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最終更新：1999年06月16日
1945〜50年は再出発した戦後歴史学が民主的カオスの中からマルクス主義的歴史学が優位を獲得していく時期であった。その中心となったのが歴史学研究会であった。歴史学研究会の1949年度大会の統一テーマ（統一テーマなるものが設けられたのが、そもそもこのときがはじめて）が「各社会構成における基本矛盾について」であり、その三つの報告がともに唯物史観に立つものであった。
歴史学研究会は1932年から活動をはじめ、すでに戦前から『歴史学研究』を刊行していた。東大をはじめとする官学アカデミーの歴史家が中心の学会。はじめの頃はマルクス主義系の研究者は執筆しなかった。しかし、1937年以降マルクス主義歴史学者の活動範囲がせばめられたことにより、アカデミーの若手研究者でその方法に共鳴を感じる者が実証的な研究のスタイルをとりつつも、マルクス主義的な歴史理論を下敷きにした論文を『歴史学研究』に発表するようになった。しかし、戦争の深化にともない、1944年には廃刊を余儀なくされる。
戦後1946年に活動を再開し、雑誌も1947年に再刊される。しばらくしてマルクス主義者が同会の主導権を握るようになる。それを象徴するのが、上述の1949年度大会であった。その報告者と報告テーマは以下のとおりであった。
この報告は『世界史の基本法則』と名付けて刊行された。遠山茂樹はのちにこの大会を以て「マルクス主義史学が学界のなかで、はっきりした市民権をえた」ことを示すものとし、49-50年を「歴史学研究会の黄金時代」と評しているが（遠山茂樹『戦後の歴史学と歴史意識』岩波書店、1968年）、マルクス主義の世界史の理論とそれに基づく社会構成体をもって時代区分する方法が歴史学研究会の主導的理論となったことを象徴する出来事といえよう。
組織的にもそれまでの日本史・東洋史・西洋史の地域別の三部会制をとっていたのが廃止され、原始・古代史部会、封建史部会、現代史部会の制度に転換した。原始社会、古代社会、封建社会、近代社会というマルクス主義の時代区分論に即した形での組織変更であったことは言うまでもない。
しかし、その後の政治的な激動により、歴史学研究会におけるマルクス主義の主導権は会の活動そのものに大きな混乱をもたらすことになった。詳しいことは省略するが、冷戦の激化と朝鮮戦争の発生、それにともなう共産党の組織分裂（50年1月のコミンフォルム批判）と非合法化、さらに1951年に入ってからの武装革命戦術への転換とその挫折は、政治主義的な共産党の引き回しにより、反米愛国の民族主義を前面に出した「国民的歴史学」の運動となってあらわれ、深刻な影響を歴史学研究会にもたらした。
世界的なスターリン批判の流れは歴史学研究会にも及び、1956年度の大会では、ねづまさしが50年代前半の歴史学研究会を指導した石母田正らを批判し、共産党員による会の政治主義的なひきまわしを批判し、1960年代のマルクス主義歴史学の修正へとつながることになった。
1930年代から敗戦直後までの、マルクス主義の古代史研究の研究史とその成果をふりかえった論文。その立場は次の冒頭の一句につくされている。
今日までの古代史の研究が、史的唯物論の方法論こそが最も歴史の真実に迫ることができ、最も総合的な古代史の把握を可能ならしめ、最も発展性を約束されていることを明らかにしたとは、何人も否定することは出来ないであろう。
野呂栄太郎によって、大化の改新が氏族制度の崩壊の上に強固な中央集権国家が成立したものであることが確認された（『日本資本主義発達史』1930年）。しかし野呂は、律令制の公地公民制がその内部矛盾の展開によって、荘園の発生＝土地私有を生み出し、封建制度の成立にいたったとしたが、律令制国家のもとでの社会構成が奴隷制社会であるとは、明言しなかった。そこでその後の古代史研究の焦点は古代社会が奴隷制社会であるのか否か、あるとすればどの ような奴隷制社会なのかの究明＝「日本型奴隷制の究明」にむけられた。
ところが、戦前においてはマルクス主義者の中にも律令制国家の社会構成は奴隷制ではなくて、 封建制社会とする見解が有力であった。ソビエトの歴史学界では中国やインド、オリエントの古代国家を「封建社会」と見る考え方が一時支配的であったためである。その結果、1930年代のはじめに激しい奴隷制論争が生じた。これは同じ頃おこなわれた日本資本主義論争とならぶ大論争（非マルクス主義者も巻き込んだかたちでおこなわれたが、本質的に はマルクス主義内の論争）であった。
奴隷制論争の争点は次の二つであった。
それにマルクスが経済学批判で言及したアジア的生産様式が何を意味するかのをめぐる論争がか らまって複雑な様相を呈した。既に述べたように、マルクス自身は、経済的社会構成体の進展的な諸段階としてアジア的、古代的、封建的、近代ブルジョア的生産諸様式の４つをあげていたが、このアジア的生産様式がいかなるものかについては、マルクスの手稿が発見されるまでは、明確な説明はなされていなかったからである。
