命題群から構成されている。
（ア） 二・二六事件を惹き起した青年将校達は、政治思想的には一体のものではなく、二つのグループ、類型に区分して把えなければならない。すなわち、単なるテロの実行（＝「斬奸」ないし「天誅」）をもって事足れりとし、そのあとの政治工作や建設プログラムには、これを「不純」として関心を抱かぬ「天皇主義者」と、明確な政治プログラムなり革命綱領を有し（北一輝の「日本改造法案」がそれである）、はっきりとクーデターによる権力奪取を狙って行動していた「改造主義者」との二類型に、である。（両者の類型区分は最後の付章においてわかりやすく定式化されている。）これに、さらに両者の間に立つ「中間派」を加えてやると、二・二六事件に参加した青年将校はこの三つの類型のいずれかに分類できる。
（イ） 「天皇主義者」と「改造主義者」とは行動をともにしているとはいえ、武装決起の目的、行動原理・権力観・天皇観（とくに天皇を「利用」することの是非をめぐって―）において、かなりの懸隔を有していた。二・二六事件において政治指導の主導権を握ったのは、磯部浅一や栗原安秀に代表される「改造派」であり、彼らは事件前からクーデターの戦術計画についてもそれなりの研究をかさねていた。
しかし、彼らは武装行動の実行部隊の指揮者の多数をしめる「天皇主義者」の存在を考慮せねばならず、またかれら自身の心の内部においても「天皇主義」と「改造主義」との間に葛藤がみられたこともあって、二・二六事件の青年将校の言動を全体としてみると、必ずしも「改造派」のラインに統一されておらず、複雑でわかりにくいものとなってしまった。
（ウ） 「改造派」のほんとうの目的は「革命政府（＝純青年将校政権）」の樹立とそれによる「日本改造法案」の実行とにあるわけだが、決起時の客観的諸条件や現実との力関係、それに必ずしも「日本改造法案」に好意的でない「天皇主義者」との関係を考慮して、クーデターの直接目標としては、これを採用せず、もっと手前にさしあたっての獲得目標を設定していた。それは、「岡田内閣の倒閣」→「暫定政権（＝真崎首班の皇道派内閣）の樹立とそれによる反乱軍に有利な方向での事態の収拾」というプログラムであった。
換言すれば、「改造派」は「革命」の戦略としては「二段階戦術」を採用したのであった。 この目標を実現するための「切り札」として考えられていたのは、岡田内閣の主要閣僚を殺害し、元老や内大臣などがはたしている後継首相の奏薦機能をマヒさせたあとで予定されていた「上部工作」、すなわち青年将校・皇道派に好意的な重臣・高官を通じてなされる「天皇の意志の獲得」の工作であった。つまり、クーデターの目的は直接的には「皇道派内閣の樹立」におかれていたわけであるから、これに成功するか、否かが、要するに事の成否を決定するキー・ポイントにほかならなかった。
なお、宮城を占拠し、天皇に直接反乱軍が要求を上奏し、その裁可を得るという戦術は、「至尊強要」をはばかる「天皇主義」の拘束と、裕仁天皇は皇道派にシンパシーをもっているとの誤った情報に基づくオプティミズムが主な要因となって、意識的に排除された。
（エ） 反乱軍のヘゲモニーを握った「改造派」の目標とプランが以上のようなものだとすれば、反乱軍の襲撃目標の設定の仕方や占拠点の選択は、近代天皇制に固有の政治システム（「輔弼体制」）の特殊性に照らしてそれなりに合目的的であり、理に適ったものと評価できるし、彼らが決起後、ただ漫然と事態の成り行きに身をまかせていただけだという俗説の誤りであることがはっきりする。だとすれば、青年将校のクーデター計画は、従来信じられてきたところとは違って、決して「非合理」「無計画」「精神主義的」なものではなく、それどころかかなりの程度まで成功の可能性をもっていたのだと、理解をあらためなければならない。
おうおうにして、青年将校といえば、ステロ・タイプ化した「純真な」「天皇主義者」の像を念頭において論じられることが多いが、「改造派」の思想と行動を中心に分析すれば、それとはかなり異なった把握が可能になる。
（オ） その目論見がうまく成功せずに失敗に終った最大の原因は、言うまでもなく、「天皇の意志の獲得」に失敗したこと、言い換えれば、「上部工作」が不調に終ったことに求められる。その失敗をもたらした原因としては、青年将校の側の問題としては、裕仁天皇に対してオプティミックな信頼観を抱いていたこと、坂下門の制圧がうまくいかず、宮城への出入りルートを有効に確保できなかったこと、また「天皇主義者」および「天皇主義」への顧慮から「改造派」が自己の立場を最後まで貫徹しえなかったことなどがあげられるが、何よりも大きいのは、木戸幸一内大臣秘書官長を始めとする天皇側近の側が、いちはやく手を打った巧妙な政治措置であった。
側近の側は事件発生直後ただちに対応策を検討・決定し、「岡田内閣の現状維持・継続と暫定内閣の成立阻止」という路線をいちはやくうちだした。この路線が反乱軍のそれに真向から対立するものであることは言うまでもないだろう。忠実であるべき筈の軍隊が首都で反乱をおこし、しかも自分が信頼を置いていた重臣・高官を無惨にも殺害したというので頭にきていた裕仁天皇も異議なくこの方針に同調し、反乱軍に好意的な声に耳をかさなかった。それどころか、その速やかなる鎮圧こそが「天皇の意志」にほかならぬことを明確に示したのである。
