われわれが現在暮らしている時代すなわち「現代」あるいは「現代世界」は「近代」が創り出した「単一の世界」をそのまま継承している。世界の外延については「近代」と「現代」は地続きなのである。しかし、その内部構造は大きく異なっており、両者の間に大きな断絶がある。なぜなら、20世紀初頭には確固として揺るぎない秩序であるかに見えた「近代帝国主義体制」がもいまではもはや存在しないからである。
たしかに、現在も軍事的・政治的・経済的に他を圧する覇権国家はまちがいなく存在する。その相対的な力の較差はおそらく20世紀初頭の世界強国と植民地と間のそれよりも遙かに大きいであろう。また、覇権国家でなくとも、かつての世界列強はいまなお十分強国でありつづけている。しかし、「帝国」はもはや存在しない。植民地や信託統治領は残存しているが、それは例外的である。かつて保護国・植民地として世界列強の支配を受けていた多くの国はいまや独立国家として国際連合に加盟しており、国際法上は（国際連合での議決権は別として）覇権国家と形式的に対等の独立主権国家である。たとえ、その国がいかに貧困と飢餓と内戦に苦しんでおろうとも、である。
ここに20世紀初頭の世界と現在の世界とを隔てる大きなちがいがある。私にはこの世界秩序の差異・断絶をもって「近代」と「現代」を区分するのが、時期区分法としては今のところよりましな方法であるように思われる。この区分にしたがえば「近代帝国主義体制」が存続している間が「近代」であり、その崩壊と解体後が世界史な意味での「現代」となる。年代的には第2次世界大戦からアフリカ諸国が次々と独立を達成した1960年代が「現代」の起点となる時代帯である。
もちろん、「帝国」が解体したからといって、保護国や植民地の抱えている問題が解決したわけではない。解決されないまま現在にまで持ち越されてきた問題は数限りなくあるといってよい。また、「帝国」はなくなっても、世界列強の強国としての地位は少しも変わらず、あいかわらず世界の政治・経済の中枢を握り続けている。「帝国」は消滅しても、「帝国主義」はますます健在なのだと言えるかもしれない。誤解をおそれずに言えば、「現代帝国主義論」「従属理論・新従属理論」「ポストコロニアリズム」は「帝国」なき時代の「帝国主義論」とさえいえよう。しかし、これらの論の存在そのものが、「現代」がまぎれもない「帝国」なき時代であること、すなわち「近代帝国主義体制」崩壊後の世界であることを裏から証明している。
はなはだ遺憾なことだが、私自身は「近代」と「現代」の差異について右のようなはなはだ漠然とした区分を提示できるにとどまり、「現代世界」のグローバルな構造を積極的に説明できる能力を有しない。ごく常識的に言えば、「現代世界」は国際法上の権利主体として互いに対等な独立主権国家（Nation State）によって構成される国際社会という形式を有しており、その形式は国際協調と安全保障、国際紛争の解決のための共同組織である国際連合体制として表出されている。つまり、「近代世界」あるいは「近代帝国主義体制」のもとでは、ごく一部の「文明国家」のみに許されていた国際法上の権利が、「現代世界」では、その民族構成、国家の大小・強弱・貧富の差の如何にかかわらず、地球上のすべての国家に生得的に認められているのである。17世紀以来、西洋で育まれた国際社会の基本的理念が、その西洋中心主義的な狭い枠組みをこえて地球大に普遍化されたのが、「現代世界」なのだと言えよう。
さらにこの形式を前提として、通商の自由・投資の自由を根幹におきつつも、国家および国家間の調整によって支えられる修正資本主義的な世界経済システム（その内部に社会主義経済を含む）が成立している。もちろん、この政治的・経済的枠組みのもとで現実には、先進国と後進国の対立、帝国主義と民族主義の対立、民族主義相互の対立、そして先進国・後進国を縦割りにしたさまざまなレベルの同盟条約によって相互に結合した国家群の相互対立とくに米ソの二大強国を中心にした東西両陣営の対立が、この50年ほどの歴史のうねりをかたちづくってきたのである。
