現在われわれが住んでいる地球では、遠く離れて互いの顔もしらない住民同士が、じつはそれなくしては生活もままならないほど、密接で濃厚な相互依存関係を保ちつつ暮らしている（たとえば、今朝の朝食で、私はオランダ産のカレイの一夜干しを食した）。さらに、その気になれば、空間を飛び越えていつ何時でも直接的なコミュニケーションをかわすことができる。このように、地球全体がまるごと「一つの世界」を形づくっており、文字どおり「世界は一つ」なのだ。しかも、われわれはそのことをよく認識し、はっきりと自覚している。つまり、地球上に住む人間がみな「世界は一つであり、それは地球全体をおおっている」との世界像を共有しているのである。
太古の昔から常に「地球は一つ」であったが、しかし必ずしも「世界は一つ」でなかった。地球上の人々が互いに「単一の世界」像を共有するようになったのは、長い、長い人類史の中でもつい最近のことがらに属する。なぜなら、それまでは地球上に多くの「世界」が併存する「多世界構造」をとっていたからである。そのような「世界」（それも文明世界）の実例として、歴史家は古代オリエント世界、古代地中海世界、中世ヨーロッパ世界、イスラム世界、南アジア世界、東アジア世界などをあげるであろう。
そうすると、現在から過去を振り返って見た場合、その途中のどこかで「世界の構造」にある大きな変化が生じ、「多世界の併存」から「単一の世界」へと転換が生じたことになる。この「世界構造の転換」はもちろん10年や20年で完了するようなものではない。何百年にもわたる長期的な変化の累積のうえに「単一の世界」が作り出されたのである。問題はその長期的な変化がいつから始まったかであるが、16世紀にそのはじまりを求めるの現在の定説であろう。マゼランの地球一周航海は、近代以前の諸世界が海路によって一つに結びつけられること（「世界交通と世界市場」の可能性）を身をもって示し、それによって「近代」の開幕を告知したのであった。さらに、この転換過程の終末としては、「帝国主義による地球の分割」がいちおうの完了をみた19世紀末に求めるのが、これまた現在の定説とみなせよう。
この16世紀から19世紀末までの世界構造の大転換のプロセスの産物として、現在われわれが住んでいるような「単一の世界」（正確にいえばその原型）が形成されたのだが、この変化の過程そのもの、すなわち「多世界の併存」が消滅し、「単一の世界」が形成されていく時代が、世界史的な意味での「近代」にほかならないと言えるであろう。逆に言えば、世界史的な意味での「近代」とはこの世界構造の転換の時代であり、「単一の世界」の形成過程そのものだということである。もちろんこの構造転換をもたらした「力」が、アメリカの社会学者Ｉ・ウォーラーステインのいう「近代資本主義世界システム」（近代世界システム）の拡大・膨張の運動であったことはあらためて指摘するまでもないだろう。
前項の説明は、現在の歴史学で広く支持されている「近代」という時代のとらえ方なのだが、それについてもう少し補足しておくと、「近代」という時代のとらえ方には大きく言って二つの視点があるということになる。
ひとつは、「近代」を「社会が近代化される時代」ととらえる見方で、「近代化論」パラダイムとよぼう。ここでいう「近代化」とは、以下のような事項を指標とする社会の一定方向への変化を意味する。
こういう変化が生じて新しい社会システムが産まれる時代が「近代」だとする歴史観が、ここでいる「近代化論」パラダイムである。日本史では、明治維新後にこのような社会に向けて大きく変化しはじめるので、明治維新後が「近代」の起点ととなる。
また、このような「近代化」は、地域的には現在の西ヨーロッパにおいてもっとも早く実現した。イギリスの産業革命とイギリス・フランスの市民革命がその指標である。とすると、西ヨーロッパでは17〜18世紀に、すなわち日本よりも100から200年はやく、近代に入ったことになる。逆に、そういった社会変化が容易にみられなかった社会は、「近代化」がおくれている社会、進歩の遅い社会ととらえられることになる。