側近がいちはやく「天皇の意志の獲得」に成功し、それによって次々と繰り出されてくる反乱軍側の「上部工作」をすべて挫折においやった。そう考えれば、「この事件は磯部対木戸の戦いであり、磯部は今一歩のところで敗れ去った」（ｐ．２１７）と総括することができる。
以上に摘要した筒井の議論の論理展開と資料操作のみごとさには、正直いってただただ脱帽のほかないが、この新しい説の提出は二・二六事件の研究史上において、たしかにひとつのエポック・メーキングな出来事として、評価されなければならないだろう。読む者をして興奮させる何かがあるのである。氏の新説を支えるキー・ポイントは、今述べたことからもわかるように、突き詰めていえば、「改造派」の発見と「二段階戦術論」の導入との、この二点にあるといってよい。これらのファクターを導入することによって、さまざまな諸事実の断片がうまく結合され、事件の新たな「解読」が可能になったのである。
その結果、決起に続く、皇道派ないし親皇道派の軍人・高官によってなされた天皇に対する様々な働きにかけ対しても、従来とは正反対の積極的な意味付与がなされることになった。それまでは、これは青年将校側の消極性・受動性・無能ぶりを示す記号的事実として解釈されてきたわけだが、筒井は逆に、反乱軍がその目的の実現のための最適の方法として主体的に、能動的に選択したものであり、みずから積極的に働きかけをおこなったまさに「上部工作」として把握すべきだ、というのである。
明らかに、ここで「解釈」の転倒が行われているのをみることができる。この解釈では、事件の核心・山場はテロの行使＝重臣・高官の殺害にあるのではなくて、その後の「天皇の意志の獲得」をめぐって繰り広げられる「上部工作」こそがそうなのだということになる。だからこそ、筒井は「上部工作」の成否、すなわち「暫定政権」が成立するか否かに、事件全体の帰趨が懸かっていたのであり、その意味で、それはまさに「昭和史の分岐点」にほかならなかったと、言うのである。
もっとも、（ア）に要約した主張、つまり二・二六事件の青年将校は政治的・思想的には、決して一体のものではなく、少なくとも二つの異なる類型に区分して考える必要があるとの認識を提出したのは、必ずしも筒井が最初ではない。私の乏しい知見の範囲ではあるが、既に一九七二年の段階で、滝村隆一によっても同様の把握がなされている（「国家社会主義者・北一輝（下の四）『試行』３７号、滝村『北一輝―日本の国家社会主義―』一九七三年、三一書房に所収）。あるいは、この他にもあるかもしれない。
ただし、筒井とはちがって、滝村においては青年将校の大多数は「純粋な『国体論』者」、つまり筒井のいう「天皇主義者」であって、ただ磯部浅一のみが唯一例外的に「北一輝主義者」（これは「改造主義者」とほぼ等価）だったとの把握になるため、二・二六事件そのものの評価については、「（反乱軍の）大目的は「君側の奸臣軍賊」の撃滅という一事にあったから、目的達成後の行動は極めて消極的でまた一貫性を欠き、ただひたすら彼らに同情的な真崎・荒木らの軍部首脳の工作に期待するだけであった。」（滝村前掲書、ｐ．１９８）と、従来の定説的解釈がほとんどそのまま踏襲されている。もっとも、滝村の分析の対象は、あくまでも北一輝であり、北を論ずるに必要な範囲で青年将校に言及しているにすぎない。筒井の論文とは同じ土俵の上に立っていないのである。
いっぽう、筒井の場合には「改造派」の絶対数がもう少し多く見積られているうえ（ｐｐ．１９４−１９５）、「改造派」の直接目標は「日本改造法案」の即時実現を使命とする「革命政権の樹立」にではなくて、ともかく「暫定内閣」を成立させることにあったのだとする「二段階戦術論」を導入することによって、反乱軍内部においてヘゲモニーを握り、事件を主導する立場に立っていたのは、「天皇主義者」ではなくて「改造派」に外ならなかったという主張がなされる。
従来からの定説をそのまま踏襲している滝村と筒井の説とでは、決起将校の内部における「天皇主義者」と「改造派」の比重の評価が、まったく逆になっているわけだ。ここに両者の大きな違いがみられるとともに、筒井の説の新しさがあるといえよう。滝村の場合であれば、二・二六事件は政治的クーデターとしてはそもそも最初から「成功」の可能性のうすいものと解釈されざるをえないが、反乱軍の目的を最初から「低く」設定している筒井は、反対に「成功」（つまり「暫定内閣」成立）の可能性が十分にあったと解釈するわけである。
青年将校を主として論じている筒井の論考とは直接の関係はないのだが、ついでに言わせてもらうと、北一輝を＜革命家＞として高く評価する点では、北の政治思想・革命論を根底まで論じ尽くした観のある滝村のほうが、筒井よりもさらに徹底しているといえそうである。さらになお付言しておくと、「改造派」の構造と行動を理解するうえで資料的な決め手となったのが、筒井の場合、今まで知られていなかった「ソビエット革命武装暴動指導要領」なる、武装決起プランのアウトラインを記した青年将校運動の内部文書だったことを、指摘しておきたい。
感心ばかりしていても芸がないので、ややピントはずれになるかもしれないが、私なりに感じたこと、疑問に思ったことを二、三述べておきたい。ほんとうは、現在の資料水準をふまえたうえで、筒井がここで新たに提出している仮説・結論が妥当なものかどうかを判定するのが、本来の筋というものだが、二・二六事件関係の資料を自在に操作できるほどの専門家ではない私には、実証のレヴェルでは到底、筒井に太刀打ちできそうもない。