なお、「現代世界」は地球上をおおう単一の世界という点では、「近代世界」の外延的空間性をそのまま継承し、それと地続きの関係にあるが、内包的あるいは時間性において比較すれば、「近代世界」よりもはるかに巨大な世界だといえよう。「現代世界」はいまや地球を押しつぶしかねないまでに巨大化しており、比喩的には地球を何周もしたうえ、幾層にもわたって地表をおおっているといえよう。核兵器、地球温暖化、オゾン層破壊、環境ホルモン、水質汚染、大気汚染などの環境破壊や遺伝子組み換え、クローン生殖などは、「現代世界」が地球＝自然との内包的関係において「近代世界」とは異なる時間帯に入ったことを象徴しているのである.。
以上のように考えるならば、自ずから20世紀の歴史は大きく二つに分かれるであろう。前半の50年は「近代帝国主義体制」の解体過程である。解体をもたらした力は、一つは帝国主義に対する民族解放の運動であり両者の抗争である。他の一つは帝国主義間の競争が引き起こした世界戦争である。20世紀前半に勃発した二つの世界戦争はこの二つの対抗軸のもとで戦われたのであった。そしてこの二つの世界戦争は「帝国」の弱体化をもたらし、戦後における民族独立の前提条件を用意したのである。
後半の50年は「帝国」の解体が決定的となるとともに、第2次世界戦争の勝利者であった米ソ二大強国が東西両陣営を構成し、長期にわたり対峙しつづけた時代である。他の世界列強が二度にわたる世界戦争を経過するうちに、その「帝国」の解体を余儀なくされたのにたいして、この二つの大国のみは、他を圧する軍事大国（核保有国）として、逆に世界強国としての地位を強化し、現代世界政治において覇権を争う最後の二大国となった。両者はその政治・経済理念において、かたや自由民主主義と資本主義経済、かたや共産主義と社会主義経済と、大きく対立しあっていたが、いずれも連邦制をとる巨大な大陸国家・多民族国家であり、多数の同盟国を擁して政治的・経済的なブロック＝陣営を構築し、激しく対立しあった。しかし、両大国の保有する終末兵器＝核の破壊力の巨大さは逆に世界戦争の再発を抑止し、戦争は両者の勢力圏の接壌地帯や植民地状態を脱した新興独立国の内戦への介入という形態をとった。
このアメリカとソ連のそれぞれの陣営支配や介入政策をもって、近代帝国主義とは異なる新しい帝国主義と見なすのも一つの考え方であろう。しかし、その場合でも両者の世界理念がもはや「近代帝国主義体制」のそれとは同一のものではないことを、植民地主義を原則的に否定するものとして打ち出されたことを忘れてはならないだろう。その初発の形態をわれわれはウィルソン主義とレーニン主義に見いだすことができるのであり、第二次大戦後の米ソの対立もその延長線上に位置づけることができるからである。
この米ソ冷戦と「帝国」解体後の帝国主義と民族主義の対立、先進国と後進国との対抗関係を両軸に世界政治は展開してきた。しかし、最後の10年間になってソ連・東欧の東側陣営の自壊により、「現代世界」の世界政治は新たな段階をむかえつつある。
20世紀は暦年では、1901年から2000年までの100年をさすが、しかし、世界史的な観点からは、「近代帝国主義支配体制」解体過程の起点である第一次世界大戦からソビエト連邦の解体により「冷戦体制」が崩壊するまでの77年間をひとまとまりの時代と見て、「狭義の20世紀」ととらえるのが至当であろう。
20世紀日本もまた例外ではありえない。その歴史は「帝国」の時代とポスト「帝国」の時代に大きく二分されるのである。「帝国」の時代は「近代」であり、ポスト「帝国」の時代が日本の「現代」である。そして1945年の敗戦が両者をわかつ境目であり、1945年から1952年までの占領期が過渡期を構成する。