このような歴史観、文明観を日本で最初に確立し、普及させたのは、おそらく福沢諭吉の『文明論之概略』（1875）ではないかと思われる。そこでは、世界の諸国が「文明、半開、野蛮（未開）」に三区分され、日本、インド、中国は「半開」、アフリカ、オーストラリアなどが「野蛮＝未開」としてとられられている。福沢の「文明化」はここでいる「近代化」にほかならない。
このようなとらえ方はまちがってはいない。しかし、それとは異なる近代のとらえ方もある。それが前項で紹介した見方であり、個々の人間社会に生じる内部変化に着目するのではなくて、世界全体の在り方、世界の構造変化という点に着目して「近代」を定義しようとする立場である。「近代化論パラダイム」に対して「世界システム論パラダイム」と呼ぶことにする。「世界システム論パラダイム」に立てば、個々の社会の「近代化」の問題と、その社会が「近代」に入ることとは、必ずしも一致しない。「近代化」されていないが、すでに「近代」に入っている社会も考えられるからであるる。
すでに述べたように、「近代資本主義世界システム」が誕生したのは16世紀であった。その誕生のきっかけとなったのは、二人のヨーロッパ人（コロンブスとヴァスコ・ダ・ガマ）によってなされた、ヨーロッパから南北アメリカとインドへいたる新航路の開拓であった。この新航路開拓によって、ヨーロッパと南北アメリカ（＝新大陸）、アフリカ沿岸、そしてインドより東のアジアとを結ぶ世界商業網が成立し、それが「近代資本主義世界システム」をこの世に産み出したのであった。
ユーラシアの東西をつなぐ交通路は古代以来、シルク・ロード、海の道、草原の道と存在しており、モンゴル帝国時代に大きく発展したが、16世紀以降は、これに新大陸が加わることで結合範囲が一挙に地球大に拡大した。しかも、この新たに出現した世界商業網の地理的中央にいるヨーロッパ人はこの世界的な交易ルート、交通ルートを掌握するのにきわめて有利な地位をしめるにいたった。彼らはこの大規模な交易圏の世界商業を制覇することで、巨大な富を蓄積することができたのである。
1521年にスペイン人のコルテスが現在のメキシコのアステカ帝国を、さらに1533年にはピサロが現在のペルーにあったインカ帝国を征服し、これを滅亡させた。これにより新大陸はヨーロッパ人の支配下におかれることになる。
ところで、ヨーロッパ人（この場合はとくにスペイン、ポルトガル人）は新大陸に簡単な手工業製品をもっていくかわりに、巨額の銀を持出すことができた。この銀は南米のペルーやメキシコの銀山で原住民のインディオを使役して掘出したものであり、インディオが酷使されて人口が減ると、こんどはアフリカから黒人奴隷をつれてきて労働力とされた。現在南北アメリカに住む黒人は16世紀以降にアフリカから連れてこられた人々の子孫にほかならない。すなわちアメリカ黒人とその子孫は「近代」の産物なのである。
新大陸から流れ込んできた銀をもってヨーロッパ人は、インドや東南アジアや中国から香料、絹、茶などのアジアの特産品、手工業製品を輸入し、ヨーロッパに持ち帰って消費した。新大陸から持出される莫大な量の銀と海上輸送力に支えられて、ヨーロッパ人は長期間にわたってアジアの商品を恒常的に輸入し続けることができたうえ、大西洋とインド洋を横断する大規模な遠隔地商業＝世界交易のネット・ワーク、すなわち「全世界を覆う商業網と全世界をカヴァーする市場」をつくりあげることに成功した。
新大陸からヨーロッパ人が得たものは、銀だけではなかった。アメリカが育んできた前近代文化の産物である多種多様な農産物とその栽培技術・利用法も同時にもたらされた。とうもろこし、じゃがいも、唐辛子、トマト、ゴム、たばこ、コカ、カカオ、ヴァニラ、パイナップル、いんげん豆などいくらでもあげることができる。これらの作物は、いまでは西洋料理の必需品となっており、ヨーロッパの特産だと誤解されている、じつは16世紀以降に新大陸から到来した新しい作物にほかならない。ジャガイモのないヨーロッパ料理なんて考えられないが、じつはコロンブス以前にはなかったものである。中世の円卓の騎士がジャガイモを食べているシーンなどがテレビに出てきたとすれば、それは源頼朝が煙草を吸うシーンと同様の嘘である。