その判定はいずれそのうち同じレヴェルで勝負できる研究者が出てきて、下すにちがいないから、そちらに任せることとして、ここでは自由に考えを述べさせてもらう。ただ、私のみるかぎり、現在までのところ筒井の「解釈」を実証のレヴェルで否定するような研究は見当らないようである。
筒井がここでおこなった作業は、一言でいえば、二・二六事件が、国家権力の争奪をめぐって目的意識的に展開される政治的行動の世界（そこでは、各登場人物は原則として所与の主体的・客観的な条件の下で、自己の目的達成のために最適の手段を選択して行動するものと前提されている）の「論理」で、十分に「割り切れる」ことを、あるいはこの「世界」の「基底」をなしている「関数族」によってきれいに「級数展開」できることを示すことであった。その剰余項がはたして確かに０に収束するかどうかの判定は、私には荷が勝ちすぎているのでおいておくが、もうひとつの問題としては、氏の提出した「級数表示」が必然的に伴うであろう「解釈の転倒」の波及効果はどこまで及ぶのか、ということが考えられる。もちろん、この問題についてもはっきりとした見通しがあるわけではないが、気づいた点だけは指摘しておきたい。
筒井の「解釈」は直接的には、丸山理論及びそれに依拠する日本ファシズム論のそれへの反措定として出されたわけであるが、その内容の性格上、同時に三島由紀夫的な「解釈」に対してもアンチ・テーゼとなっている（このことを筒井自身もよく認識していることは、丸山の評価と三島のそれとは互いにメダルの表裏の関係にあると指摘していることから、わかる（ｐ．１９０）。「改造派」を解読格子に用いることによって、二・二六事件に政治的行動としての「現実性」「有意味性」を与える筒井とは対極的に、「天皇主義者」に憑いた三島は逆に政治行動としての絶対的「無意味性」にこそ勝ちを見いだしたからである。現実の二・二六事件を昇華させ、テロのためのテロ、というよりは＜天皇＞という超越的価値のために他者と自己自身を抹消すること、＜死＞を至上目的とする絶対的な行為としてこれを肯定的に把えなおしたところに、三島の「解釈」の核心部分があった。
もちろん、歴史社会学者として「事実性」の解釈の時空にいる筒井と、文学者として「美的・象徴的」な、あるいは「喩的」世界にいた三島とを同じ平面において比較しても、ある意味ではそれこそ無意味なのであるが。しかし、「非合理ゆえに吾れ信ず」派の三島からすれば、筒井の「解釈」は二・二六事件から、それが有している＜革命性＞を脱色させるものとしか見えないことだけは、たしかである。
筒井の「解釈」が、結果的には二・二六事件から＜革命性＞を脱色させることになるのではないかとうい疑問は、三島とは異なる立場からも可能である。これは私自身の疑問ででもあるが、筒井によって事件の政治的クーデターとしての「有効性」「有意味性」が立証されれば、されるほど、それは＜革命＞から遠ざかっていく気がするのである。
氏の言うとおり、決起将校の直接目的が「皇道派暫定政権」の実現にあり、その戦術が「上部工作」の採用にあるとすれば、少なくともこのフェーズだけをとりだせば、それはなるほど立派な「宮廷革命」とはいえようが、「改造派」のいう意味においても＜革命＞とは未だみなせないのではないのだろうか。―非合法的な、暴力的な政権交替という意味では革命（政治革命）だが、国家と社会の全面的変革の出発点という意味では＜革命＞とはいかないだろう―。
このことを、北一輝はよく認識していたのではないだろうか。彼が栗原と村中に与えた有名な霊示（「革命軍ではなくて）正義軍速やかに（真崎に）一任せよ」（滝村前掲書ｐ．２０３、注は永井）は、そのことを物語っているのではないか。西田税の「もし成功しても、公武合体的な内閣しかできないだろう」（ｐ．２２１）も同じように、第一段階（「皇道派暫定内閣」の成立）の成功が、ただちに＜革命＞への出発点とはならないとの認識を示しているものと解せよう。
筒井による「二段階戦術論」の導入によって、たしかにクーデター「成功」の可能性の確率の数値は、今までよりも大きく引き上げられたといえよう。しかし、それによって＜革命＞とクーデターとの間にワン・クッションないしはインタヴァルがおかれてしまったことも事実なのである。第一段階が＜革命＞であるか否か、あるいは＜革命＞への連続性をもつものなのか、それとももたないのかは、それだけでは決定不能であって第二段階が実際に実施されないかぎり、保証されない。
現実は第一段階で挫折してしまったから、このことは永遠に証明不可能であって、ただ、第一段階が成功した場合には、「改造派」は必ず第二段階にむけて行動を開始したにちがいない、という予測なり確信によってのみ、第一段階と第二段階がつなげられているにすぎない。クーデターとしての二・二六事件は「成功」の可能性を十分に有していたかもしれないが、＜革命＞としてのそれが「成功」したかどうかについては、実は何もいわれていないし、いえないのである。「改造派」にとっては父とも兄とも仰ぐべき存在であった北、西田が悲観的だったことは、上に述べたとおりである。
もちろん、こんな議論は＜革命＞とか＜革命性＞とかいう言葉に、何か意味あり気な価値づけをすること、そのこと自体をナンセンスとする筒井の方法からすれば、それこそナンセンスなのかもしれない。しかし、これは私の「下司のカングリ」といわれるかもしれないが、この問題は微妙な影響を氏自身にも与えており、それが約六年の間をおいて執筆された第一、五章と第六章の間にみられる、ある種のゆらぎとなって現れているのではないか、そんな気がするのである。