奴隷制否定論者は、『経済学批判』の序言の文章を素直に受け取って、マルクスの言うアジア的生産様式と古代奴隷制は別物であるととらえた。いっぽう、基本的に自由民である律令制下の「公民」を奴隷と見なすのは困難である。そこで、彼らは律令制国家の社会構成はマルクスの言うアジア的生産様式であると考えた。一方、土地を支給されて租・庸・調の負担を負う「公民」は農奴に近いと考えたので、結局、アジア的社会は奴隷制とは異なる国家封建制とみるべきであり、日本は奴隷制を経験しなかったと、結論づけたのであった。
これに対して奴隷制肯定論者日本において奴隷制的社会の段階が欠如したと結論することは、マルクスのいう社会発展の「継起的諸紀元」を否定することになるのではないかと批判した。すなわちマルクスのいう社会発展の公式が真理であるなら、当然に日本においても奴隷制社会が過去になければならない。奴隷制否定論者の議論は、公式の真理性に反するものではないかというのである。
この論争は、ソ連の学界の変化（「土地国有、国家による基本的生産手段の独占化、貿易の国 家独占を特徴とする古代東洋社会は、奴隷制の東洋的変形である」コバレフ『奴隷所有者的構成の若干の問題』1934年）もあって、奴隷制肯定論に収斂する形で収束した。すなわちソ連ではアジア的生産様式を独立したカテゴリーとみなす立場が否定され、これを奴隷制のアジア的な特殊タイプとして再定義したのであった。マルクス主義の歴史理論の公式から「アジア的社会」「アジア的生産様式」は放逐されることになった。この決着は学問的な論争の帰結というよりは、ソ連の指導者であったスターリンの意向によるところが大であった。
その結論的見解は「この社会は疑いもなく「奴隷所有者的構成」の社会であった」とする渡部義通 『奴隷制的構成の日本的特徴』（1937年）によって代表される。渡部は３、4世紀に日本列島の先進社会において奴隷制的な社会が成立し、律令制期に完成したと考えた。当然、班田制も奴隷制的関係であり、 「律令制国家は「アジア的ディスポティズム」の体制であり、奴隷制的諸関係を構造的土台とするところの古代国家であった」たとしたのである。そして、歴史的事実をあげて奴隷制の存在に疑問をはさむ説に対して、日本のそれはギリシャやローマのような典型的な奴隷制社会ではなくて、日本的変形をうけた特殊な奴隷制社会であると主張することで、論争に決着をつけたのである。これが戦前のマルクス主義の古代史研究の結論であった。
しかし、マルクス主義の古代史研究は合法的研究活動への取締の強化と日中戦争の始まりとによって、その命脈を絶たれることになった。戦中には、北山茂夫、石母田正、藤間生大ら「隠れマルクス主義者」による戸籍や計帳の実証的研究がほそぼそと、しかし真摯に行われた。いずれも渡部の到達した結論を前提に、それを実証しようとした労作であった。それが戦後におけるマルクス主義の古代史研究の再生を準備した。
元来は、日本の共産主義運動の目標と戦略および組織論をめぐる共産主義者内部（ただし日本共産党系と反日本共産党系）の路線闘争であったが、治安維持法体制下ではそのような論争を公然と行うことが困難だったこともあり、とくに後期には表面的には日本の資本主義の性格規定をめぐる学問的な論争のかたちをとっておこなわれた。
日本共産党系は野呂栄太郎、平野義太郎、山田盛太郎らによって編集された『日本資本主義発達史講座』(1932‐33)に結集したマルクス経済学者や羽仁五郎、服部之総らの歴史学者が中心となり、一般に講座派と呼ばれた。これに対し、非日本共産党系は、雑誌『労農』に結集したので、労農派とよばれている。山川均、猪俣津南雄、向坂逸郎、、櫛田民蔵、土屋喬雄などがその代表的論客であった。
講座派は明治維新はブルジョア革命ではなく、封建的土地所有の単なる再編過程にすぎない考えた。その結果、農村には封建的ないし半封建的土地所有や農奴制が寄生地主制として存続し、それらが日本における資本主義の発展を束縛したため、日本の資本主義は先進国のそれに比べて奇形的な発展をとげることになった。したがって日本では、社会主義革命の前に、まずブルジョア民主主義革命を実現することがし課題であり、そのためには絶対主義的天皇制の転覆こそ不可欠であるとした。この立場を鮮明に打ち出したのが、日本共産党のいわゆる「32年テーゼ」である。
労農派はまったく逆にほぼ次のように主張した。明治維新は一種のブルジョア革命であり、したがってそれ以後は日本でも基本的には土地所有よりも資本の運動に社会の構造が規制されるようになった。日本でも資本の論理により農民の両極分解が進みつつあり、農民は賃金労働者に転化しつつある。寄生地主制は封建制的土地所有ではなく、近代的な地主制であり、ただ日本の資本主義のおかれた時代的条件のために封建的な要素が残存しているにすぎない。資本主義の進展にしたがって、現在残存している封建的諸関係も将来必ず分解され、消滅するであろう、と。
（第９回につづく）
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