以上のような新大陸の物産にくわえて東南アジアの胡椒、香辛料、インドの綿織物、中国の絹、茶、陶磁器など当時の先端産業の製品が海上輸送によりヨーロッパに大量に輸入された。これによってヨーロッパ人の生活は一変する。通常西欧的として思い浮べる生活文化の直接のはじまりは、この16、17世紀以降の「生活革命」の産物であり、その性格からして「世界的」なものなのである。
さて、「近代世界システム論パラダイム」に立てば、この「近代資本主義世界システム」の誕生した時点で、このシステムの内部に包摂されていた地域では、「近代」は16世紀からはじまるといわねばならない。また、それ以外の地域でも、その地域が「世界」としての独立性を喪失し、この「近代資本主義世界システム」の内部に包摂された時点をもって、「近代」がはじまるということになる。ある地域社会が近代に入ったかどうかを決定するのは、その社会の内部の状態がどこまで「近代化」されているではなくて、その社会が「近代資本主義世界システム」といかなる位置関係にあるのか、言い換えればその内部に包摂されてしまったのか、それともその外部にあのか、そのいずれによって定まると考えるのが「近代世界システム論パラダイム」の立場に立つ時代区分法ということになる。
この立場に立てば、ある国なり社会がいつ近代に入ったかは比較的簡単に判断できる。その社会が「近代資本主義世界システム」の内部にいつ包摂されたかを調べればよいのである。日本の場合、それは「開国」でに求められ、それゆえ、日本においては近代は「開国」からはじまると結論できるのである。
ただし、日本においてもヨーロッパ人との交渉は16世紀からはじまる。にもかかわらず、16世紀に近代に入ったとは言わない。なぜなら、その時点では「近代資本主義世界システム」の内部にはまだ包摂されていなかったからである。その点はもう少し詳しく説明しておかねばならないだろう。
Ｉ・ウォーラステインは、16世紀の段階で「近代資本主義世界システム」の範囲は、北西ヨーロッパ、地中海のキリスト教支配地域、中央ヨーロッパ、バルト海沿岸、スペイン・ポルトガル領アメリカ、大西洋の諸島、アフリカの大西洋沿岸を含む地域、つまり大きく言えば大西洋をはさんだヨーロッパ、アフリカ、アメリカの環大西洋圏に限定されており、インド洋地域、東アジア、オスマントルコ、ロシアはそれに含まれていないと明確に言い切っている。
なぜ同じ時期に航路が発見開拓され、世界商業網のネットワークで結ばれていたにもかかわらず、ラテンアメリカは「近代資本主義世界システム」の内部にあり、インドより東のアジアはその外部にあるとされるのか。それはこの二つの地域とヨーロッパとの関係のちがいに由来する。
新大陸アメリカではすでに存在していた「世界」がヨーロッパ人によって破壊され、ヨーロッパの植民地とされてしまった。そこでは力の支配にもとづき、ヨーロッパのための強制労働・奴隷労働が展開され、ヨーロッパ経済の搾取源に転落させられた。極端に言えば、ヨーロッパの繁栄は新大陸という富を産み出す植民地を搾りに搾ったので可能だったさえ言えよう。「近代資本主義世界システム」は経済の流れの核となり、そこへと富が流れ込み、資本が蓄積されていく地域（「中心」あるいは「中核」）と、その「中心」「中核」から搾取される「周辺」との二極構造を有しているされる。この場合、西ヨーロッパが「中核」であり、新大陸は典型的な「周辺」地域であった。