第五章と第六章とではほとんど同じ内容が論じられているのだが、第六章では「二段階戦術論」はほとんどふれられていない。そのかわり、第五章では表面にだされていなかった「解釈」、すなわち二・二六事件とは、「反皇道派陣営の攻撃下に確実に圧迫され、敗退しつつあった」「弱者＝皇道派青年将校」が「反皇道派優位の政治的対抗関係を」「一八〇度回転」させるためにうった「起死回生」の実力行動にほかならない、との説がおしだされてくるのである（ｐ．２２６）。
この差異はたいしたものではないようにみえる。また「起死回生」のための決起行動という「解釈」には私も全面的に賛成である。しかし、この「解釈」にたてば、「二段階戦術論」導入の意義は、かなり限定されたものに変化せざるをえないのである。
ふつう「二段階戦術」といえば、第一段階はあくまでも第二段階へ至るステップとして位置づけられているのであって、それ自体が＜革命派＞の本来の目的ではない。もちろん、状況によっては、両段階の間にかなり長期のインタヴァルが設定される場合もあろうが、あくまでも後者にアクセントがおかれているのが、筋というものであろう。二・二六事件の場合であれば、「改造派」はあくまでも「革命政権の樹立と『日本改造法案』の実現」なる究極の目的に接近するための方法として、「武装決起→皇道派暫定権樹立」を位置づけ、行動するからこそ＜革命派＞といえるのではないだろうか。逆にいえば、たとえ第一段階には成功の可能性があっても、第二段階のそれがまったくない時に武装決起がなされた場合、はたしてそれをもって「二段階戦術」の自覚的な実行と判断できるだろうか。
筒井が第一、五章では「二段階戦術」を「改造派」の「革命戦略」として位置づけていたことは、「では、彼らはどうやって『法案』実現のためのクーデターを成功させようとしたのか。」という自問（ｐ．２５）に対して「現内閣崩壊後の暫定内閣に皇道派の長老を首班にした政権を考え、その後で（うまくいけば）青年将校政権が成立する、という二段階戦術を考えていたようである。」と自答していることから明らかであろう（同上、なお第五章ではｐ．１１９とｐ．２０５に同趣旨の自問自答が見られる）。
何度も言うが、第一、五章の論理展開は、「改造派」は「革命綱領」（＝『日本改造法案』）と「革命戦略」（＝武装決起→暫定政権→革命政権）とを保持しており、所与の条件の下でベストとは言えないまでも、よりベターな選択として事件を起したと評価できるがゆえに、従来の「非合理的」「無計画」「精神主義」という評価はあたらない、というものであった。この判断には、「改造派」は第一段階クリアの後、さらに第二段階へ進みうる可能性を「絶無」だとみなしていなかった、との認識が暗黙の前提となっている。
しかし、第六章の「解釈」では現実の劣性を非常手段を用いて挽回することが決起の目的とされるわけだから、「改造派」にとってもほんとうに重要なのは第一段階すなわち「皇道派政権の樹立」の方であって、「暫定政権→革命政権」の第二段階は成功の可能性が「絶無」であってもかまわないことになる（もちろん、あるにこしたことはないのだが）。「改造派」の内部における第一段階と第二段階との重みづけが、第一、五章の場合と第六章の場合とでは決定的に違ってくるはずである。第五章の場合であれば、武装決起は＜革命＞ににじりよるための手段という「攻撃的」ないし「攻勢的」性格をもつが、第六章の線では追い詰められた青年将校運動の自己防衛の行動になってしまう。いずれの「解釈」に立つかによって、同じ事件の性格および「改造派」の主目的のもつ「意味」が大きく違ってくるのである。
「解釈」のシフトは、だから、第一段階から第二段階への「移行」の可能性に対する評価の微妙なゆらぎ、重みづけの変化を伴わずにはすまない。第一、五章では、第二段階への「移行」の可能性は極めて小さいかもしれないが、「絶無」ではなく、だからこそ「改造派」はその小さな可能性に自己を賭けたという構図になるのだが、第六章においては次のように、第二段階の可能性ではなくて、第一段階そのものが窮地挽回のチャンスとして「賭け」の対象とみなされざるをえないのである。「皇道派政権さえできれば、実行部隊の青年将校たちは一時捕縛投獄されても大詔渙発による恩赦で早期に出獄することは十分可能である。（ということは、暫定内閣への青年将校の入閣などもそもそもありえないと考えられていることを意味する。―永井）………、この暫定政権は『ケレンスキー内閣』ということになるのだが、ケレンスキー内閣でもできれば『上でき』ということであろう（ということは、裏を返していえば、ケレンスキー内閣のあとの「革命政権樹立」などまったく問題にもならないということである。この判断が北、西田の「悲観論」と同じものであることに注意すべきであろう。―永井）。（ｐ．２３５）
第一、五章と第六章との間に「解釈」のズレがあることは、明敏な著者のことだから、おそらく気がついているにちがいない。しかし、そのズレについて別段何の言及もなされていないことから、論旨に影響を及ぼすほどのものだとは理解されていないようである。とはいえ、ズレのあるのは否定しえないのだから、その間をうまく統一・調整しておくことがやはり必要なのではないだろうか。