20世紀前半において日本は東アジアにおける唯一の帝国主義国であり、世界列強の一員であり、広大な植民地を保有する宗主国であった。その点で他の東アジアのいずれの国とも異なっていた。そればかりではない。中国の内陸部を除き、東アジアの諸国（ロシアの極東部分も含めて）すべてが一度は大日本帝国の支配化におかれた経験をもっているのである。
いっぽう、後半50年の日本は米ソ冷戦体制のもとで日米同盟を国際関係の根軸としつつ、第二次世界大戦後のIMF-GATT体制のもとで、驚異的な経済成長を遂げ、1980年代には「経済大国」と目されるまでにいたる。その歩みは、同様の国際的条件のもとで、日本に遅れること10年から20年、日本のそれに劣らぬ急速な経済成長をとげた東アジアの諸国（NIES）の先駆けとなるものであり、世界史的にとらえれば、日本とNIESのこの50年間における経済発展は基本的には共通の現象と見なすことができよう。そして1980年代から開放経済政策に転換した中国も、少なくとも経済的には、そのあとを追わんとしているかのように見える。このような時代の前後による差異性と共通性のコントラストこそ20世紀東アジア史における日本の位置を特色づけるものと言ってよかろう。
もちろん、20世紀後半の日本を他のアジア諸国と同一のカテゴリーに括って、それでおしまいとするわけにはいかない。それに先行する50年あるいは100年間の歴史的経験の相異に由来する差異はそう簡単に清算されるはずがなく、ポスト「帝国」の時代に大きな影を投げかけたからである。まず、日本と他の東アジア諸国とでは、「近代」から「現代」に入る際の民族的な経験、言い換えればナショナリズムの位相が大きく異ならざるをえなかった。ほとんどの東アジアの諸国にとって「現代」とは「近代」が強いた植民地化状態を自らの手で打破し、独立を勝ちとった輝かしい民族解放の「物語」を出発点においている。もちろん、そのかわりに独立後の国家形成と経済発展の条件はきびしく、困難を極めた。東西冷戦体制に組み込まれることで余儀なくされた政治的・軍事負担がさらにそれに拍車をかけた。
いっぽう、それに対して日本「現代」の起点は、敗戦と「帝国」の喪失、外国軍の占領下における戦前体制の変改というネガティブなかたちではじまった。帝国主義的なナショナリズムはおおいなる挫折を体験し、アメリカの力の前に屈辱を嘗めなければならなかった。また、旧体制の変革が占領軍の主導により行われことは、「民族革命」のカタルシスによりナショナリズムの浄化をはかる道を封じてしまった。おなじことは「帝国」の解体についてもいえる。主としてアメリカに対する軍事的敗北により「帝国」の解体が実現されたため、幸か不幸か、日本は被支配民族の民族解放闘争と正面から向き合うことなしに「帝国」の喪失を迎えたのである。比喩的に言えば、当事者性の喪失により戦後日本のナショナリズムは東アジアの民族主義に対する感応力を著しく狭められることになった。そのことは、戦後において「帝国」の遺産の清算問題が戦後賠償問題や歴史認識問題というかたちをとったときに、日本とかつての被支配者との間の埋めがたいギャップとしてあらわれたのである。
他方で、「帝国」の遺産は現代日本の経済成長に対しては大きなプラスとなった。すでに19世紀の内に「資本主義発展と国民国家形成」を達成していた日本は、戦争において大きな被害をこうむってはいたが、「帝国」解体後にはじめてスタートラインについた他の東アジア諸国に比べればはるかに有利な立場に立っていた。しかも、戦争による国富の損失は甚大であったが、戦時体制のもとで、日本の科学技術・工業生産は急速な進化を遂げていた。アメリカが初期の占領政策を変更し、ソ連および中国に対抗するため東アジアの反共陣営の拠点とするべく日本をジュニア・パートナーとする路線を選択したとき、戦中に培われた日本の潜在能力は、戦後にアメリカ主導でおこなわれた諸改革の効果とあいまって、日本の経済復興・経済成長に大きな貢献をなしたのである。