こういう関係におかれていたため、新大陸はすでに16世紀から「近代資本主義世界システム」の内部に包摂されていた。いや、先ほどの「環大西洋三角結合」こそが「近代資本主義世界システム」そのものにほかならない。言い換えれば、新大陸とヨーロッパは16世紀に同時に「近代」に入ったのであり、世界で最初に「近代」に入ったのはヨーロッパと新大陸と西アフリカの沿岸部だったということになる。現在のラテン・アメリカが後進地域にみえるとすれば、「近代」に入るのがおそかったためではなくて、逆に「近代」に入るのがあまりにも早かったためだと言えるかもしれない。「近代資本主義世界システム」の「周辺」として長期にわたって従属的な地位にとどめ続けられてきたことが、現在の状態をもたらしたのだから。
同時に近代に入ったといっても、このように「近代世界資本主義システム」の「中核」であった西ヨーロッパと、その「周辺」であったラテンアメリカではその後の歴史的な発展の様相がまったくちがっていた。西ヨーロッパでは「産業革命」がおこり、工業化がすすみ、いわゆる「近代化」が進行するが、ラテンアメリカではいつまでも農業中心の経済状態のまま停滞しつづけているようにみえた。しかし、「近代世界システム論」パラダイムに立てば、これは「近代資本主義世界システム」の「中核」と「周辺」の差異によるもので、実は一つのコインの裏表にすぎないことになる。「近代資本主義世界システム」の発展が、一方には富の蓄積を他方には貧困の蓄積をもたらしたと解釈できるのである。
ところが、アジアは16世紀には、未だこのような意味では「近代資本主義世界システム」には包摂されなかった。この段階では一部の地域を除き、ヨーロッパ人はまだアジアに植民地を保有するまでにはいたらず、そこに存在していた「世界」を崩壊させるだけの実力をもっていなかった。アジアのほうが経済的にも軍事的にも文化的にも、まだまだ優位に立っていた。
経済的に言えば、ヨーロッパ人は新大陸の銀をもってインドや中国に綿織物や絹、茶、陶磁器などの工業製品を買いに来ているだけであって、その見返にアジアに輸出できる商品を何も生産できなかった。現在で言えば、慢性的貿易赤字を新大陸の金銀で補填していたにすぎない。産業革命以降とはちがって、16、17世紀のヨーロッパはアジアに対してはその地で生産される工業製品をひたすら輸入する後進国にすぎなかった。逆にアジアは工業製品を輸出し、長期的に貿易収支の黒字を維持している経済強国だった。
だから、世界商業網によってアジアとヨーロッパが直接関係をもつようになったといっても、その関係はヨーロッパと新大陸とのそれとは大きく異なっていた。このような力関係におかれていたために、ヨーロッパ人は既存のアジアの秩序に従順であり、それを破壊するようなことはほとんどしなかった。たとえば、明代にきた宣教師のマテオ・リッチの絵を見ると、かれは完全に中国人の姿をしている。これはこの時期のヨーロッパ人の順応性をよく示すものといえるのではないだろうか。
このアジア優位の関係が変化するのは、インドでは18世紀後半、中国では19世紀前半であった。インドは18世紀後半からイギリスの植民地が拡大していくが、イギリス本国でそれまで輸入に頼るほかなかった綿製品の国産化の努力が成功し、産業革命によって大量生産が可能になり、これと南北アメリカにおける綿花栽培による低廉な原料供給とがあいまって、大幅なコストダウンが実現したために、イギリス綿工業は伝統あるインド綿工業を駆逐し始めるにいたった。この段階でインドは「近代資本主義世界システム」に従属的に繰り入れられるようになったのである。
中国でも長い間、ヨーロッパとの貿易は黒字が続いた。16世紀から18世紀にかけて大量の銀が流入し、中国は世界第一の経済大国であった。この関係にかげりが生じるのは19世紀に入ってアヘン貿易が増大し、ついに中国の国際収支が赤字に転落するようになってからである。それまでは、ヨーロッパとの交易は中国にとって有利だったが、アヘン貿易によりそれは中国の経済にとって破壊的な影響を及ぼすものと変わった。ヨーロッパ人の存在が中国の経済、政治システムにとって調和的・順応的なものから敵対的なものへと転化したことを象徴するのが、アヘン貿易の登場だろいえよう。さらにアヘン戦争において中国が敗北すると、ここにヨーロッパの優位が確定し、中国は「近代資本主義世界システム」に従属的に包摂され、「近代」に入ることになる。