私の考えでは、二つの「解釈」は別に矛盾しあうもの、相互排反的なものではなくて、両立可能である。第五章の実証が正しいとすれば、「改造派」が一個の「革命党派」としてそれなりに政治的主体能力をきちんと保持していたこと、言い換えれば、明確な「革命綱領」と「革命戦略」とをもち、それなりに合理性をもつ権力奪取のための「戦術」＝「二段階戦術」をあみだす能力を具えていたこと、このことは証明されたと解してよいだろう。しかし、第六章において述べられているように、現実におこった二・二六事件は、このような「改造派」のシナリオの実践として、言い換えれば、攻勢的な革命闘争の端緒となるべき武装決起として闘われたものでは断じてないのである。それは、あくまでも防戦的性格のもの、つまり政治的に追い詰められた党派が劣勢を一挙に挽回するために打った「起死回生」のクーデターに外ならなかった。同じ武装決起とはいえ、それをとりまく客観的条件はまったく異なる。後者の場合、「改造派」にとっても、もはや第二段階は現実的な問題とはなりえず、ケレンスキー内閣でもよいから、ともかく自派に有利な政権をつくること、この一事こそが何よりも重要だったのである。このように、「改造派」の「革命構想」と現実の二・二六事件とをつながりはあるけれども、いちおう別個のものと考えてやれば、二つの「解釈」はうまく統一・調整されるはずである。
ちなみに、二・二六事件が筒井のいう「弱者の武器」としてのクーデターにほかならなかったことは、武装行動の決行が、全社会の客観情勢とはほとんど無関係に、もっぱら政治党派＝青年将校運動側の主観的な事情によって決定されたという事実、すなわち相沢事件の公判闘争の不首尾と第一師団の満州移駐の決定とが決行の引金となったという事実から、明らかであろう。もともと青年将校にはその手の思考は馴染みが薄いとはいえ、武装決起の決断に際して客観的情勢の分析がなされたようにはみえない。たとえば、その直前に実施された衆議院議員選挙にしても、検討の結果、彼らの決起にプラスの要因とみなされるかマイナスの要因となるか、それとも無視してかまわないとの結論に落ち着くか、そのいずれになっもよいのだが、そもそもはじめから決起にあたって計算にいれておくべき検討課題とはみなされていなかったようである。
三十六年二月前後に武装決起に有利な客観情勢、たとえば彼等の決起が突破口となって「大衆蜂起」が発生し、真の「革命的状況」へと展開していくかもしれない可能性を状況そのものがはらんでいなかったことは、北、西田はもとより青年将校といえばもよく承知していたにちがいない。にもかかわらず、彼等の主観的な判断では武装決起を決行するにはこの機会しかなかったのである。その点を考えれば、二・二六事件にはやはり、突発的に惹き起された「一揆的行動」と呼ばれても仕方のない部分があるのである。
そのような彼等の武装決起が、筒井の言うがごとく、少なくとも「皇道派暫定政権の樹立」という目標に関していえば、ほとんど「成功」の一歩手前まで近づくことができたとしたら、それはひとえに、軍事クーデターによって天皇の「輔弼の臣」を一掃し、「天皇の意志」を掌握することによって政治革命を実現する方式（滝村の定式化によれば、＜アジア型政治革命＞としての＜軍事クーデター型政治革命＞方式、滝村前掲書ｐ．１９３）が、筒井のいう「天皇型政治文化」にうまくシンクロナイズするからであり、それが失敗に終ったのは、反乱軍の企図を見抜いた生き残りの「輔弼の臣」（＝側近）が、いちはやく「天皇の意志」を獲得してしまったからであった。
次に、事件そのものの「解釈」とは直接のつながりはもたないのだが、「暫定政権成立」の成否こそ事件の帰趨を左右するキー・ポイントであり、その意味でそれはまさに「昭和史の分岐点」にほかならなかったという評価に対しても、私にはいささか釈然としない面がある。たしかに反乱が成功して政治革命が勝利をおさめるといったことは、明治維新以来未曾有のできごとではあるが、もし「改造派」の狙いどおり「皇道派暫定政権」が首尾よく成立したとして、その後の日本の進路ははたして大きく変化しただろうか。
クーデターが成功すれば、はたして日中戦争の全面化は回避できたであろうか。日米戦争の発生はなかっただろうか。この設問にイエスとこたえるのが、のちに真崎をはじめとする皇道派がとなえた「皇道派史観」であるわけだが、私自身の解答はどちらかといえば、否定的である。もとより、皇道派の「暫定内閣」をあくまでも認めない反対派の抵抗により内乱が長期化し、対外戦争が不可能となる可能性も絶無とはいえないだろうが、それよりも日ソ戦争がおこった可能性のほうがたかかっただろう。クーデターの勝利が戦争を阻止する道につながったとは、思えないのである。
私の考えでは、日本の三〇年代を規定していたのは＜革命＞＜反革命＞というファクターではなくて、むしろ＜戦争＞というファクターであった。だから、＜戦争＞（とその拡大と）が阻止されうる「構造」がそこに形成されないかぎり、本当の意味での「昭和史の分岐点」とは決して言えないのではないか、と考えるのである。いいかえれば、歴史の画期となる事件としてどちらがより重要かといえば、二・二六事件よりも盧溝橋事件のほうをより重視する立場に立つわけである。歴史家にｉｆは禁物だとはいえ、たとえ首尾よく「皇道派暫定政権」が成立したとして、その政権ははたしてそのような構造をつくりだしえたかどうか。大いに疑問である。私ばかりでなく、これについては否定的解答を出すものが多いのではないだろうか。恩赦で出獄した青年将校が、より有利な条件のもとで「革命闘争」を再出発させる可能性よりも、下級指揮官として、あるいは特務機関要員として大陸の戦線に動員されていくほうが、よりありそうな現実といえよう。
このことと少し関連するのだが、先に丸山理論批判を検討したおりに＜革命＞概念の相対化について述べた。たしかに、筒井のいうとおり、反マルクス主義・反共産主義だからといって、ア・プリオリに＜反革命＞ということはできないわけだが、反帝国主義（この帝国主義には「社会主義国」のそれをも含む）の民族解放闘争―ちなみに言えば、少なくとも闘争に勝利するまでは、現在までのところこれが減価の度合が最も少ない＜革命（性）＞だといえるかもしれない―に対して敵対的なのか、否かは、＜革命＞と＜反革命＞とを区別するひとつの指標になりうると、考えられる。もっとも、国内の問題については＜革命的＞であるが、国外のそれにおいては、＜反革命的＞である場合もあれば、その逆もありうることはたしかであるが。この問題は昭和超国家主義にひきつけていえば、その戦争観とアジア主義の問題になるのだが、筒井の当の批判の対象たる丸山論文がこのテーマを積極的にとりあげていない事を理由に、本書では立入った言及は控えられている。しかし、それを問題にしないのはやはり一面的ではないだろうか。
あと残されたのは、昭和戦前期の陸軍の主役であり、十五年戦争の推進者であった幕僚エリート集団の分析であるが、ここへ来るまでに思いのほか長くかかってしまったので、これについては駆け足で進むこととしたい。
筒井の幕僚エリート論の中心になるのは「バーデン・バーデンから一夕会まで」というサブ・タイトルのつけられた第四章である。このタイトルが示すように、皇道派・統制派が未分化の状態の中堅幕僚エリートの横断的結合の形成過程を細かく分析した論文である。テーマそのものは既によくしられていることがらであるが、ことの性格上、一次資料は少なく、従来の研究はややもすれば、その資料的根拠を不確実な伝聞による情報におくことが多かったのだが、岡村寧次の日誌・回想、鈴木貞一の回想や「木曜会記事」などの一次資料ないし比較的信頼できる資料を軸に、諸資料を綿密に検討し、「このグループの人々は一体何を考えていたのか、そもそもメンバーは誰誰なのか、いつどのようにして諸々の会は結成され発展していったのか、といった最も基本的なこと」を確定させようとした点に、この論文の特徴がある。その意味ではどちらかといえば、地味な基礎的作業である。
その結論を簡単に要約すれば、永田鉄山・小畑敏四郎・岡村寧次それに東条英機のいわゆるバーデン・バーデンの盟約を端緒とする幕僚エリート・陸軍総力戦派の横断的結合は、陸士十五〜十八期の双葉会、二十一〜二十五期の木曜会の結成、さらに両者の結合による一夕会の成立へと、そのプロセスを跡づけることができ、この一夕会に結集した中堅幕僚将校レヴェルでは、早くも一九二八〜二九年の段階で「満蒙問題の武力解決」について基本的な合意ができあがっており、満州事変の準備段階から実行にいたるまで、その推進主体となったのは、実に出先と省部中心の両方にまたがり、要所々に分布・配置されていたこの一夕会メンバーにほかならなかった、ということになるだろう。結論の内容それ自体は必ずしも目新しいものではないが、資料的にきちんとした跡づけを行っている点で、高く評価されるべきであろう。
その後の幕僚エリート集団の行方は、戦争の進展と彼らの進級・昇進にともなって、内部対立が激化し、絶えざる分裂と抗争の歴史であった。そのプロセスを簡単にスケッチしたものが第三章にほかならない。この観点から日米戦争までの陸軍史を描けば、皇道派時代→皇道派と統制派の対立→皇道派の壊滅（二・二六事件）→石原派と統制派の併立→石原派の敗北・壊滅（日中全面戦争）→武藤時代→和平派と開戦派の対立と和平派の敗北→東条時代といったシェーマになるわけである。
大筋においてこのシェーマには私も賛成だし、とくに日米戦争の前夜、陸軍部内においても交渉継続・開戦回避に未練を残す軍務局（＝武藤章）と、交渉打切り、即時開戦を主張してやまない参謀本部とくに第一部（＝田中新一）との間に、かなり深刻な対立があった（そして敗れた武藤は体よく中央から追放される）という指摘は、沢地久枝がその武藤伝『暗い暦』（一九七五年、エルム出版）において示唆しているとはいえ、今までそれほど重視されてこなかったようなので、新鮮な感じのするところである。
もっとも、武藤の部下で開戦時まで軍務課員だった石井秋穂の詳しい手記（戦史叢書『大東亜戦争開戦経緯（四、五）』に所収）を克明に読んでみると、単純に和平派とは言い切れないところが武藤にはみられる。これは性格上の差によるのだろうが、盧溝橋事件時の石原にくらべると、武藤の言動にはより「不透明」な部分が多いような気がしてならない。私のみるところ、武藤は戦争の見通しには不安をいだかずにはおれなかったようだが、それでも基本的には「南進」こそが日本の選ぶべきコースであるとの確信を抱いていたようであるし、アメリカがそれにあくまでも反対するならば、日米戦争は不可避であると覚悟していたはずである。ただ、武藤自身積極的に主張し、かつその国策化に少なからぬ貢献をした一九四〇年の「好機南進」の決定が、結局海軍や天皇の消極性、企画院その他による国力総合判断の悲観的見通しなどの結果、四一年に入って一度精算されるという経験をした武藤の脳中では、開戦の責任を陸軍だけが引き被るのは好ましくないとの判断が強く働いていたのではないかと考えられる。それが彼をして慎重な態度をとらしめたのではないだろうか。