このように、アジアはラテン・アメリカに比べて「近代」に入るのが遅く、地域により前後するが、いずれも19世紀になってようやく「近代資本主義世界システム」に従属的に繰り入れられた。 このこと、および前近代においてに高度の文明を有していたことが、「現代」における東アジア諸国の経済的発展の歴史的基盤を提供したとも考えられよう。
「近代資本主義世界システム」が拡大・膨張し、他の諸世界を次々とその内部に包摂することによって、前近代の世界構造である「多世界性」が崩壊し、徐々に世界が単一化されていった考えるのだが、この「近代資本主義世界システム」の拡大運動がどのようなものであったかはここではふれることができないし、その必要もない。ただ、それがほぼ地球全体を被うにいたった19世紀末から20世紀初の段階では、そのシステムに包摂される「単一の世界」すなわち「近代世界」の内部秩序（＝世界秩序）が近代帝国主義支配秩序（近代帝国主義体制）とよばれるものであったことと、その世界秩序がどのような構造をもつものであったかことを確認しておきたい。
この近代帝国主義体制を一つのグローバルな国際的政治秩序としてとらえるならば、それは次のような構造を有していた。まず、この体制の中で最優位の位置を占めていたのは、世界列強（world powers）と呼ばれる国家群であった。これらの国家は、いずれも強力な軍事力（陸軍力・海軍力）を有し、程度の差はあれ工業化を達成し、世界的な交易と投資の能力をもち、その本国においては近代的な国民国家形成に成功していた。そして何よりも重要なことは宗主国としていずれも広大な保護国・植民地を支配し、政治的にも、軍事的にも、経済的にも他を圧倒していたことである。
これと対極に位置するのが世界列強を宗主国とする保護国・植民地である。これらの国あるいは民族は征服や敗戦により、列強の支配下におかれて独立を失い、その保護国あるいは植民地とされた。宗主国は保護国・植民地に総督を派遣して行政権を掌握し、植民地守備軍を置いて住民の反抗を抑えた。経済的には宗主国の工業製品の販売市場および原料供給地、労働力供給源に特化され、独占的な資本投下先となった。宗主国と保護国・植民地は「帝国」を形成し、20世紀初頭には、アジア・アフリカ・太平洋地域の大部分、東欧のほとんど、そして南北アメリカの一部が保護国・植民地として「帝国」に編入・統合されていたのである。ただし、支配的な「帝国」が唯一ではなくて、大英帝国、ロシア帝国、フランス帝国、日本帝国など複数の諸「帝国」にわかれており、それぞれ互いに激しく競合しあっていたところに近代帝国主義体制の特徴がみられる。
この他に列強でも保護国・植民地でもない国家が存在した。それらは概念的には国際法上の列強とどのような関係にあるかにより大きく二つに分けられる。ひとつは対等条約国群というべきグループで、完全な独立主権国家として国際法上は世界列強と対等な権利を有する国家である。しかし、自らは保護国・植民地を所有しておらず、世界強国とはいえない。経済的には列強の投資先であったり、原料供給地であったり、多かれ少なかれ列強への依存性・従属性をまぬかれなかった。
他の一つは不平等条約国群ともいうべきグループで、国際法上は独立主権国家ではあるが、世界列強との間に結ばれた不平等な通商条約や従属的・片務的な同盟条約によって、その主権を一部制限ないし譲渡している国家である。列強はこれらの諸国に軍隊・艦隊を駐留させ、軍事基地を確保し、あるいは租借地を有し、また治外法権のもとで有利な経済活動を展開した。また、数々の利権を保持していた。
このような国際構造のもと、世界列強が政治的・軍事的・経済的な優位を確保し、相互に覇権を競いあった体制、これが19世紀後半から20世紀初頭の近代世界のあり方であった。それは16世紀以来の「世界構造の転換」のプロセスの最終産物であるがゆえに、「近代」あるいは「近代世界」の到達点ともいうべきものであった。その意味では「近代」とは「近代帝国主義体制」形成のプロセスであったと言ってまちがいないのである。