だから、厳密にいえば、彼は戦争準備と外交交渉の並行推進論者とみるべきであり、アメリカとの戦争は惨たんたる敗北に終るかもしれないが、しかしさりとてこのまま戦わずに「南進」はおろか中国戦線までをも放棄することは絶対不可能というディレンマを前に揺れ動いていたのである。また、「政治的な」武藤としては、天皇や海軍も開戦止むなしと納得せざるをえないギリギリのところまで、日米交渉を継続させるべきだと考え、交渉の早期打切りに反対したのだと思われる。そのかぎりでは、「天皇に忠実にして」しかも「清水の舞台から飛び降りた」東条陸相・首相とさほどのちがいはなかったと言えるかもしれない。また、武藤の軍務局長から近衛師団長への転任も、たしかに東条とソリがあわずに中央から飛ばされたわけだが、石原第一部長の関東軍参謀副長への転任、田中第一部長の南方総司令部付・第十八師団長への転任に比べれば、露骨な粛清人事とはいいがたい。もしそうだとしても、東条のほうとしてもそれなりに礼をつくしたつもりであろう。
ただ、一般論として言うのであれば、十五年戦争の拡大の過程においては、昨日の「戦争拡大派」も、次のステップ（分岐点）では内部分化・対立をひきおこしてあらたな「拡大派」と「不・非拡大派」に分かれ、「不・非拡大派」は常にこの戦争の進路をめぐる抗争において敗北・後退し、主流派から排除されるというパターンが繰り返されたことは、事実であった。もっとも、「拡大派」が戦争で敗北したり、失敗した場合は別だが。ただし、その場合も「拡大派」はうまく生き残って、再び次のステップでは、筒井のいう「復仇の論理」で先の失敗を取返そうと、さらに強硬な「拡大派」となって登場することも可能だったのである。日米開戦時の武藤、周知のように蘆溝橋事件時には彼と田中新一とが「戦争拡大派」の急先鋒にほかならなかったのだが、その武藤の場合も、広い意味においては、その一例といえるかもしれない。
ともかくも、石原なきあと東条の登場まで、あるいは日米開戦までの時期の陸軍中央部を、共に陸士二五期の武藤・田中に代表される世代の時代として把握すべきだとの視点は、とかくノッペラボーになりがちなこの時期の陸軍軍部の中心の押えかたとしては、正しく的をえたものと評価できよう。
もし、私が本書の幕僚エリート論にたいして何かを付け加えるとすれば、おそらくそれは、筒井の論には＜中国通＞ないし＜中国派＞および＜在外（中）軍部＞というファクターなりカテゴリーが欠落しているとの指摘になるだろう。＜在外（中）軍部＞とは、私のほかには用いる人があまりないようなので、耳慣れないかもしれないが、広義には外国や植民地、占領地に存在する植民地守備軍司令部、占領軍司令部、大公使館付武官・同補佐官・外国駐在員・外国派遣または招聘軍事顧問、いわゆる特務機関などの（陸軍）軍機関とそれらを構成する高級・中堅の幕僚将校たちをさし、狭義にはそれらの軍機関のなかでもとくに日本の帝国主義的膨張政策・対外政策のもっともアクティブかつホットなフロントを担っている部分をさすのである。いま問題になっている二〇年代後半から三〇年代にかけての時期であれば、関東州を含む中国に存在するそれがまさにそうであった（満州との関係での朝鮮軍司令部、華南との関係での台湾軍司令部もこれに含めてよいだろう）。この場合、在外軍部は陸軍独自の外政（情報・謀略・渉外・軍政）機関としての機能を著しく肥大化させ、いわゆる「軍部外交」の実践部隊となったのである。
＜中国通＞ないし＜中国派＞という概念は、上述の在中軍機関や参謀本部第二部の中国担当部門（＝支那課）での勤務経験をもち、陸軍の対中政策の起案・作成、さらにその執行に専門的に携わった幕僚将校ないしその集団をさすものである。彼等は中国にあっては在中軍機関に所属して「現場」の経験をつみ（―二〇年代の軍閥混戦の時代には、各地方の軍閥との「協定」によって実に多数の幕僚将校が、中国の各地に派遣され、駐在していた―）、中央にあっては、支那課を中心に対中情報の収集や分析、対中政策の立案作業に従事したのであった。当然、こと対中関係にかんする限り、彼等の勢力は陸軍部内において隠然たるものがあった。
具体的な人物名としては、ふるくは青木宣純、土井市之進、坂西利八郎などがあげられようが、昭和期に重要な役割を果たすのは、陸士九期の本庄繁、松井石根を先達とする陸大出身者であろう。その中核となったのは、十五期の河本大作、多田駿、田代皖一郎、十六期の岡村寧次、土肥原賢二、板垣征四郎、磯谷廉介、十八期の重藤千秋、十九期の喜多誠一、松室孝良などであり、より若い二二期〜二六期の世代では鈴木貞一、原田熊吉、松井太久郎、根本博、竹下義晴、中野英光、楠本実隆、柴山兼四郎、大城戸三治、田中隆吉、花谷正、和知鷹二、宮崎繁三郎、雨宮巽などの名前をあげることができる。
彼等は「支那屋」とか「支那通」とよばれ、昭和の初期までは陸軍省軍務省や同じ参謀本部でも第一部の作戦畑に進む欧州留学組に比べて、地味な存在であったわけだが、何といっても日本の対外関係のトップフロントの「現場」に携わっているという強味をもっており、陸軍の対中政策をリードしうるだけの力をもっていたのである。（―ということは、ある期間のあいだ日本の対中政策そのものが彼等のリードの下にあったことを意味する―）。本書が詳しく分析している双葉会・一夕会にしても、実は永田鉄山・東条英機などのドイツ留学組の「陸軍総力戦派」と河本や板垣に代表される＜中国派＞＜中国通＞との横断的連合体として把握するのが、もっとも理にかなっている。例ば、昨年出版された古屋哲夫『日中戦争』（岩波新書、一九八五年）は、この見解に立っている（同書、ｐ．４９）。また、この把握からすれば、岡村は、対ソ作戦の第一人者たる小畑敏四郎と永田・東条との間をつなぐだけでなく、彼等と河本や板垣に代表される＜中国派＞＜中国通＞との結合も媒介する役割を果たしていたと考えられる。
この把握を欠落させると、有名なバーデン・バーデンの「盟約」の中には盛込まれていなかった「満蒙問題」が、なぜ双葉会・木曜会・一夕会の重要課題として急速に浮上し、メンバーの間でその「実力解決」にむけて意志一致をはかることができたのか、ほんとうはうまく説明できないはずである。筒井は「国際情勢の変化」にその理由をもとめているが（ｐ．１３９）、重要なのはその「国際情勢の変化」を内面化し、一定の政策の提案とその実現へと帰結させる主体的契機のほうであろう。幕僚エリートの横断的結合の内部でそのような共同意志が成立するにあたって、＜中国派＞ないし＜中国通＞の果たした役割がどのように大きかったか、容易に想像がつくであろう。
また、陸軍の独自の外政機関であり「軍部外交」の実践部隊である＜在外（中）軍部＞についても、ひとつの概念として明確に把握しておかないと、なぜ、またいかにして満州事変以降（正しくは張作霖爆殺事件以降というべきかもしれない―）「対外的下克上の悪無限的連鎖」（ｐ．１０９）が可能となりえたのか、それもうまく説明がつかないはずである。
これらの概念についてこれ以上の説明ははぶきたいが、「昭和期の軍部」の姿を正しく理解するためには、「統制派」「皇道派」「青年将校運動」といったグルーピングだけではまだまだ不十分なのであって、少なくともこのほかに＜中国派＞ないし＜中国通＞なる区分を設ける必要があるし、また陸軍の行動を説明するためのものとして＜在外（中）軍部＞の概念を導入しなければならないこと、さらにこの＜中国派＞ないし＜中国通＞、あるいは＜在外（中）軍部＞についての研究は、他の分野のそれに比べてまだまだおくれており、本格的な研究はこれから始まるところである、との指摘をもってこのノートをおわることにしたい。
［補註］ ＜中国派＞の概念を本文の定義よりももう少し拡張して、「中国問題」に強い感心を抱き、そのために積極的な行動を行う用意のある幕僚エリートということにすると、その外延は一層拡大されるであろう。この点を加味して考えれば、ドイツ留学組ではあるけれど中支那派遣隊司令部付将校、関東軍参謀の経歴をもつ石原莞爾も同時に立派な＜中国派＞の一員とみなしてかまわないであろう。
満州事変以降の、中国侵略の拡大とそれに伴う中国支配の質的転換は、幕僚エリートの「棲み分け」分布を大きく変化させることになった。＜中国派＞に関していえば、＜中国派＞の拡大、軍部全体の＜中国派＞化とでも言うべき現象が現れたのである。 まず、狭義の＜中国派＞にとっては、それはポストの増大となってあらわれた。従来、対中専門家としての彼等が就任しうるポストは、限られていたわけだが、中国における軍事占領地の拡大に伴い、在中軍機関も拡大、増設の一途をたどり、＜中国派＞の従来からのテリトリは急速に拡張されることになった。そして、ポストの増大は逆に、占領地支配をはじめとする対中国政治活動を専務とする政治的軍人の需要をたかめたのである。
第二に、もともとからのテリトリーが量的に増大したばかりではなく、新たな分野が既存のそれに付け加わった。なかでも重要なのは、それまでは狭義の＜中国派＞とは無縁に近かった陸軍省・参謀本部の中枢系統のポストへ＜中国派＞が進出するようになったことであろう。この傾向は、岡村寧次の陸軍省人事局補任課長就任にみられるように、部分的には既に満州事変以前にあらわれていたが、満州事変後はらに一層明瞭になった。たとえば、石原の参謀本部作戦課長、同第一部長就任、磯谷廉介の補任課長、軍務局長就任がそうであるし、多田駿の参謀次長就任や板垣の陸軍大臣就任も、一面においては、＜中国派＞の省部中枢ポストへの進出を象徴する事件とみなすことができよう。
満州事変を契機とする「軍部の＜中国派＞化」現象は、この二つの面にだけ限られていたのではなかった。より重視すべきは、それ以前ならば、それに無縁なはずの作戦エリート、軍政エリートたちが、大量に＜中国派＞のテリトリーに進出し、在中軍機関勤務を経験することによって、幕僚エリート全体が＜中国派＞化していった事実であろう。軍事課長永田鉄山の参謀本部第二部長就任をはじめとして（彼以前に軍事課長経験者で第二部長になったものは一人もいない）、東条、武藤、田中新一など、筒井のこの書物において昭和期の陸軍の中枢に位置したとされている一夕会メンバーは、いずれも陸軍省部の要職と出先の参謀職とを交互に経験している。「陸軍総力戦派」のエリートであるこれらの軍人の経歴が象徴しているように、満州事変以後、「陸軍総力戦派」の＜中国派＞化が進行するわけであり、軍部の中枢はこれら「陸軍総力戦派」＋＜中国派＞の軍人によって掌握されたのだといってよい。
『富山大学教養部紀要』第19巻1号（人文・社会科学篇）、1986年8月に掲載。
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